# 高砂鐵工（5458） 2026年３月期　決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/5458/disclosure/20260511523197
種別: 決算
開示日: 2026-05-13
Komoriの読み（0-100）: 42
企業ページ: https://komori.app/company/5458

## 何が変わったか

2026年3月期は、売上高がほぼ横ばいだった一方、営業利益は567百万円と前年同期比10.9％増、親会社株主に帰属する当期純利益は同8.6％増となった。2027年3月期は増収増益を見込み、年間配当予想を40円から45円へ引き上げている。

## 会社が挙げた理由

ステンレス事業の市況価格低下がマイナス要因となったものの、みがき帯鋼事業及びプレスプレート事業の売上数量増と販売価格の改善が売上に寄与した。利益面では、拡販、販売価格の改善、徹底したコスト低減に取り組んだ結果としている。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2025年4月1日〜2026年3月31日
- 売上高: {"value":12113,"unit":"百万円","yoy_pct":0.1}
- 営業利益: {"value":567,"unit":"百万円","yoy_pct":10.9}
- 経常利益: {"value":573,"unit":"百万円","yoy_pct":10}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":362,"unit":"百万円","yoy_pct":8.6}
- １株当たり当期純利益: 120円60銭
- 売上高営業利益率: 4.7%
- 自己資本比率: {"当期末":"52.5%","前期末":"52.4%"}
- 総資産: {"value":9704,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":5093,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":1210,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-147,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-120,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":2261,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":12600,"unit":"百万円","yoy_pct":4},"営業利益":{"value":710,"unit":"百万円","yoy_pct":25},"経常利益":{"value":700,"unit":"百万円","yoy_pct":22.1},"純利益":{"value":445,"unit":"百万円","yoy_pct":22.9}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":40,"revised_forecast":45,"change":5,"change_rate":12.5,"unit":"円"}
- 配当性向: 30.4%
- 株主還元方針: 配当性向30％以上を目指す
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":162,"unit":"百万円"}
- 減損損失: 該当事項はありません
- 特別損益の内訳: {"特別利益":"なし","特別損失":"なし"}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":{"社数":0,"社名":"－"},"除外":{"社数":0,"社名":"－"}}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 無
- 決算説明会の有無: 無
- 期末発行済株式数: 3,008,000株
- 期末自己株式数: 5,861株
- 業績の増減要因: ステンレス事業の市況価格低下がマイナス要因となったものの、みがき帯鋼事業及びプレスプレート事業の売上数量増と販売価格の改善が寄与し、利益面では拡販、販売価格の改善、徹底したコスト低減に取り組んだ。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題および表紙に「2026年３月期　決算短信」と記載されている。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 記載なし（原文: 「「１．2026年３月期の連結業績」および「３．2027年３月期の連結業績予想」と記載されている。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 小幅な上振れ（原文: 「売上高12,113百万円（前年同期比0.1％増）、営業利益567百万円（同10.9％増）、経常利益573百万円（同10.0％増）、親会社株主に帰属する当期純利益362百万円（同8.6％増）。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は前年同期比0.1％増、営業利益は前年同期比10.9％増。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益567百万円、経常利益573百万円、親会社株主に帰属する当期純利益362百万円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「2026年3月期の営業利益は567百万円、2027年3月期通期予想は710百万円（前期比25.0％増）。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2026年３月期の年間配当金は40.00円、2027年３月期（予想）は45.00円。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: あり（原文: 「「配当性向30％以上を目指しております」。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別損益なし（原文: 「当連結会計年度の「特別損失」は「－」、「特別損失合計」も「－」。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「「当連結会計年度…該当事項はありません」。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「鉄鋼製品事業の経常利益は前年同期比15.4％増、不動産事業は同9.7％減。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 上昇（原文: 「2026年3月期の売上高営業利益率は4.7％、2025年3月期は4.2％。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 支配関係は変わらず（原文: 「2026年3月期52.5％、2025年3月期52.4％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「「営業活動の結果得られた資金は1,210百万円（前年同期比1,170百万円増）」。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「拡販や販売価格の改善、徹底したコスト低減に取り組んだ結果」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「売上数量増と販売価格の改善効果」「拡販や販売価格の改善、徹底したコスト低減」と記載されている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「「ステンレス事業での市況価格の低下」と「拡販や販売価格の改善、徹底したコスト低減」の双方が記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「前期比で増収増益を予想しております」および「実際の業績等は、様々な要因により大きく異なる可能性があります」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2025年４月１日～2026年３月31日」の実績と、2027年3月期の売上高12,600百万円、営業利益710百万円などが記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「自動車業界の動向や、みがき帯鋼の製品及び原料市況、ステンレスの市況等、当社グループの業績へ影響を与える各事項」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「連結業績について売上高、営業利益、経常利益、最終利益の各前年同期比が記載されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません」。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「①…無」「②…無」「③…無」「④…無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「（重要な後発事象の注記）該当事項はありません」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: どちらもなし（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：無」「決算説明会開催の有無：無」。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「「受注拡大を見込んでおりました」と記載されているが、受注高・受注残高の金額は記載されていない。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: なし（原文: 「「売上数量増」と記載されているが、数量の具体的な数値は示されていない。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「本年度は最終年度」「売上高200億円以上、ＲＯＳ8％以上、配当性向30％以上を目指しております」「今中期計画期間内での進捗は難しい状況」「その他の目標数値は計画達成に向け進捗しております」。」）