# Ｇｌｏｂｅｅ（5575） 2024年５月期 決算短信〔日本基準〕（非連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/5575/disclosure/20240712548424
種別: 決算
開示日: 2024-07-12
Komoriの読み（0-100）: 46
企業ページ: https://komori.app/company/5575

## 何が変わったか

2024年5月期は、売上高・営業利益・経常利益・当期純利益がいずれも前期を上回った。2025年5月期も増収増益を見込んでいる。

## 会社が挙げた理由

「abceed」のサービス改善、コンテンツ拡充、販売拡大に注力し、有料会員を増やした。一般ユーザー向けProプランの割引キャンペーン、新規コンテンツや機能改善、映画・ドラマ機能の展開、Proプランの約2割値上げ、法人向け営業体制・出版社との提携強化などが寄与した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 非連結（個別）
- 対象期間: 2023年6月1日〜2024年5月31日
- 売上高: {"value":1288,"unit":"百万円","yoy_pct":36}
- 営業利益: {"value":319,"unit":"百万円","yoy_pct":29.9}
- 経常利益: {"value":320,"unit":"百万円","yoy_pct":32.4}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":226,"unit":"百万円","yoy_pct":31.5}
- １株当たり当期純利益: 45.43円
- 売上高営業利益率: 24.8
- 自己資本比率: {"当期末":35.7,"前期末":26.3}
- 総資産: {"value":1726,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":616,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":387,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-154,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":245,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":1027,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":1650,"unit":"百万円","yoy_pct":28},"営業利益":{"value":400,"unit":"百万円","yoy_pct":25},"経常利益":{"value":400,"unit":"百万円","yoy_pct":24.9},"純利益":{"value":270,"unit":"百万円","yoy_pct":19}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":0,"revised_forecast":0,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":48277,"unit":"千円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":197,"unit":"千円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産売却損","value":0,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: 該当事項はありません。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: {"有無":"有","対象者":"アナリスト・機関投資家向け"}
- 期末発行済株式数: {"value":4998466,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":0,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: 有料会員数の増加、Proプランの割引キャンペーン、新規コンテンツの追加・機能改善、映画・ドラマ機能の展開、Proプランの約2割の値上げ、法人向け営業体制及び出版社等との提携関係の強化など。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題に「2024年５月期 決算短信」と記載されている。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 売上と利益で揃っている（原文: 「売上高の実績は1,288百万円、通期予想は1,650百万円。営業利益の実績は319百万円、通期予想は400百万円。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「2024年5月期の売上高は「前期比36.0％の増加」、営業利益は「前期比29.9％の増加」、経常利益は「前期比32.4％の増加」、当期純利益は「前期比31.5％の増加」。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は前期比36.0％増、営業利益は前期比29.9％増。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益319,983千円、経常利益320,164千円、当期純利益226,826千円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「2025年5月期の営業利益は「400百万円」「前期比25.0％の増加」と記載されている。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2024年5月期の年間配当金は「0.00」、2025年5月期予想も「0.00」。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「配当の状況で2024年5月期の配当性向と純資産配当率は「－」と記載されている。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「特別利益は「固定資産売却益197千円」、特別損失は「固定資産売却損0千円」。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「特別損失の内訳は「固定資産売却損0千円」と記載されている。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社は教育サービス事業の単一セグメントであるため、セグメント情報は記載しておりません。」」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 低下（原文: 「売上高営業利益率は2024年5月期24.8%、2023年5月期26.0%。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は2024年5月期35.7%、2023年5月期26.3%。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「「営業活動の結果獲得した資金は387,448千円（前事業年度は270,025千円の獲得）」と記載されている。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「有料会員数は前事業年度末の7.6万人から当事業年度末の10.1万人へ増加し、導入法人数は累計430件まで伸長したと記載されている。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「業績の要因としてサービス改善、コンテンツ拡充、販売拡大、値上げなどが説明されている一方、要因別の増減額は記載されていない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「サービス改善、コンテンツの拡充と販売拡大に注力」「Proプランを約2割の値上げ」「営業体制及び出版社等との提携関係を強化」と記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「当期純利益は226,826千円となりました」「当期純利益は270,000千円を見込んでおります」「数値記述内容の達成を確約するものではございません」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間は「2023年6月1日～2024年5月31日」とされ、売上高1,288,764千円、営業利益319,983千円、有料会員数10.1万人などが記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: なし（原文: 「「実績は種々の要因にて変動することがあります」と記載されている。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「今期より映画・ドラマのコンテンツ数も含んだ数値として開示することといたしました。それに伴い、2023年5月期末の数値を…修正しております。」」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「重要な後発事象　該当事項はありません。」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（アナリスト・機関投資家向け）」。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「2024年5月期末のユーザー数448.6万人、有料会員数10.1万人、対応タイトル数1,044、導入法人数累計430件。」）