# 大阪製鐵グループ中期経営計画（2021～2025年度）｜大阪製鐵（5449）の変遷

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## 経過

- FY2021 初出 「当社グループは、電炉法による鉄リサイクルを通じて、循環型社会、および脱炭素社会へ貢献するとともに、トップサプライヤーとして需要家のニーズに合った製品を供給するため、製造実力、コスト・品質競争力の更なる強化を図り、社会に貢献していくことを主眼とした「大阪製鐵グループ中期経営計画」を、本年4月28日に策定・公表しております。」 — 新たな中期経営計画を策定・公表し、国内事業基盤、東南アジア成長戦略、事業環境変化への対応を主要課題とした。2025年度ROS10％程度、2021～2025年度設備投資230億円、配当性向30％程度を計画している。 (https://komori.app/company/5449/filing/2020-fy)
- FY2022-Q3 再掲 「このような環境の中、需要家の皆様のご理解をいただきながら販売価格の改善に取組むとともに、昨年４月に公表した「大阪製鐵グループ中期経営計画」に基づき、重点施策を推進してまいりました。」 — 2021年４月に公表した中期経営計画に基づく重点施策の推進を継続している。 (https://komori.app/company/5449/filing/2021-q2)
- FY2022 前進 「（2020年度実績）
2021年度実績
2025年度目標・計画
連結売上高
（766億円）
1,045億円
―
連結経常利益
（13億円）
40億円
―
ROS
（1.7％）
3.8％
10％程度
設備投資額
（109億円/年）
42億円/年
230億円/5年
配当性向
（30.4％）
31.1％
30％程度目安」 — 2025年度ROS10％程度、5年間の設備投資230億円、配当性向30％程度という計画に対し、2021年度実績としてROS3.8％、設備投資42億円、配当性向31.1％を開示している。 (https://komori.app/company/5449/filing/2021-fy)
- FY2024-Q1 再掲 「このような環境の下、販売価格の維持・改善に努めるとともに、大阪製鐵グループ中期経営計画の諸施策を推進した結果、前年同期に対し増収増益となりました。」 — 大阪製鐵グループ中期経営計画の諸施策を継続して推進している。計画の数値目標に対する新たな進捗やマイルストーンは記載されていない。 (https://komori.app/company/5449/filing/2023-q1)
- FY2024 前進 「大阪製鐵グループ中期経営計画
の目標・計画とそれに対する進捗状況は以下のとおりです。
（2020年度実績）
2023年度実績
2025年度目標・計画
連結売上高
（766億円）
1,171億円
―
連結経常利益
（13億円）
63億円
―
ROS
（1.7％）
5.4％
10％程度
設備投資額
（109億円／年）
31億円／年
230億円／5年
配当性向
（30.4％）
30.5％
30％程度目安」 — 2021～2025年度中期計画について、2023年度のROS5.4％、設備投資31億円／年、配当性向30.5％を開示し、2025年度ROS10％程度・設備投資230億円／5年等との比較を更新している。 (https://komori.app/company/5449/filing/2023-fy)
- FY2025 再定義 「当社グループは、2021年に公表した2025年中期経営計画の諸施策に継続して取り組んできました。また、2024年１月30日に「資本コストや株価を意識した経営の実現に向けた取り組みについて」を公表した上で、ROEの改善、PBR向上を通じた企業価値向上の検討を重ねてまいりました。今般、事業環境の変化や市場から求められる指標変化も踏まえ、2025年度中期経営計画を見直し、2027年度を目標とした中期経営計画を2025年１月31日に策定致しました。」 — 2021～2025年度の中期経営計画から、事業環境と市場要請を踏まえた2027年度目標の計画へ移行している。 (https://komori.app/company/5449/filing/2024-fy)
- 2026-06-19 再掲 「最終年度となる2027年度において、売上高1,250億円、経常利益95億円、ROE５％程度の達成に向け、商品競争力・納期対応力の発揮、国内４拠点の有機的な連携、省エネ・省ＣＯ２型電気炉稼働による製鋼〜圧延〜出荷一貫の体質強化の収益改善策を実行し、加えて資本効率化対策も継続して検討してまいります。」 — 2027年度の売上高、経常利益、ROEの目標と、それに向けた施策を再掲している。 (https://komori.app/company/5449/disclosure/20260618574191)
- FY2026 再掲 「国内事業における収益基盤および成長戦略に重要な変更はないことから、当社の中期経営計画については現時点で見直しを行っておりません。」 — KOS事業停止・撤退方針を決定した一方、国内事業の収益基盤・成長戦略に関する中期経営計画は現時点で見直さないと明記している。 (https://komori.app/company/5449/filing/2025-fy)