# 中山製鋼所（5408） 2022年３月期　決算短信[日本基準]（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/5408/disclosure/20220509536146
種別: 業績予想の修正
開示日: 2022-05-10
Komoriの読み（0-100）: 87
企業ページ: https://komori.app/company/5408

## 何が変わったか

2022年３月期は、売上高が前期比50.2％増、営業利益などの利益が大幅な増益となった。あわせて2023年３月期の第２四半期累計・通期の業績予想と、年間配当20円の予想を示したが、既存予想の差し替えとは記載していない。

## 会社が挙げた理由

鉄鋼需要の回復で販売数量が増加し、原料価格の高騰を背景に鋼材販売価格も上昇した。合理化投資効果、グループ協働、販売価格改善、鉄源調達の多様化による収益効果が、主副原料価格やエネルギーコストの上昇を上回ったと説明している。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":96000,"通期":200000},"change":"not_disclosed","change_rate":{"第２四半期累計":"30.9％（対前年同四半期）","通期":"20.0％（対前期）"},"unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":2200,"通期":6500},"change":"not_disclosed","change_rate":{"第２四半期累計":"△5.2％（対前年同四半期）","通期":"△10.3％（対前期）"},"unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":2000,"通期":6000},"change":"not_disclosed","change_rate":{"第２四半期累計":"△3.4％（対前年同四半期）","通期":"△9.8％（対前期）"},"unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":1100,"通期":3700},"change":"not_disclosed","change_rate":{"第２四半期累計":"△13.4％（対前年同四半期）","通期":"△23.2％（対前期）"},"unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":"20.32","通期":"68.35"},"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円 銭"}
- 対象決算期: 2023年３月期
- 対象期間: 第２四半期累計・通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: 2022年３月期実績：売上高166,701百万円、営業利益7,250百万円、経常利益6,654百万円、親会社株主に帰属する当期純利益4,815百万円、１株当たり当期純利益88.96円
- 修正の理由: not_disclosed
- 特別損失の内容と金額: 特別損失合計203百万円。内訳は固定資産除却損181百万円、減損損失10百万円、その他11百万円。
- 配当予想の修正: 次期の配当予想は年間20円（中間配当金６円、期末配当金14円）と記載。既存予想からの修正かどうかはnot_disclosed。
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- 対象となっている期間はどれか。: 中間と通期（原文: 「「第２四半期(累計)」および「通 期」の業績予想を記載。」）
- どの科目が動いているか。: 売上と利益（原文: 「2023年３月期予想として売上高96,000百万円・200,000百万円、営業利益2,200百万円・6,500百万円などを記載。」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 強弱が混在（原文: 「2022年３月期は売上高50.2％増、営業利益208.3％増。一方、2023年３月期通期予想は売上高20.0％増、営業利益△10.3％、経常利益△9.8％、純利益△23.2％。」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結と個別（原文: 「「１．2022年３月期の連結業績」と「(参考) 個別業績の概要」を記載。」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: あり（原文: 「「特別損失合計203百万円」「固定資産除却損181百万円」「減損損失10百万円」。」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 価格・コスト（原文: 「「原料価格の高騰を背景に鋼材販売価格も大幅に上昇」「販売価格の上昇」「主副原料価格の上昇やエネルギーコストの増加」。」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「鉄鋼」「エンジニアリング」「不動産」、「産業機械向けや建築向けの需要の回復」。」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「販売数量の増加や…販売価格の上昇」「電気炉合理化投資効果」「グループ協働施策」「鉄源調達の多様化」。」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「「鉄鋼需要は増加」「原料価格の高騰」「電気炉合理化投資効果」「販売価格の改善に取り組み」「鉄源調達の多様化」。」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2021年４月１日～2022年３月31日」、売上高166,701百万円、営業利益7,250百万円、前期比50.2％増などを記載。」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 続く前提（原文: 「「依然として先行き不透明な状況が続くと想定されます」。」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 本業の中の変化（原文: 「「販売数量の増加、販売価格の上昇、鉄源調達の多様化などによる収益効果がそれらを上回り」。」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更も一因（原文: 「「2022年４月１日に完全子会社の中山三星建材株式会社を合併するなど、加工ビジネスの強化によりグループ一体での付加価値向上による連結収益最大化を図ります」。」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 投資増に言及（原文: 「「電気炉合理化投資効果の発揮」「成長戦略を推進」。」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応を決定（原文: 「「2021年12月14日開催の取締役会において…吸収合併することを決議」「2022年４月１日付で吸収合併いたしました」。」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期末に近い（原文: 「発表日「2022年５月10日」、対象期間「2021年４月１日～2022年３月31日」。」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 条件付き（原文: 「「依然として先行き不透明な状況が続くと想定されます」「…を見込んでおります」「予想数値と異なる結果となる可能性があります」。」）