# 需要見合い生産と高炉の一時休止｜日本製鉄（5401）の変遷

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## 経過

- FY2020 初出 「当社は、足元の新型コロナウイルスの影響による鉄鋼需要減少に対して、コストを重視した需要見合いの生産に取り組んでおり、さらに踏み込んだ下方弾力性を確保するために、高炉15本中６本の一時休止を迅速に判断し、製品工程も品種毎の需要状況に合わせて稼働を調整しています。」 — 新型コロナウイルスによる急激な需要減少への即時対応として、需要見合い生産、高炉15本中6本の一時休止、品種別の稼働調整を初めて独立したテーマとして抽出した。 (https://komori.app/company/5401/filing/2019-fy)
- FY2021-Q1 前進 「高炉の一時休止等の迅速な減産対応による経済合理性のある範囲での受注・生産体制への移行」 — 需要見合い生産と高炉の一時休止について、需要減少への対応を実施し、経済合理性を踏まえた受注・生産体制への移行を進めた。 (https://komori.app/company/5401/filing/2020-q1)
- FY2021 前進 「下期は、国内においては、自動車をはじめとした製造業向けを中心に回復しましたが、新型コロナウイルス感染拡大前に対しては低位にとどまりました。」 — 高炉の一時休止等による需要見合い生産から、下期の製造業向け需要回復に迅速に対応する生産へ移行した。通期では製鉄セグメント利益635億円を確保した。 (https://komori.app/company/5401/filing/2020-fy)
- FY2022-Q2 前進 「一貫能力絞込みによる注文選択の効果、生産・出荷数量の回復」 — 需要見合い生産と高炉一時休止等による生産体制の見直し後、鉄鋼需要の回復に伴う生産・出荷数量の回復と、注文選択の効果を当上期の増益要因として記載した。 (https://komori.app/company/5401/filing/2021-q2)
- FY2023 前進 「こうした状況において、世界粗鋼生産量は過去に例を見ない長期間かつ大規模な減少が継続し、当社単独粗鋼生産量も2012年の経営統合後ピークの4,900万トンレベルから、当期は3,425万トンに著しく減少しました。」 — 需要見合い生産と生産体制見直しについて、単独粗鋼生産量が4,900万トン水準から3,425万トンへ減少した実績を開示した。 (https://komori.app/company/5401/filing/2022-fy)