# エーアンドエーマテリアル（5391） 2026年３月期決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/5391/disclosure/20260508520084
種別: 決算
開示日: 2026-05-08
Komoriの読み（0-100）: 55
企業ページ: https://komori.app/company/5391

## 何が変わったか

2026年3月期は、売上高が前期比5.2%増となった一方、営業利益は12.6%減少した。親会社株主に帰属する利益は、前期の損失から1,701百万円の黒字に転じ、2027年3月期は売上高・営業利益とも増加を見込んでいる。

## 会社が挙げた理由

売上高は販売価格の改定やM&Aによる事業規模の拡大で増加した一方、利益は原燃料価格の高騰、労務費および物流費の増加など外部要因の影響を受けた。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2025年4月1日〜2026年3月31日
- 売上高: {"value":45700,"unit":"百万円","yoy_pct":5.2}
- 営業利益: {"value":1674,"unit":"百万円","yoy_pct":-12.6}
- 経常利益: {"value":1614,"unit":"百万円","yoy_pct":-14.4}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":1701,"unit":"百万円","yoy_pct":null}
- １株当たり当期純利益: 226.52円
- 売上高営業利益率: 3.7
- 自己資本比率: {"当期末":39.5,"前期末":45.7}
- 総資産: {"value":43440,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":17165,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":1467,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-2730,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":785,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":186,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":52600,"unit":"百万円","yoy_pct":15.1},"営業利益":{"value":2100,"unit":"百万円","yoy_pct":25.4},"経常利益":{"value":2000,"unit":"百万円","yoy_pct":23.9},"純利益":{"value":1200,"unit":"百万円","yoy_pct":-29.5}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":60,"revised_forecast":70,"change":10,"change_rate":16.7,"unit":"円"}
- 配当性向: 26.5
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":1115,"unit":"百万円"}
- 減損損失: 当期計上なし（前期18百万円）
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"投資有価証券売却益","value":11,"unit":"百万円"},{"項目":"負ののれん発生益","value":239,"unit":"百万円"},{"項目":"企業結合に係る特定勘定取崩益","value":32,"unit":"百万円"},{"項目":"特別利益合計","value":282,"unit":"百万円"}],"特別損失":[{"項目":"訴訟損失引当金繰入額","value":128,"unit":"百万円"},{"項目":"石綿健康障害補償金","value":38,"unit":"百万円"},{"項目":"特別損失合計","value":167,"unit":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":{"会社数":1,"社名":["デコール株式会社"]},"除外":{"会社数":0,"社名":[]}}
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 無
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家向け）
- 期末発行済株式数: 7778000
- 期末自己株式数: 2248298
- 業績の増減要因: 販売価格の改定やM&Aによる事業規模の拡大等により売上高は増加した一方、原燃料価格の高騰、労務費および物流費の増加など外部要因の影響により利益は減少した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題は『2026年３月期 決算短信〔日本基準〕(連結)』であり、業績欄も『2026年３月期の連結業績』となっている。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 記載なし（原文: 「『2026年３月期 決算短信』であり、2027年3月期については『通期』予想が示されている。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「『売上高は45,700百万円（前期比5.2%増収）、営業利益1,674百万円（前期比12.6％減益）、経常利益1,614百万円（前期比14.4％減益）、親会社株主に帰属する当期純利益は1,701百万円（前期は120百万円の親会社株主に帰属する当期純損失）』。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収減益（原文: 「売上高は『前期比5.2%増収』、営業利益は『前期比12.6％減益』。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益1,674百万円、経常利益1,614百万円、親会社株主に帰属する当期純利益1,701百万円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「2027年3月期通期予想は『営業利益2,100百万円、25.4%』、2026年3月期実績は『営業利益1,674百万円』。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2026年3月期の年間配当金は『60.00円』、2027年3月期予想は『70.00円』。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「配当表には2026年3月期の『配当性向26.5%』、2027年3月期予想の『32.3%』が記載されているが、方針としての数値目標は記載されていない。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別利益と特別損失の両方（原文: 「特別利益は『負ののれん発生益239百万円』など合計282百万円、特別損失は『訴訟損失引当金繰入額128百万円』など合計167百万円。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「連結損益計算書の当期の減損損失は『－』であり、報告セグメントごとの減損損失も『当連結会計年度 該当事項はありません』。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 全セグメントが減益（原文: 「建設・建材事業は『セグメント利益2,253百万円（前期比8.1％減益）』、工業製品・エンジニアリング事業は『セグメント利益1,323百万円（前期比6.4％減益）』。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 低下（原文: 「売上高営業利益率は2026年3月期『3.7%』、2025年3月期『4.4%』。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「自己資本比率は2026年3月期『39.5%』、2025年3月期『45.7%』。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「『営業活動によるキャッシュ・フロー』は2026年3月期1,467百万円、2025年3月期1,230百万円。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「『販売価格の改定やＭ＆Ａによる事業規模の拡大等により、売上高は増加』、『原燃料価格の高騰に加え、労務費および物流費の増加などの外部要因の影響を受け』た。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「『販売価格の改定やＭ＆Ａによる事業規模の拡大等』、『原燃料価格の高騰に加え、労務費および物流費の増加』との定性的説明がある。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として『物価上昇や人手不足が継続』、自社施策として『販売価格の改定やＭ＆Ａによる事業規模の拡大』が記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 条件付き（原文: 「『国内景気は内需を中心とした緩やかな回復が見込まれます』、『先行きには依然として不透明な要素が存在』、『現時点においてその影響額を合理的に算定することが困難』。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「『2025年４月１日～2026年３月31日』の期間と、売上高45,700百万円、営業利益1,674百万円などの数値が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「『中東情勢の緊迫化を受けた原油価格の高騰、石油由来原材料の価格上昇および調達リスク』。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「『期中における連結範囲の重要な変更：有』『新規 １社（社名）デコール株式会社』。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「『(継続企業の前提に関する注記) 該当事項はありません。』」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「『会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無』『①以外の会計方針の変更：無』『会計上の見積りの変更：無』『修正再表示：無』。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: あり（原文: 「『期中における連結範囲の重要な変更：有』。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 説明会のみ（原文: 「『決算補足説明資料作成の有無：無』『決算説明会開催の有無：有（機関投資家向け）』。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「『2024年度を初年度とし2026年度を最終年度とする「2026中期経営計画」』、『シナジー創出に向けた取り組みが着実に進捗』、『DX基盤の整備を着実に推進』。」）