# Ｇｌｏｂｅｅ（5575） 2026年５月期 通期決算短信〔日本基準〕（非連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/5575/disclosure/20260714592876
種別: 決算
開示日: 2026-07-14
Komoriの読み（0-100）: 41
企業ページ: https://komori.app/company/5575

## 何が変わったか

2026年5月期は、有料会員や法人向け販売の伸長により、売上高が24.9％増の2,045百万円、営業利益が7.5％増の442百万円となった。2027年5月期は、売上高2,450百万円、営業利益620百万円を見込んでいる。

## 会社が挙げた理由

「abceed」のサービス改善、コンテンツ拡充、販売拡大に注力した。有料会員数はProプラン半額キャンペーンによる新規獲得が寄与し、企業向け販売も好調に推移したほか、営業人員の拡充と体制強化も法人向け販売に寄与した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 非連結（個別）
- 対象期間: 2025年６月１日〜2026年５月31日
- 売上高: {"value":2045,"unit":"百万円","yoy_pct":24.9}
- 営業利益: {"value":442,"unit":"百万円","yoy_pct":7.5}
- 経常利益: {"value":447,"unit":"百万円","yoy_pct":9.7}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":318,"unit":"百万円","yoy_pct":12.9}
- １株当たり当期純利益: 62.77円
- 売上高営業利益率: 21.6％
- 自己資本比率: {"当期末":"42.1％","前期末":"40.2％"}
- 総資産: {"value":2580,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":1087,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":658,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-196,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-256,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":1360,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":2450,"unit":"百万円","yoy_pct":19.8},"営業利益":{"value":620,"unit":"百万円","yoy_pct":40.2},"経常利益":{"value":620,"unit":"百万円","yoy_pct":38.4},"純利益":{"value":420,"unit":"百万円","yoy_pct":32.1}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":0,"revised_forecast":0,"change":0,"change_rate":"not_disclosed","unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":117771,"unit":"千円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: not_disclosed
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":"not_disclosed","除外":"not_disclosed"}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（アナリスト・機関投資家向け）
- 期末発行済株式数: 5,116,869株
- 期末自己株式数: 192,500株
- 業績の増減要因: 「abceed」のサービス改善、コンテンツの拡充と販売拡大に注力し、有料会員数の獲得を図った。Proプラン半額キャンペーンによる新規有料会員の獲得、企業向け販売の好調、営業人員の拡充と体制強化が寄与した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題は「2026年５月期 通期決算短信〔日本基準〕（非連結）」である。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 小幅な上振れ（原文: 「「売上高は2,045,895千円（前期比24.9％の増加）、営業利益は442,210千円（前期比7.5％の増加）、経常利益は447,849千円（前期比9.7％の増加）、当期純利益は318,021千円（前期比12.9％の増加）」と記載されている。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は「1,637,523」千円から「2,045,895」千円、営業利益は「411,481」千円から「442,210」千円となっている。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「当期の営業利益は「442,210」千円、経常利益は「447,849」千円、当期純利益は「318,021」千円である。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「2026年５月期の営業利益は「442百万円」、2027年５月期の営業利益予想は「620百万円（前期比40.2％の増加）」である。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「配当表で2025年５月期の年間配当金合計は「0.00」、2027年５月期（予想）の合計も「0.00」と記載されている。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「配当表の「配当性向」「純資産配当率」はいずれも「－」である。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別損益なし（原文: 「「経常利益 447,849」千円、「税引前当期純利益 447,849」千円と記載されている。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「損益計算書には「特別損失」または「減損損失」の計上項目が記載されていない。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社は教育サービス事業の単一セグメントであるため、セグメント情報は記載しておりません」と記載されている。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく低下（原文: 「売上高営業利益率は2026年５月期「21.6％」、2025年５月期「25.1％」である。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は2026年５月期「42.1％」、2025年５月期「40.2％」である。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「「営業活動によるキャッシュ・フロー」は当期「658,828」千円、前期「387,323」千円である。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「多くの新規有料会員数を獲得したことが寄与したほか、企業向けの販売も比較的好調に推移いたしました」と記載されている。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「有料会員数は「15.0万人」、前事業年度末は「11.7万人」、導入法人数は「累計690件」と記載されている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「サービス改善、コンテンツの拡充と販売拡大に注力」「営業人員の拡充と体制強化を継続」と記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「当期純利益は318,021千円となりました」と記載される一方、「当期純利益は420,000千円…を見込んでおります」「数値記述内容の達成を確約するものではございません」と記載されている。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2025年６月１日～2026年５月31日」の実績期間と、2027年５月期の売上高「2,450百万円」、営業利益「620百万円」などが記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: なし（原文: 「「実績は種々の要因にて変動することがあります」と記載されているが、具体的なリスク項目の列挙はない。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「2026年５月期３Qより、法人件数のカウント方法を一部見直し、修正しております」と記載されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「該当事項はありません」と記載されている。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」と記載されている。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「（重要な後発事象）該当事項はありません」と記載されている。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（アナリスト・機関投資家向け）」と記載されている。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「業績説明では「有料会員数は15.0万人」「導入法人数は…累計690件」などが示されているが、受注高・受注残高の記載はない。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「有料会員数は15.0万人」「導入法人数は当事業年度末時点で累計690件」と記載されている。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: なし（原文: 「今後の見通しでは「2027年５月期の見通し」と施策・業績予想が記載されているが、中期経営計画への言及はない。」）