# 製鉄事業への売上集中｜日本製鉄（5401）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「当社グループの売上高の８割超は製鉄事業によるものであり」 — 製鉄事業が売上高の8割超を占める事業構造を示している。 (https://komori.app/company/5401/filing/2015-fy)
- FY2017 再掲 「また、中核事業である製鉄セグメントの全体に占める割合は、売上高で８割超となっており」 — 製鉄事業が売上高の8割超を占める事業構造を年度末時点でも確認している。 (https://komori.app/company/5401/filing/2016-fy)
- FY2018 悪化 「連結売上高の約９割を製鉄事業が占めております。」 — 製鉄事業への売上集中度が、従来の8割超から約9割と開示され、集中の規模が大きく示された。 (https://komori.app/company/5401/filing/2017-fy)
- FY2019 再掲 「連結売上収益の約９割を製鉄事業が占めております。」 — 製鉄事業への売上収益集中が約9割である構造を引き続き記載している。 (https://komori.app/company/5401/filing/2018-fy)
- FY2021-Q1 再掲 「製鉄セグメントが連結売上収益の約９割を占めています。」 — 製鉄事業が連結売上収益の約9割を占める構造を引き続き記載している。 (https://komori.app/company/5401/filing/2020-q1)
- FY2022-Q1 再掲 「製鉄セグメントが連結売上収益の約９割を占めています。」 — 製鉄事業を中核とし、連結売上収益の約9割を占める事業構造を再確認している。 (https://komori.app/company/5401/filing/2021-q1)
- FY2022-Q3 再掲 「製鉄セグメントが連結売上収益の約９割を占めています。」 — 製鉄セグメントが連結売上収益の約9割を占める事業構造を再確認している。 (https://komori.app/company/5401/filing/2021-q3)
- FY2022 再掲 「製鉄セグメントは、当社グループの連結売上収益の約９割を占めています。」 — 製鉄セグメントへの売上収益集中が約9割である構造を年度末時点でも再確認した。 (https://komori.app/company/5401/filing/2021-fy)
- FY2023-Q1 再掲 「製鉄セグメントが連結売上収益の約９割を占めています。」 — 製鉄セグメントが連結売上収益の約9割を占める事業構造を再確認している。 (https://komori.app/company/5401/filing/2022-q1)
- FY2023-Q2 再掲 「製鉄セグメントが連結売上収益の約９割を占めています。」 — 製鉄セグメントが連結売上収益の約9割を占める事業構造を再確認している。 (https://komori.app/company/5401/filing/2022-q2)
- FY2024-Q1 再掲 「製鉄セグメントが連結売上収益の約９割を占めています。」 — 製鉄セグメントが連結売上収益の約9割を占める事業構造を再確認している。 (https://komori.app/company/5401/filing/2023-q1)
- FY2024-Q2 再掲 「製鉄セグメントが連結売上収益の約９割を占めています。」 — 製鉄セグメントが連結売上収益の約9割を占める事業構造を再確認している。 (https://komori.app/company/5401/filing/2023-q2)
- FY2025-H1 再掲 「製鉄セグメントが連結売上収益の約９割を占めています。」 — 製鉄セグメントが連結売上収益の約9割を占める事業構造を再確認している。 (https://komori.app/company/5401/filing/2024-h1)