# エーアンドエーマテリアル（5391） 2026年3月期　決算説明会

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/5391/disclosure/20260604563199
種別: 決算説明資料
開示日: 2026-06-05
Komoriの読み（0-100）: 55
企業ページ: https://komori.app/company/5391

## 何が変わったか

2026年3月期は、M&Aによる売上増などで増収となった一方、工事売上の減少などにより営業減益となった。2027年3月期は、価格改定や工事売上の拡大を前提に、増収増益を見込んでいる。また、自己株式取得・消却、新株予約権による資金調達、増配などの資本政策を示した。

## 会社が挙げた理由

2026年3月期の売上高は、M&Aによる増加5,505百万円、価格改定効果439百万円、販売拡大317百万円が工事売上減少3,253百万円を上回り増加した。営業利益は、価格改定、販売拡大、M&Aの寄与があった一方、工事売上減少とシステム更新関連費用が減益要因となった。2027年3月期は、価格改定・材料販売と工事売上の拡大を増収増益要因としている。

## 開示の要点

- 資料の種類: 決算説明資料
- 対象決算期: 2026年3月期
- 売上高: {"value":45700,"unit":"百万円","yoy_pct":5.2}
- 営業利益: {"value":1674,"unit":"百万円","yoy_pct":-12.6}
- 経常利益: not_disclosed
- 純利益: {"value":1701,"unit":"百万円","yoy_pct":"ー%"}
- 売上総利益率: not_disclosed
- 営業利益率: not_disclosed
- 販管費: not_disclosed
- 当四半期3か月の実績: not_disclosed
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":52600,"unit":"百万円"},"営業利益":{"value":2100,"unit":"百万円"},"当期純利益":{"value":1200,"unit":"百万円"}}
- 通期予想に対する進捗率: not_disclosed
- 計画に対する自己評価: not_disclosed
- セグメント別実績: {"建材事業":{"売上高":{"value":23067,"unit":"百万円","yoy_pct":23.4},"セグメント利益":{"value":2253,"unit":"百万円","yoy_pct":-8}},"工業製品事業":{"売上高":{"value":22575,"unit":"百万円","yoy_pct":-8.5},"セグメント利益":{"value":1323,"unit":"百万円","yoy_pct":-6.4}}}
- 増減要因の内訳: {"売上高":{"価格改定効果":{"value":439,"unit":"百万円"},"販売拡大":{"value":317,"unit":"百万円"},"M&Aによる増加":{"value":5505,"unit":"百万円"},"工事売上減少":{"value":-3253,"unit":"百万円"}},"営業利益":{"価格改定効果":{"value":439,"unit":"百万円"},"販売拡大":{"value":60,"unit":"百万円"},"M&Aによる増加":{"value":176,"unit":"百万円"},"工事売上減少":{"value":-393,"unit":"百万円"},"システム更新関連費用":{"value":-107,"unit":"百万円"}},"当期純利益":{"負ののれん発生益":{"value":239,"unit":"百万円"},"訴訟損失引当金（前年）":{"value":1968,"unit":"百万円"},"固定資産除却損":{"value":243,"unit":"百万円"},"法人税等":{"value":1019,"unit":"百万円"},"不動産売却益（前年）":{"value":-1306,"unit":"百万円"},"投資有価証券売却益（前年）":{"value":-88,"unit":"百万円"},"支払利息・保険差益他":{"value":-254,"unit":"百万円"}}}
- 主要KPI: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 単価と数量の指標: not_disclosed
- 店舗数・拠点数: not_disclosed
- 従業員数: {"人数":"not_disclosed","期中の増減":"乾燥機更新の導入効果として作業省人化4名減"}
- 業績見通しの前提: not_disclosed
- 見通しに織り込んだリスク額: not_disclosed
- 中期経営計画の目標: not_disclosed
- 財務目標: {"PBR":{"目標":1,"単位":"倍","実績":0.45}}
- 年間配当: {"2026年3月期":{"value":60,"unit":"円"},"2027年3月期予想":{"value":70,"unit":"円"},"中間・期末内訳":"not_disclosed"}
- 配当性向: {"2026年3月期":27,"unit":"%","2027年3月期予想":32,"総還元性向":"not_disclosed","DOE":"not_disclosed"}
- 自己株式取得: {"取得株数":2150,"株数単位":"千株","取得金額":2935,"金額単位":"百万円","期間":"not_disclosed"}
- 設備投資額: {"value":2502,"unit":"百万円"}
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 市場規模・シェア: not_disclosed
- 質疑応答の論点: not_disclosed
- 新しい施策: デコール株式会社グループインによる化粧板事業の展開、自己株式2,150千株の取得と850千株の消却、新株予約権の第三者割当による約29億円の資金調達、グループ全体のシステム統合・DX人材育成・工場IoT導入、2033年度までに30～40億円の省エネ投資、CO2回収・循環利用技術の特許出願

## 評価の根拠

- 通期予想に対する進捗率は、どの粒度で示されているか。: 記載なし（原文: 「2027年3月期業績予想として予想値と前年増減率は示されているが、進捗率の記載はない。」）
- 累計だけでなく、当四半期の3か月単独の数値が示されているか。: なし（原文: 「『2026年3月期 業績総括』として売上高45,700百万円、営業利益1,674百万円、当期純利益1,701百万円を記載。」）
- 売上・利益・KPIのいずれかで「過去最高」を更新したという主張があるか。: なし（原文: 「過去最高に関する記載は確認できない。」）
- 増減の要因は、どの形で分解して示されているか。: 表で金額あり（原文: 「『M&Aによる増加（+5,505百万円）』『工事売上減少（△3,253百万円）』など。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: M&A・連結範囲（原文: 「『M&Aによる増加（+5,505百万円）』」）
- セグメント情報はどの粒度で示されているか。: セグメント別の売上と利益（原文: 「『建材事業 売上高23,067、セグメント利益2,253』『工業製品事業 売上高22,575、セグメント利益1,323』（単位：百万円）」）
- 売上原価または販管費の内訳・増加要因が数値で示されているか。: あり（原文: 「『システム更新関連費用（△107百万円）』」）
- この期のマイナスの事実は、どこまで説明されているか。: マイナス材料に金額あり（原文: 「『営業利益△242百万円』『工事売上減少（△393百万円）』『システム更新関連費用（△107百万円）』」）
- 業績見通しの前提は、どこまで数値で示されているか。: 定性的（原文: 「『価格改定および材料販売による増加』『工事売上拡大』。中東情勢について『原材料価格や資材供給面への影響』を記載。」）
- 見通しに織り込んだリスクやマイナス要因の金額が示されているか。: なし（原文: 「『販売計画や物件進行に一定の影響が生じることも想定される』」）
- 通期予想の達成に向けて、残り期間に何が必要かがどこまで示されているか。: 記載なし（原文: 「残り期間に必要な水準に関する記載は確認できない。」）
- 中期経営計画は、この資料でどこまで扱われているか。: 記載なし（原文: 「目次および本文に中期経営計画に関する項目はない。」）
- 新しい施策・投資・提携・製品が、この資料で具体的に示されているか。: あり（原文: 「『デコール株式会社グループイン』『新株予約権発行による第三者割当の実行』『2033年度までの省エネ投資に約30～40億円を計画』『特許出願を実施』」）
- 財務諸表以外の事業指標は、いくつ数値で示されているか。: 5件以上（原文: 「『PBR』『株価』『自己資本比率』『CO2排出量推移』『太陽光発電量1,752千kWh』『CO2削減量年間744t』」）
- 示された事業指標は、前年・前期に対してどの方向に動いているか。: 強弱が混在（原文: 「CO2排出量は2013年度47,172トンから2024年度33,005トン。PBRは0.43倍、0.42倍、0.57倍、0.48倍、0.45倍。自己資本比率は45.7%から39.5%。」）
- 客数と客単価、数量と単価、ARPUと契約数のように、単価と量に分解した指標が示されているか。: なし（原文: 「単価と数量に分解された事業指標の記載は確認できない。」）
- 従業員数または採用の状況が数値で示されているか。: あり（原文: 「『作業省人化（4名減）』」）
- 株主還元は、どこまで具体的に示されているか。: 還元方針を数値で開示（原文: 「『年間配当60円→70円』『配当性向2027年3月期（予想）32%』」）
- 自己株式の取得または消却への言及があるか。: あり（原文: 「『自己株式購入29億3,500万円』『自己株式の取得（2,150千株）』『自己株式の消却（850千株）』」）
- ROE・ROIC・D/Eレシオ・自己資本比率などの財務目標の数値が示されているか。: あり（原文: 「『PBR1倍の達成に向けた施策を推進』『2026年3月 PBR0.45倍』」）
- 設備投資額・成長投資額・研究開発費のいずれかが金額で示されているか。: あり（原文: 「『設備投資額2,502百万円』『研究開発費522百万円』『2033年度までの省エネ投資に約30～40億円を計画』」）
- この資料はどの形式にあたるか。: 決算説明資料（原文: 「目次に『2026年3月期 決算実績』『2027年3月期 業績予想』『トピックス』を記載。」）
- 経営理念・会社概要など、業績と直接関係のない定型頁がどの程度を占めるか。: 定型頁はほとんどない（原文: 「冒頭から『2026年3月期 業績総括』を掲載。」）
- 見通しと計画の説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「『前年比30%削減見込み』『影響が一定期間継続する可能性』『影響が生じることも想定される』」）