# エーアンドエーマテリアル（5391） FY2025 有価証券報告書

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/5391/filing/2025-fy
提出日: 2026-06-25
対象期間: 2025-04-01 〜 2026-03-31
企業ページ: https://komori.app/company/5391
原本（EDINET）: https://disclosure2dl.edinet-fsa.go.jp/searchdocument/pdf/S100YK9E.pdf

## 要点

本書類は、2026年3月期（2025年4月1日〜2026年3月31日）の連結業績・財務状況等を報告し、売上高は45,700百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は1,701百万円となったことなどを記載しています。あわせて、サステナビリティ（TCFDに沿った気候関連のシナリオ分析やGHG排出量原単位の目標）、研究開発費（522百万円）、設備投資（総額1,772百万円）および各種ガバナンス・株式事務等の事項を更新しています。

## 事業

エーアンドエー・マテリアルは、日本の上場企業（証券コード5391）であり、建設・建材事業と工業製品・エンジニアリング事業を主力とする。建材の製造・販売および工業製品・エンジニアリング商品の製造・販売と設計・施工を展開。国内外に子会社を有し、滋賀工場をはじめとする工場群と連携。2026年3月期の売上高は45,700百万円、当期純利益は1,701百万円（親会社株主帰属）。”

## 数字

- 研究開発費: 5億円
- 設備投資: 18億円
- フリーキャッシュフロー: -13億円
- 従業員数: 1,001人

## セグメント

- 建設・建材事業 / 売上高 0百万円
- 工業製品・エンジニアリング事業 / 売上高 0百万円

## 前回からの変化

### サプライチェーン

新提出書類（2026-06-25）で、太平洋セメントからのセメント等原材料の仕入れおよび国内/海外製造拠点（滋賀、アスクテクニカ、エーアンドエー茨城、大阪、デコール、ユニボード、アスク沖縄、アスクテクニカインドネシア）の設備記載、並びにインドネシア現地販売（アスクテクニカインドネシア等経由）の記載が確認できたため、該当既存エントリへ言及追記し、デコール工場を新規追加。

- + デコール工場（桶川）

### 戦略的賭け

2026年提出書類では、Vision2033/2026中期経営計画/CSR2033の継続に加え、DX基盤整備、戦略的M&A（デコールの連結子会社化・ユニボードの追加成長言及）やLNG燃料船タンク保冷工法など既存の戦略的取り組みが再言及された。あわせて、2033年度までの省エネルギー投資（30〜40億円計画）、環境配慮型の保冷・保温工事領域拡大、APコネクターの受注拡大、レセパルHSの販売減少が新たに具体化されており、該当する新規エントリを追加した。

- + 省エネルギー投資計画
- + 環境配慮保冷保温工事の拡大
- + APコネクター受注拡大
- + レセパルHS販売減少

### 製品

本書類で内装不燃化粧板「アデック」シリーズが新たに主力製品として明記された。あわせて、LNG燃料船タンク保冷工法の実用化に関する記載、APコネクターの受注拡大、レセパルHSの販売減少など、既存製品の近況（拡大・縮小/技術成熟）が追加されたため該当エントリを更新した。

- + 内装不燃化粧板「アデック」

### 資本配分

提出有価証券報告書（2026-06-25）では、設備投資総額と研究開発投資総額、既存のM&A（デコール、ユニボード）と配当（BBT含む）、賃貸不動産関連の言及が再登場した。加えて、自己株式の消却（2026年6月1日付）、DX推進を目的とした基幹システム更新、2033年度までの省エネルギー投資計画、2026年6月26日の定時株主総会議案としての新株予約権割当予定が新規に追加された。

- + 自己株式取得・消却
- + DX基盤更新・基幹システム
- + 省エネルギー投資計画（2033まで）
- + 新株予約権割当議案（2026）

### ケイパビリティ構築

2026年6月25日提出書類にて既存の子会社化・株式報酬（BBT）に関する記載を追記し、新たに人材制度（セルフ・キャリアデザイン制度）、DX基盤整備（基幹システム更新）、船舶向け省エネ技術（LNG燃料船タンク保冷工法）、省エネルギー投資計画に関する能力構築の取り組みを追加した。

- + セルフ・キャリアデザイン制度
- + DX基幹システム更新
- + LNG燃料船タンク保冷工法
- + 省エネ投資30〜40億円計画

## 会社自身の言葉

### 成長投資（M&A・設備投資・研究開発）

- 「エーアンドエー大阪（大阪府高槻市）建設・建材事業、製造設備帳簿価額1,167百万円、854百万円、8,565百万円、従業員69名」 — エーアンドエー大阪の設備（帳簿価額）と従業員数
- 「M&Aを中期成長の成長ドライバーと位置づけ、デコール株式会社（現デコール株式会社）を2025年4月1日付で連結子会社化。取得原価1,300百万円、取得関連費用155百万円、負ののれん発生益239百万円。取得後の連結効果にはユニボード株式会社の取得（2024年度に連結子会社化）といった追加の成長が含まれる。」 — デコールの連結子会社化（取得対価・取得関連費用・負ののれん）
- 「アスクテクニカ（山梨県西八代郡市川三郷町）工業製品・エンジニアリング事業、製造設備帳簿価額317百万円、287百万円、419百万円、従業員125名 他」 — アスクテクニカの設備（帳簿価額）と従業員数
- 「滋賀工場（滋賀県東近江市）建設・建材事業、建築材料製造設備、帳簿価額123百万円、従業員数109名、他」 — 滋賀工場の設備（建築材料製造設備）と従業員数
- 「エーアンドエー茨城（茨城県筑西市）建設・建材事業、製造設備帳簿価額297百万円、829百万円、29百万円、従業員66名」 — エーアンドエー茨城の設備（帳簿価額）と従業員数
- 「ユニボード（宮城県岩沼市）建設・建材事業、製造設備帳簿価額317百万円、287百万円、419百万円、従業員125名」 — ユニボードの設備（帳簿価額）と従業員数
- 「デコール（埼玉県桶川市）建設・建材事業、製造設備帳簿価額495百万円、274百万円、280百万円、従業員90名」 — デコールの設備（帳簿価額）と従業員数
- 「デコール株式会社の企業結合（現デコール株式会社）を2025年4月1日付で取得。取得対価1,300百万円、取得関連費用155百万円、負ののれん発生益239百万円。取得資産は流動資産3,223百万円、固定資産1,361百万円、のれん279百万円。取得負債は流動負債2,484百万円、固定負債561百万円。企業結合日：2025年4月1日。」 — デコール株式取得の概要（取得対価・費用・取得資産負債・企業結合日）
- 「設備投資総額：1,772百万円」 — 当連結会計年度の設備投資総額
- 「研究開発投資総額：522百万円」 — 当連結会計年度の研究開発費総額
- 「取得後の連結効果にはユニボード株式会社の取得（2024年度に連結子会社化）といった追加の成長が含まれる。」 — M&A後の連結効果としてユニボード取得などを記載
- 「デコール株式会社（現デコール株式会社）を2025年4月1日付で連結子会社化。」 — デコールを2025年4月1日付で連結子会社化

### 気候変動・省エネ/低炭素技術（TCFD・GHG目標・LNG等）

- 「2030年度：46％削減
2033年度：50％削減
2013年度の基準値: 47,172t-CO2e、GHG排出量売上高原単位 1.315t-CO2e/億円
2023年度のGHG排出量: 31,989t-CO2e、GHG排出量売上高原単位 0.775
2024年度のGHG排出量: 33,004t-CO2e、GHG排出量売上高原単位 0.760
2025年度のGHG排出量: 33,207t-CO2e、GHG排出量売上高原単位 0.727」 — GHG排出量・原単位の基準年と2023〜2025年度実績、2030/2033目標の数値
- 「サステナビリティ推進は取締役会へ報告され、Vision2033・CSR2033と整合した取組を推進。TCFDに基づく情報開示、GHG排出量の売上高原単位指標の設定（2030年・2033年目標あり）。」 — サステナビリティ推進とTCFDに基づく情報開示、GHG指標・目標
- 「GHG排出量売上高原単位の目標：2030年度：46％削減、2033年度：50％削減」 — GHG排出量売上高原単位の削減目標（2030・2033）
- 「省エネルギー投資：CSＲ2033の一環として、2050年GHG排出量ネットゼロ目標の達成に向けて2033年度までに30〜40億円の省エネルギー投資を計画。」 — 省エネルギー投資計画（2033年度までに30〜40億円）
- 「LNG燃料船タンク保冷工法（LNG燃料転換時の保温・保冷技術）」 — LNG燃料船タンク保冷工法（LNG燃料転換時の保温・保冷技術）
- 「LNG燃料船タンク保冷工法の開発・実用化など、省エネ・低炭素技術の強化を推進。」 — LNG燃料船タンク保冷工法を含む省エネ・低炭素技術の強化
- 「サステナビリティ推進委員会を設置し、代表取締役社長が委員長を務める」 — サステナビリティ推進委員会の設置・委員長（代表取締役社長）
- 「高性能断熱材等の省エネ資材、各種省エネ資材のスペックイン活動」 — 省エネ資材のスペックイン活動（高性能断熱材等）
- 「船舶向けの省エネ素材・防熱材等」 — 船舶向けの省エネ素材・防熱材等

### DX・デジタル化・業務改革（基幹システム更新など）

- 「DX推進を目的とした基幹システム更新（434百万円の投資）を実施。」 — DX推進を目的とした基幹システム更新（投資）
- 「DX推進を目的とした基幹システム更新」434百万円の投資
- 2026中期経営計画の柱のひとつとして「DX基盤整備による業務改革」を掲げる。」 — DX基盤整備による業務改革を中期計画の柱として明記
- 「機能系IT基盤・デジタル化推進に関する言及あり。DX推進の基盤更新（「DX推進を目的とした基幹システム更新」434百万円の投資）を実施。」 — 機能系IT基盤・デジタル化推進と基幹システム更新（投資）
- 「DX推進を目的とした基幹システム更新」434百万円の投資」 — 基幹システム更新によるDX投資の記載（重複表現を含む）
- 「APコネクターの受注拡大」 — APコネクターの受注拡大（事業施策文脈）

### サステナ人材・ガバナンス/制度（女性活躍・ヘルプライン・役員関連）

- 「従業員戦略として Vision2033 を掲げ、セルフ・キャリアデザイン制度を2025年4月より導入。」 — 新人事制度：セルフ・キャリアデザイン制度の導入
- 「船舶向けゼロエミッション燃料関連の保冷工事や原子力発電所関連の保温断熱工事等、環境配慮型の新市場・新規事業領域の拡大を視野に。」 — 環境配慮型の新市場・新規事業領域拡大（船舶・原子力関連工事等）
- 「工事販売：建設・建材事業の工事売上高は5,078百万円、前期比11.7％減」 — 工事販売（工事売上高と前期比減）の記載
- 「ヘルプライン窓口を設置して、法令遵守を推進。」 — ヘルプライン窓口の設置による法令遵守の推進
- 「業績連動報酬はBBTを採用し、ウェイトは役職ごとに設定。」 — 業績連動報酬にBBTを採用し、ウェイトは役職ごとに設定
- 「会計監査人はEY新日本有限責任監査法人を選任。」 — 会計監査人（EY新日本有限責任監査法人）の選任
- 「内部統制委員会の設置、会計監査人はEY新日本有限責任監査法人を選任。」 — 内部統制委員会の設置と会計監査人（EY新日本有限責任監査法人）の選任
- 「内部統制・法令遵守に関する規程を整備し、監査・コンプライアンスの体制を運用。ヘルプライン窓口を設置して、法令遵守を推進。」 — 内部統制・法令遵守の体制運用とヘルプライン窓口
- 「サステナビリティ推進委員会を設置し、代表取締役社長が委員長を務め、環境・社会・ガバナンスの各部門と連携。」 — サステナビリティ推進委員会の設置と環境・社会・ガバナンス部門との連携

### 株主還元・株式/製品ポートフォリオ（配当・自己株式・主力製品）

- 「内装不燃化粧板「ステンド（Stend）」「アデック（ADEK）」シリーズ」 — 内装不燃化粧板「ステンド」「アデック」シリーズ
- 「自己株式850,000株を消却（2026年6月1日付、発行済株式総数6,928,000株へ）」 — 自己株式850,000株の消却（2026年6月1日付、発行済株式総数）
- 「けい酸カルシウム板「ハイラックフネン（Hycline Funen?）」」 — 主力製品のけい酸カルシウム板「ハイラックフネン」
- 「配当の総額（百万円）：2024年6月27日決議232百万円（配当1株あたり30円）、2024年11月6日決議232百万円（同じく30円）、2025年6月26日定時株主総会予定168百万円（30円）、2025年11月発表の配当は232百万円、2026年6月29日（予定）168百万円」 — 配当の決議・予定（配当総額と1株当たり30円の記載）
- 「エフジーボード」 — 主力製品のエフジーボード
- 「BEoNA（ベオナ）」 — 主力製品のBEoNA（ベオナ）
- 「主力製品としては「けい酸カルシウム板『ハイラックフネン』」「内装不燃化粧板『ステンド』・『アデック』シリーズ」「エフジーボード」「BEoNA（ベオナ）」等があり、」 — 主力製品群（ハイラックフネン、ステンド/アデック、エフジーボード、BEoNA等）の列挙
- 「Cement 等原材料の一部は太平洋セメント株式会社より仕入れ。」 — セメント等の原材料の一部を太平洋セメントから仕入れる旨
- 「海外販売子会社としてアスクテクニカインドネシア等を通じた現地販売あり。」 — アスクテクニカインドネシア等を通じた海外販売子会社の記載
- 「重要な後発事象として、新株予約権の割当が2026年6月26日定時株主総会の議案として提出される予定。」 — 重要な後発事象として新株予約権の割当予定が議案に提出
- 「アスクテクニカ インドネシア（インドネシア共和国 カラワン県等）工業製品・エンジニアリング事業、設備帳簿価額不明、従業員不詳」 — アスクテクニカインドネシアの事業・設備/従業員等の記載
- 「レセパルHS（海外向けアルミ溶融設備向け断熱材）の販売は減少」 — レセパルHSの販売減少の記載
- 「アスク沖縄（沖縄県那覇市）工業製品・エンジニアリング事業、製造設備帳簿価額不明（注）750百万円程度のレンジ、従業員不詳」 — アスク沖縄の設備投資/帳簿価額に関する記載（レンジ表現）
- 「太平洋セメント株式会社（関連当事者・資源・原材料供給元として主要）。その他、サプライチェーン上の主要プレイヤーとして取引関係が取り上げられている企業名が羅列される（例：ＭＳ＆ＡＤインシュアランスグループホールディングス等の投資関係者・主要取引先としての挙げられ方がある）。ただし、本文中に「自社と取引のある相手」としての直接的な網羅リストではなく、業界プレイヤーの記載は限定的。」 — サプライチェーン上で主要プレイヤーとして取り上げられる企業名の挙げ方（本文の限定的列挙）
- 「不動産賃貸収入等の補完的売上」 — 不動産賃貸収入等の補完的売上の記載
- 「その他：不動産賃貸収入56百万円、セグメント利益35百万円」 — 不動産賃貸収入とセグメント利益の補足