# エーアンドエーマテリアル（5391） 業績予想値と実績値との差異に関するお知らせ

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/5391/disclosure/20260508520145
種別: 業績予想の修正
開示日: 2026-05-08
Komoriの読み（0-100）: 62
企業ページ: https://komori.app/company/5391

## 何が変わったか

2026年３月期通期の連結実績が、2026年２月５日に公表した予想を下回りました。売上高は7.3％減、営業利益は33.0％減、経常利益は32.7％減となりました。

## 会社が挙げた理由

大型物件の工程遅延により工事売上の一部が翌期へずれ込んだことに加え、原燃料価格の高止まり、労務費・物流費の上昇、工事物件数の減少に伴う価格競争の激化で利益率が低下したためです。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":49300,"revised_forecast":45700,"change":-3600,"change_rate":-7.3,"unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":2500,"revised_forecast":1674,"change":-826,"change_rate":-33,"unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":2400,"revised_forecast":1614,"change":-786,"change_rate":-32.7,"unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":1900,"revised_forecast":1701,"change":-199,"change_rate":-10.4,"unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":247.54,"revised_forecast":226.52,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円 銭"}
- 対象決算期: 2026年３月期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: 2026年２月５日
- 前期実績: 売上高43,421百万円、営業利益1,916百万円、経常利益1,885百万円、親会社株主に帰属する当期純利益△120百万円、１株当たり当期純利益△15.77円
- 修正の理由: Ｍ＆Ａによる事業規模の拡大、価格改定の浸透、高付加価値商品の販売拡大が増収要因となった一方、大型物件の工程遅延で工事売上の一部が翌期へずれ込んだ。利益面では、原燃料価格の高止まり、労務費・物流費の上昇、工事物件数の減少に伴う価格競争の激化により利益率が低下した。
- 特別損失の内容と金額: not_disclosed
- 配当予想の修正: not_disclosed
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- この書類は、これからの期間の予想を差し替えるものか、既に終わった期間の実績差異を報告するものか。: 実績との差異（原文: 「「2026年２月５日に公表した、業績予想値と本日公表の実績値に差異が生じました」」）
- 対象となっている期間はどれか。: 通期のみ（原文: 「「2026年３月期通期連結業績予想値と実績値の差異について」」）
- どの科目が動いているか。: 売上と利益（原文: 「表に売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益の各項目の「増減額」「増減率」が記載されています。」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 大きく下振れ（原文: 「「増減率（％）」は、売上高△7.3、営業利益△33.0、経常利益△32.7、親会社株主に帰属する当期純利益△10.4です。」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 利益の振れが大きい（原文: 「売上高の増減率は△7.3％である一方、営業利益は△33.0％、経常利益は△32.7％です。」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結（原文: 「「2026年３月期通期連結業績予想値と実績値の差異について」」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率30%以上（原文: 「営業利益の「増減率（％）」は「△33.0」です。」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3〜10%（原文: 「売上高の「増減率（％）」は「△7.3」です。」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 黒字に転じる（原文: 「当期実績は親会社株主に帰属する当期純利益1,701百万円、前期実績は△120百万円です。」）
- 一部の科目については当初予想を据え置くと明示しているか。: なし（原文: 「表には各項目について「前回発表予想（Ａ）」「実績（Ｂ）」「増減額（Ｂ－Ａ）」が記載されています。」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: なし（原文: 「差異の理由は工程遅延、原燃料価格、労務費、物流費、価格競争による利益率低下として説明されています。」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「主に工業製品・エンジニアリング事業における大型物件の工程遅延」と記載されています。」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「大型物件の工程遅延」「原燃料価格の高止まり」「労務費・物流費の上昇」「価格競争の激化」と記載されています。」）
- 個々の要因が業績に与えた影響額が、金額で分けて示されているか。: なし（原文: 「差異の理由では各要因が説明されていますが、要因別の金額は記載されていません。」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「「Ｍ＆Ａによる事業規模の拡大」「価格改定の浸透」と、「原燃料価格の高止まりや労務費・物流費の上昇」「価格競争の激化」が記載されています。」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 定性的（原文: 「理由欄には工程遅延やコスト上昇などの説明はありますが、要因別の数値はありません。」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 継続と一過性の混在（原文: 「「これらの要因には一時的な側面も含まれており」「引き続きこれらの取り組みを推進」と記載されています。」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 本業の中の変化（原文: 「「工事売上の一部が翌期へずれ込んだ」「原燃料価格の高止まりや労務費・物流費の上昇」「利益率が低下」と記載されています。」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更も一因（原文: 「「Ｍ＆Ａによる事業規模の拡大」が増収要因として、「Ｍ＆Ａによるシナジー創出」が進捗中の取り組みとして記載されています。」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 振り向けに言及なし（原文: 「差異の理由および今後の取り組みに、上振れ分の使途に関する記載はありません。」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応の言及なし（原文: 「今後の取り組みとして「販売価格改定の浸透」「高付加価値商品の拡販」「Ｍ＆Ａによるシナジー創出」「ＤＸ基盤の整備」が記載されています。」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期末に近い（原文: 「対象期間は「2025年４月１日～2026年３月31日」、文書日付は「2026年５月８日」です。」）
- 通期予想の扱いはどれか。: 通期に言及なし（原文: 「本文は「2026年３月期通期連結業績予想値と実績値の差異」を扱っており、将来の通期予想に関する記載はありません。」）
- 配当予想はどう扱われているか。: 配当に言及なし（原文: 「本文および業績数値表に配当予想の記載はありません。」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 概ね断定的（原文: 「「最終的に当初予想を下回る結果となりました」と断定する一方、「一時的な側面も含まれており」「回復の兆しが見られる」と記載されています。」）