# 収益認識に関する会計基準の2022年3月期適用予定｜中山製鋼所（5408）の変遷

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## 経過

- FY2018 初出 「「収益認識に関する会計基準」及び「収益認識に関する会計基準の適用指針」は、平成34年（2022年）３月期の期首より適用予定であります。」 — 新収益認識基準を2022年3月期の期首から適用する予定であり、影響額は評価中と記載している。 (https://komori.app/company/5408/filing/2017-fy)
- FY2019 再掲 「2022年３月期の期首より適用予定であります。」 — 収益認識に関する会計基準を2022年3月期首から適用する予定が継続している。 (https://komori.app/company/5408/filing/2018-fy)
- FY2021 前進 「2022年３月期の期首より適用予定であります。『収益認識会計基準』等の適用により、翌連結会計年度の連結財務諸表の比較情報に影響額が反映され、比較情報の売上高が2,320百万円減少すると見込まれます。」 — 2022年3月期首の適用予定を再確認し、比較情報の売上高が23億20百万円減少する見込みと影響額を具体化した。 (https://komori.app/company/5408/filing/2020-fy)
- FY2022-Q1 達成 「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号　2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を当第１四半期連結会計期間の期首より適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしております。」 — 2022年3月期首から予定されていた収益認識会計基準等の適用が、当第1四半期の期首から実施された。 (https://komori.app/company/5408/filing/2021-q1)