# 日本冶金工業（5480） FY2025 有価証券報告書

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/5480/filing/2025-fy
提出日: 2026-06-24
対象期間: 2025-04-01 〜 2026-03-31
企業ページ: https://komori.app/company/5480
原本（EDINET）: https://disclosure2dl.edinet-fsa.go.jp/searchdocument/pdf/S100YC9N.pdf

## 要点

当社は中期経営計画2026-2028を策定し、設備投資計画（3ヶ年累計382億円）や達成目標（例：高機能材部門売上高比率60%等）を示したほか、気候変動対応（TCFDシナリオ分析、GXリーグ参画等）とサステナビリティの重要課題を整理した。あわせて、研究開発としてスラブ型再溶解設備（ESR）の導入を決定し、設備投資や燃料転換（都市ガス、LNG）を進めた。

## 事業

本報告書に記載された事実をそのまま列挙する。主にステンレス鋼板及びその加工品の製造・加工・販売を行う企業グループで、関係会社を含む事業体制・沿革・リスク・経営方針等を記述。

## 数字

- 研究開発費: 10億円
- 設備投資: 80億円
- フリーキャッシュフロー: 42億円
- 従業員数: 1,166人

## セグメント

- ステンレス鋼板及びその加工品事業 / 売上高 1,509億円 / 営業利益 110億円

## 地域別

- 日本 / 売上高 1,126億円
- 中国 / 売上高 134億円
- その他 / 売上高 249億円

## 前回からの変化

### サプライチェーン

本提出書類では、ニッケル/クロム/モリブデン等の原材料、購入屑リサイクル、港湾設備の石炭→LNG転換、主要製造拠点（川崎/大江山/滋賀/茅ヶ崎）、海外販売拠点（NAS TOA/南京）、国内販売（ナス物産/クリーンメタル）、およびISO（9002/9001/14001/JIS Q9100）への言及が確認できるため、既存エントリへ記録を追記。またTCFD賛同・GXリーグ参加・GXフューチャー・コンソーシアム参画を新規追加。

- + TCFD賛同
- + GXリーグ参加
- + GXフューチャー参画

### 戦略的賭け

本提出書類（2026-06-24）で、既存エントリ（高機能材拡販/QCD、DX、カーボンレスニッケル製錬、環境配慮型製造所、ICP制度、GXリーグ）に言及があったため追記した。加えて、ESR導入計画、インラインBA自動造管装置の共同開発・導入、港湾設備等の石炭→LNGエネルギー転換が新たに明示されたため新規追加した。

- + ESR導入による再溶解工程高度化
- + インラインBA自動造管装置の共同開発
- + 港湾設備の石炭からLNG転換

### 外部エクスポージャー

提出書類（2026-06-24）では、既存エントリとして「中国経済停滞による需要不透明」「LMEニッケル価格変動リスク」「外貨建取引の為替変動リスク」「TCFD対応とカーボンニュートラル推進」「ISO 14001等の環境品質認証維持」「高機能材の海外需要依存リスク」を更新する記載が確認できた。加えて、鉄鋼貿易の関税・数量規制を含む保護主義の動き、およびサプライチェーン分断・物流・情報システム障害に加え感染症対策BCPの追加作成が新たに具体的に示されたため、新規エントリを追加した。

- + 鉄鋼貿易の関税・数量規制保護主義
- + サプライチェーン分断と情報システム障害

### 製品

本提出書類では主力のステンレス鋼板・加工品事業および高機能材、NAS625、並びに新たにNASWE22とインラインBA自動造管装置が言及されたため、既存エントリへの追記と新規追加を行う。

- + NASWE22 耐食合金の成果言及
- + インラインBA自動造管装置

### 技術

本提出書類（2026-06-24）で、新たに「ESR（スラブ型再溶解設備）導入計画」および「インラインBA自動造管装置」が明示された。また既存エントリのうち、カーボンレス・ニッケル製錬技術／リサイクル原料活用、ならびに品質・環境・安全衛生マネジメント規格運用と情報セキュリティ関連規程の運用が再言及された。

- + ESRスラブ型再溶解設備
- + インラインBA自動造管装置

### 資本配分

提出書類（2026-06-24）では、中期経営計画2026-2028の設備投資計画（3ヶ年382億円）と、ESR（スラブ型再溶解設備）導入（22億円）の具体化が新たに示された。また、研究開発費（970百万円）やGX/エネルギー転換を踏まえた研究領域への言及、株主還元（創立100周年記念配当20円）の再掲、川崎製造所の高効率電気炉・新冷間圧延機の稼働記載が既存エントリへの更新対象となった。加えて、関連会社（インド現地法人設立、シンガポール現地法人清算結了）および2025年9月締結のローン契約（残高4,000百万円）が資本配分として新規に登場した。

- + 設備投資・研究開発費451億円配分
- + ESR（スラブ型再溶解設備）導入
- + インラインBA自動造管装置の共同開発導入
- + Nippon Yakin India Private Limited設立
- + NIPPON YAKIN ASIA PTE. LTD. 清算結了
- + シンジケートローン2025年9月締結

### ケイパビリティ構築

本提出書類でGXリーグ参画・サステナビリティ推進ロードマップ等の既存能力構築項目に再言及があったほか、ESR導入、カーボンレスニッケル製錬、デマンドレスポンス/ICP制度、TCFD対応、GXフューチャー・コンソーシアム参画、インラインBA自動造管装置の共同開発、ISO認証運用、海外拠点（インド現地法人設立、シンガポール現地法人清算結了）の能力構築を新規追加しました。

- + ESR導入計画
- + カーボンレスニッケル製錬
- + デマンドレスポンスとICP制度
- + TCFD提言賛同
- + GXフューチャー・コンソーシアム参画
- + インラインBA自動造管装置
- + ISO9001等の認証運用
- + Nippon Yakin India設立
- + NIPPON YAKIN ASIA清算結了

### 規制ポジショニング

提出書類（2026-06-24）において、TCFDシナリオ分析・TCFD見直し、ICP制度、カーボンニュートラルロードマップ、GXリーグ、ISO認証の運用継続、大規模買付行為への対応方針に関する記載を確認した。あわせて、監査等委員会設置会社への移行が2025年に決議済である旨が明示されたため、既存の移行計画エントリを完了扱いにする。加えて、GXフューチャー・コンソーシアム参画（2026年度より）およびGX-ETSの概要が新たに確認できたため追記した。

- + GXフューチャー・コンソーシアム参画
- + GX-ETSの概要
- − 監査等委員会設置会社への移行計画

## 会社自身の言葉

### 事業概要・拠点/関係会社の構成

- 「当社グループの事業は、主に「ステンレス鋼板及びその加工品事業」である。」 — 主たる事業がステンレス鋼板および加工品事業である旨
- 「設備投資計画（3ヶ年累計）: 382億円（意思決定ベース）、内訳は戦略投資158億円・基盤強化31億円・更新投資117億円・グループ会社投資76億円。減価償却費（連結・3年累計）は244億円。設備投資の3ヶ年累計額382億円のうち、参画投資を含む。」 — 3ヶ年の設備投資計画（382億円等）と内訳・減価償却費の参照
- 「ナス鋼帯（株）滋賀工場：ステンレス鋼板製造設備」 — ナス鋼帯（株）滋賀工場のステンレス鋼板製造設備
- 「ナストーア（株）茅ヶ崎製造所：ステンレス鋼管製造設備」 — ナストーア（株）茅ヶ崎製造所のステンレス鋼管製造設備
- 「鉄鋼貿易の関税・数量規制等に関する保護主義の動きが見られ、」 — 鉄鋼貿易の関税・数量規制など保護主義の動き
- 「NIPPON YAKIN ASIA PTE. LTD. は2026年2月8日に清算結了。」 — NIPPON YAKIN ASIA PTE. LTD.の清算結了（2026/2/8）
- 「当社グループは、主に「ステンレス鋼板及びその加工品」の製造・加工・販売を行う。」 — 当社グループが主にステンレス鋼板および加工品の製造・加工・販売を行う旨
- 「NAS TOA（THAILAND）CO., LTD.」 — NAS TOA（THAILAND）CO., LTD.に関する記載
- 「南鋼日邦冶金商貿（南京）有限公司」 — 南鋼日邦冶金商貿（南京）有限公司に関する記載
- 「インド現地法人 Nippon Yakin India Private Limited を設立（非連結子会社化）、2011年11月には海外拠点を設置。」 — インド現地法人（非連結子会社化）や海外拠点の設置
- 「インド現地法人 Nippon Yakin India Private Limited を設立（非連結子会社化）」 — インド現地法人の非連結子会社化に関する再掲
- 「ナス物産（株）」 — ナス物産（株）に関する記載
- 「クリーンメタル（株）」 — クリーンメタル（株）に関する記載
- 「宮津海陸運輸（株）」 — 宮津海陸運輸（株）に関する記載
- 「川崎製造所冷間圧延製品ISO9002の認証取得」 — 川崎製造所冷間圧延製品のISO9002認証取得

### ESR/設備新設とカーボンニュートラル等の技術・投資

- 「省エネ・カーボンニュートラル推進、エネルギー転換（LNG・水素・合成メタン等）、デマンドレスポンス運用、ICP制度の導入などを通じて、コストの抑制・持続可能性の改善を図る。」 — 省エネ・カーボンニュートラル推進、LNG/水素/合成メタン、デマンドレスポンス、ICP等による改善
- 「大江山製造所（京都府宮津市）: フェロニッケル製造設備」 — 大江山製造所のフェロニッケル製造設備
- 「2025年度における港湾設備等のエネルギー転換（石炭→LNG）」 — 港湾設備等のエネルギー転換（石炭→LNG）
- 「ESR（スラブ型再溶解設備）導入計画。ニッケル高合金の小ロット・多品種対応・品質高度化に対応。投資金額は22億円。導入は2028年度上期を予定。」 — ESR（スラブ型再溶解設備）導入計画（投資額・時期等）
- 「カーボンニュートラルロードマップの公表。」 — カーボンニュートラルのロードマップ公表
- 「ESR導入（22億円、2028年度導入・同年度下期試験開始）。」 — ESR導入（22億円、2028年度導入・下期試験開始）の記載
- 「ESR（スラブ型再溶解設備）導入（川崎製造所鋼材工場）を決定。2028年度上期にESRを導入、同下期に試験開始予定。」 — ESR導入決定と導入時期（川崎製造所鋼材工場）
- 「カーボンレスニッケル製錬技術への挑戦。石炭代替原料のリサイクル原料による還元反応実証・キルン投入などを実施。」 — カーボンレスニッケル製錬技術（石炭代替・リサイクル原料実証等）
- 「大江山製造所のカーボンレス・ニッケル製錬への挑戦・リサイクル原料の使用拡大・燃料転換を推進。」 — 大江山製造所のカーボンレス・ニッケル製錬への挑戦等
- 「カーボンレス・ニッケル製錬技術を推進。リサイクル原料の活用を拡大。」 — カーボンレス・ニッケル製錬技術の推進とリサイクル原料活用拡大
- 「カーボンニュートラル推進の観点から、フェロニッケル製錬（大江山製造所）においてカーボンレス製錬への挑戦を進め、リサイクル原料の活用を拡大。」 — フェロニッケル製錬におけるカーボンレス製錬への挑戦と原料活用
- 「2025年度における港湾設備等のエネルギー転換（石炭→LNG）を実施。」 — 2025年度の港湾設備等のエネルギー転換（石炭→LNG）
- 「高機能材の増産・新分野開拓のための新設備導入を計画。ESR（スラブ型再溶解設備）導入（川崎製造所鋼材工場）を決定。」 — 高機能材増産・新分野開拓のための新設備導入（ESR決定等）
- 「2022年1月 — 川崎製造所高効率電気炉設備（E炉）稼働」 — 川崎製造所の高効率電気炉設備（E炉）稼働（2022/1）
- 「2024年12月 — 川崎製造所新冷間圧延機稼働」 — 川崎製造所の新冷間圧延機稼働（2024/12）

### 気候変動・サステナビリティ開示（TCFD/GX等）と関連ガバナンス

- 「TCFD対応、シナリオ分析、スコープ1+2・スコープ3の排出量データ、サプライチェーンの排出量などを開示。2025年度のサプライチェーンの会議、TCFD見直し、統合報告書の発行、GX-ETSの概要、サステナビリティ推進ロードマップの公表。」 — TCFD対応、シナリオ分析、排出量（スコープ1+2・3等）やサプライチェーン開示、GX-ETS・ロードマップ等
- 「TCFD対応、カーボンニュートラル目標の公表。」 — TCFD対応とカーボンニュートラル目標の公表
- 「GXリーグへの参加（2024年3月表明）とGXフューチャー・コンソーシアムへの参画（2026年度より）など、GX関連の取り組み。」 — GXリーグ参加やGXフューチャー・コンソーシアムへの参画等
- 「サステナビリティ推進ロードマップ、TCFD対応、カーボンニュートラルの推進、人的資本施策、持続可能なパートナーシップの構築等が含まれる。」 — サステナビリティ推進ロードマップ、TCFD、カーボンニュートラル、人的資本等
- 「GXフューチャー・コンソーシアムへ参画（2026年度より）」 — GXフューチャー・コンソーシアムへの参画（2026年度より）
- 「GXリーグへの参加（2024年3月表明）」 — GXリーグへの参加（2024年3月表明）
- 「2024年3月にGXリーグ参加、」 — 2024年3月にGXリーグ参加の記載
- 「2022年9月にTCFD提言賛同、」 — 2022年9月のTCFD提言賛同
- 「サステナビリティ推進会議を社長を議長として設置。TCFD対応、シナリオ分析、スコープ1+2・スコープ3の排出量データ、サプライチェーンの排出量などを開示。2025年度のサプライチェーンの会議、TCFD見直し、統合報告書の発行、GX-ETSの概要、サステナビリティ推進ロードマップの公表。」 — サステナビリティ推進会議とTCFD/GX-ETS/統合報告書等の開示の説明
- 「2022年9月にTCFD提言賛同、2024年3月にGXリーグ参加、GXフューチャー・コンソーシアムへ参画。」 — TCFD賛同・GXリーグ参加・GXフューチャー・コンソーシアム参画の要約
- 「GXフューチャー・コンソーシアムへ参画。」 — GXフューチャー・コンソーシアムへ参画
- 「GX-ETSの概要、サステナビリティ推進ロードマップの公表。」 — GX-ETSの概要とサステナビリティ推進ロードマップの公表

### 品質・技術開発（DX/AI、認証、共同開発等）

- 「ISO 9001/ISO 14001/JIS Q 14001」 — ISO 9001/ISO 14001/JIS Q 14001の認証
- 「ISO 9001/ISO 14001/JIS Q 14001、JIS Q 9001、JIS Q 9100 等の認証を取得。ISO 9001/ISO 14001は拠点単位で適用、環境マネジメント・品質保証の観点。」 — 品質・環境に関する認証体系（ISO/IJS Q等）と拠点単位運用の説明
- 「インラインBA自動造管装置（NASグループとの共同開発の一環として導入）。製造・加工の品質安定化・生産性向上を目的。」 — インラインBA自動造管装置（共同開発・導入目的）
- 「中期経営計画2026-2028において、DX・AI活用・生産技術の進化によるQCD競争力の強化を推進。」 — DX・AI活用や生産技術の進化によるQCD競争力強化
- 「2024年にはNASグループのインラインBA自動造管装置を導入して共同開発を推進。」 — インラインBA自動造管装置を2024年に導入し共同開発を推進
- 「ヘッジとして商品デリバティブ取引・為替予約取引を活用。ICPの導入等による炭素価格の導入・影響を考慮。」 — 商品デリバティブ・為替予約等をヘッジとして活用し、ICP等で炭素価格影響を考慮
- 「インラインBA自動造管装置・NAS625・NASWE22等の品質安定化・生産性向上の成果あり。」 — インラインBA自動造管装置等による品質安定化・生産性向上の成果
- 「研究開発費: 当年度の研究開発費は970百万円（約9,700万円）。」 — 研究開発費の金額（970百万円）の記載
- 「JIS Q 9100 等の認証を取得。」 — JIS Q 9100等の認証取得
- 「新製品・開発中の製品として「高機能材（エレクトロニクス・エネルギー関連向け）」などの開発が挙げられる。」 — 新製品・開発中製品の例（高機能材：エレクトロニクス・エネルギー関連向け等）
- 「品質管理・安全管理・DX施策・環境技術などの総称的技術（OSHMS、情報セキュリティ、環境マネジメント、内部統制、財務報告の内部統制等）」 — OSHMS・情報セキュリティ・環境マネジメント・内部統制等の総称

### 経営目標・リスク管理・体制（配当/委員会/移行/買収対応等）

- 「2025年6月26日定時総会の議決により監査等委員会設置会社へ移行。」 — 2025年6月26日定時総会で監査等委員会設置会社へ移行
- 「特に高機能材は海外市場依存が約6割。」 — 高機能材は海外市場依存が約6割
- 「サプライチェーンの分断・物流・情報システムの障害リスク。」 — サプライチェーン分断・物流・情報システム障害のリスク
- 「新たな領域での市場ニーズの探索・高機能材の素材開発・供給の推進。一般材部門での付加価値提供・国内事業基盤の強化・グループ会社連携の強化を推進。国内市場と海外市場の両方での拡販・連携を強化。」 — 市場ニーズ探索・高機能材開発・供給、国内基盤強化やグループ連携、拡販方針
- 「ニッケル・クロム・モリブデン等のレアメタルの価格・調達環境は、世界市場の需給・資源ナショナリズム・国際紛争・投機的取引等に影響を受け得る。」 — レアメタル（ニッケル等）の価格・調達環境に関するリスク
- 「資金配分（キャッシュ・アロケーション）: 期間中の総収入817億円のうち、451億円を設備投資・研究開発費へ配分。」 — キャッシュ・アロケーションとして設備投資・研究開発費へ配分
- 「2026年6月26日定時株主総会決議予定の配当金総額1,525百万円、1株当たり110円（創立100周年記念配当20円を含む）。」 — 配当金（2026年6月25日予定）の金額・1株当たり額と100周年配当の含み
- 「中国経済の停滞・環境関連投資の後倒しなどの影響を受ける。」 — 中国経済の停滞や環境関連投資の後倒し等の影響
- 「指名・報酬委員会を設置。」 — 指名・報酬委員会の設置
- 「大規模買付行為に対する対応方針、独立役員の適格性、内部統制・リスク管理の体制。」 — 大規模買付への対応方針や独立役員・内部統制/リスク管理体制
- 「その他、リスク管理・内部統制・情報セキュリティ関連の規程・規制対応あり。」 — リスク管理・内部統制・情報セキュリティ等の規程・規制対応の存在