# 連結経常利益100億円以上の安定計上｜ヨドコウ（5451）の変遷

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## 経過

- FY2017 初出 「2017年度～2019年度の経営計画として、『淀川製鋼グループ中期経営計画2019』を策定しております。既存事業における市況や為替相場などの環境の変動に左右されず、連結経常利益を安定して100億円以上計上することを定量的目標とします。」 — 中期経営計画の定量的目標として、市況・為替変動に左右されず連結経常利益100億円以上を安定計上する目標を初めて設定している。 (https://komori.app/company/5451/filing/2016-fy)
- FY2018-Q1 再掲 「既存事業における市況や為替相場などの環境の変動に左右されず、連結経常利益を安定して100億円以上計上することを定量的目標とします。」 — 市況・為替変動に左右されず連結経常利益100億円以上を安定計上する定量的目標を再確認している。 (https://komori.app/company/5451/filing/2017-q1)
- FY2018-Q2 再掲 「既存事業における市況や為替相場などの環境の変動に左右されず、連結経常利益を安定して100億円以上計上することを定量的目標とします。」 — 市況・為替変動に左右されず連結経常利益100億円以上を安定計上する定量的目標を再確認している。 (https://komori.app/company/5451/filing/2017-q2)
- FY2018-Q3 再掲 「既存事業における市況や為替相場などの環境の変動に左右されず、連結経常利益を安定して100億円以上計上することを定量的目標とします。」 — 市況・為替変動に左右されず連結経常利益100億円以上を安定計上する定量的目標を再確認している。 (https://komori.app/company/5451/filing/2017-q3)
- FY2018 前進 「当期におきましては、原材料やエネルギーコストなどのコスト負担増、主に海外市場における各地域での保護主義的政策の影響など厳しい経営環境に置かれましたが、当社グループの強みである機動力を発揮することで、目標を上回る連結経常利益を計上することができました。」 — 中期経営計画の連結経常利益100億円以上という定量的目標に対し、平成30年３月期は連結経常利益122億84百万円を計上し、目標を上回ったと記載している。 (https://komori.app/company/5451/filing/2017-fy)
- FY2019-Q2 再掲 「既存事業における市況や為替相場などの環境の変動に左右されず、連結経常利益を安定して100億円以上計上することを定量的目標とします。」 — 市況・為替変動に左右されず連結経常利益100億円以上を安定計上する定量的目標を継続している。 (https://komori.app/company/5451/filing/2018-q2)
- FY2019-Q3 再掲 「既存事業における市況や為替相場などの環境の変動に左右されず、連結経常利益を安定して100億円以上計上することを定量的目標とします。」 — 市況・為替変動に左右されず連結経常利益100億円以上を安定計上する定量的目標を継続している。 (https://komori.app/company/5451/filing/2018-q3)
- FY2019 その他 「経営方針・経営戦略、経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等については、2017年３月に策定・開示しております「淀川製鋼グループ中期経営計画2019」において、「既存事業における市況や為替などの事業環境に左右されず、連結経常利益100億円を安定して計上すること」としております。当連結会計年度におきましては、原材料やエネルギーなどのコスト負担増、主に海外市場における各地域での保護主義的政策の影響など厳しい経営環境の中、当社グループの強みである機動力を発揮し企業努力を重ねましたが、目標を上回る連結経常利益を計上することができませんでした。」 — 連結経常利益100億円以上の目標を維持しているが、当年度の実績は98億29百万円で、目標を上回る計上には至らなかった。 (https://komori.app/company/5451/filing/2018-fy)
- FY2020-Q1 再掲 「既存事業における市況や為替相場などの環境の変動に左右されず、連結経常利益を安定して100億円以上計上することを定量的目標とします。」 — 市況・為替変動に左右されず連結経常利益100億円以上を安定計上する定量的目標を継続している。 (https://komori.app/company/5451/filing/2019-q1)
- FY2020-Q3 再掲 「既存事業における市況や為替相場などの環境の変動に左右されず、連結経常利益を安定して100億円以上計上することを定量的目標とします。」 — 市況・為替変動に左右されず連結経常利益100億円以上を安定計上する定量的目標を継続している。 (https://komori.app/company/5451/filing/2019-q3)
- FY2020 後退 「中期経営計画2022の業績目標につきましては、新型コロナウイルス感染症による当社グループの経営環境への影響の程度が明らかになった時点で、改めて開示いたします。」 — 中期経営計画2019の連結経常利益100億円目標は2019年度実績7,425百万円で未達となり、後継計画の業績目標は新型コロナウイルス感染症の影響が明らかになるまで開示を延期している。 (https://komori.app/company/5451/filing/2019-fy)
- FY2021 後退 「中期経営計画2019においては、定量的業績目標を「連結経常利益100億円の安定的計上」と掲げておりましたが、中期経営計画2022においては、主に海外の事業環境悪化の影響や長期化する新型コロナウイルス感染症の影響等を鑑み、定量的業績目標を10億円下方修正し、連結経常利益（2022年度）90億円以上としております。」 — 連結経常利益の定量目標を100億円から10億円下方修正し、2022年度90億円以上へ変更している。 (https://komori.app/company/5451/filing/2020-fy)
- FY2023 再定義 「中期経営計画2025においては、目標指標を連結経常利益から、長期ビジョン「桜（ＳＡＫＵＲＡ）100」で掲げる本業で得た利益である連結営業利益に変更し、収益力のさらなる強化に向けて取り組んでまいります。」 — 中期経営計画2022の連結経常利益90億円以上から、中期経営計画2025では連結営業利益100億円以上の安定計上へ指標を変更している。 (https://komori.app/company/5451/filing/2022-fy)
- 2026-05-11 初出 「2028年度における連結営業利益目標200億円に向かって、今後更なる企業価値向上へ注力を行ってまいります。」 — 中期経営計画2028と、2028年度の連結営業利益200億円目標が適時開示で初めて示されている。 (https://komori.app/company/5451/disclosure/20260508519817)
- 2026-05-11 再掲 「⚫ ROEとPERの向上を両輪とし、中期経営計画２０２８に基づく各種施策を着実に推進する」 — 中期経営計画2028に基づく企業価値向上の方向性を再確認している。 (https://komori.app/company/5451/disclosure/20260508520431)
- 2026-05-25 再掲 「当社グループは、2026年3月25日にヨドコウグループ長期ビジョン「BLOOMING VISION 2035」およびヨドコウグループ中期経営計画 2028を策定し公表いたしました。」 — 2026年5月11日に開示された中期経営計画2028と、長期ビジョンに基づく基本戦略を株主総会資料でも再確認している。 (https://komori.app/company/5451/disclosure/20260521543918)
- FY2026 引き上げ 「「中期経営計画2028」においては、連結売上高2,500億円、連結営業利益200億円、ＲＯＥ８％の達成を目標に掲げ、」 — 中期経営計画2025の連結営業利益目標130億円から、2028年度の連結営業利益200億円へ目標水準を引き上げている。 (https://komori.app/company/5451/filing/2025-fy)
- 2026-08-06 再掲 「このような不透明な事業環境の中、当社グループとしましては、変化の激しい市況に応じた機動的な営業・生産活動につとめるとともに、「ヨドコウグループ中期経営計画2028」の着実な実行に取り組むことで、収益力強化を図ってまいります。」 — 中期経営計画2028を着実に実行し、機動的な営業・生産活動と組み合わせて収益力強化を図る方針を再確認している。 (https://komori.app/company/5451/disclosure/20260805509593)
- 2026-08-07 前進 「当社は、「ヨドコウグループ中期経営計画 2028」において、外部パートナーとのアライアンス深化による取引拡大や、環境配慮型商品の拡充・拡販といった基本戦略を掲げております。」 — 中期経営計画2028で掲げた外部パートナーとのアライアンス深化が、中山製鋼所との資本業務提携契約の締結と電気炉鋼材の開発・市場拡大に向けた協業検討として具体化している。 (https://komori.app/company/5451/disclosure/20260807515128)