# エネルギー価格・原材料仕入価格の上昇｜クニミネ工業（5388）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「当社グループでは、主に製造工程において重油や電力等のエネルギーを使用しております。これらのエネルギー価格の変動により、経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」 — 当期は電気料金の高止まりを認識し、省電力操業体制を運用している。 (https://komori.app/company/5388/filing/2015-fy)
- FY2017-Q1 顕在化 「しかしながら、原材料高や資材高の影響により売上原価が上昇し減益となりました。」 — 原材料高・資材高が実際に売上原価を押し上げ、ベントナイト事業の減益要因となった。 (https://komori.app/company/5388/filing/2016-q1)
- FY2017 悪化 「当社グループでは、原鉱の輸入の他様々な原材料を外部より購入しております。これらの原材料は、為替相場の変動や原油価格の変動、その他の要因等によって仕入価格が上昇するおそれがあり、経営成績および財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」 — エネルギー価格だけでなく、輸入原鉱その他原材料の仕入価格上昇リスクを明示している。 (https://komori.app/company/5388/filing/2016-fy)
- FY2021 再掲 「当社グループでは、原鉱の輸入の他様々な原材料を外部より購入しております。これらの原材料は、為替相場の変動や原油価格の変動、その他の要因等によって仕入価格が上昇するおそれがあり、経営成績および財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」 — 為替・原油価格等による原材料仕入価格上昇リスクを引き続き開示している。 (https://komori.app/company/5388/filing/2020-fy)
- FY2022-Q3 顕在化 「鋳物関係は、自動車国内生産台数が昨年度から引き続き回復基調にあること等により、大幅な増収となりましたが、主に海上運賃の高騰による輸入原鉱価格の上昇等の影響により、減益となりました。この結果、当セグメントの売上高は80億41百万円(前年同期比 7.6％増)、セグメント利益は10億68百万円(同 21.7％減)となりました。」 — 海上運賃の高騰による輸入原鉱価格の上昇が実際に発生し、鋳物関係のセグメント利益21.7％減として業績に現れた。 (https://komori.app/company/5388/filing/2021-q3)
- FY2022 顕在化 「鋳物関係は、国内自動車生産台数の一定の回復もあり、増収となりましたが、主に海上運賃の高騰による輸入原鉱価格の上昇等の影響により、減益となりました。この結果、当セグメントの売上高は107億66百万円(前年同期比5.9％増)、セグメント利益は12億43百万円(同31.8％減)となりました。」 — 海上運賃高騰と輸入原鉱価格上昇が実際に発生し、鋳物部門のセグメント利益31.8％減として業績に現れた。 (https://komori.app/company/5388/filing/2021-fy)
- FY2023-Q1 悪化 「さらに、急激な円安ドル高の進行やロシアによるウクライナ侵攻に起因する原油価格の高騰により原価が上昇する等、当社グループにとっては厳しい状況が継続しております。」 — 急激な円安、ウクライナ情勢に起因する原油価格高騰、原価上昇が同時に生じ、エネルギー・原材料価格リスクが一段と深刻化している。 (https://komori.app/company/5388/filing/2022-q1)
- FY2023-Q2 悪化 「当第２四半期連結累計期間の当社グループを取り巻く環境は、新型コロナウイルス感染症の影響が和らぐ中で、景気は緩やかに持ち直しております。鉱工業生産は、半導体等の供給制約の緩和による自動車増産の動きも見られ、回復の兆しが見えつつありますが、急激な円安ドル高の進行、ロシアのウクライナ侵攻の長期化、欧州に端を発した資源・エネルギー価格高騰による世界的なインフレ・金利上昇への波及等、先行き不透明な状況が継続しております。」 — 新型コロナウイルス感染症の影響が和らぐ一方、急激な円安、侵攻長期化、資源・エネルギー価格高騰、インフレ・金利上昇への波及が併記され、コスト上昇リスクが深刻な環境として継続している。 (https://komori.app/company/5388/filing/2022-q2)
- FY2023-Q3 再掲 「今後も、円安・インフレの進行とエネルギー価格高騰によるコスト上昇が懸念され、予断を許さない状況が続いておりますが、」 — 円安・インフレの進行とエネルギー価格高騰によるコスト上昇懸念が継続している。 (https://komori.app/company/5388/filing/2022-q3)
- FY2023 悪化 「利益面においては、急激な円安による輸入原鉱価格の上昇や各種原材料価格の高騰があり、通期では大幅な減益となりましたが、下期以降は価格転嫁が進んだことから、改善が見られました。この結果、当セグメントの売上高は11,049百万円(前年同期比2.6％増)、セグメント利益は575百万円(同53.7％減)となりました。」 — 急激な円安による輸入原鉱価格上昇と原材料価格高騰が通期のセグメント利益53.7％減として顕在化した。下期以降は価格転嫁の進展による改善も記載されている。 (https://komori.app/company/5388/filing/2022-fy)
- FY2024-Q1 再掲 「今後も、円安・インフレの進行とエネルギー価格高止まりによるコスト上昇が懸念され、予断を許さない状況が続いておりますが、」 — 円安・インフレの進行とエネルギー価格高止まりによるコスト上昇懸念を引き続き開示している。 (https://komori.app/company/5388/filing/2023-q1)
- FY2024-Q3 再掲 「今後も、円安・インフレの進行とエネルギー価格高止まりによるコスト上昇が懸念され、予断を許さない状況が続いておりますが、」 — 円安・インフレの進行とエネルギー価格高止まりによるコスト上昇懸念を引き続き開示している。 (https://komori.app/company/5388/filing/2023-q2)
- FY2024 対処 「売上原価につきましては、11,216百万円と前連結会計年度に比べ232百万円の減少(前年同期比2.0%減 )となり、売上原価率は前連結会計年度の74.7％から当連結会計年度は71.6％と3.1ポイント減少いたしました。これは主に円安による輸入原鉱価格の上昇や各種原材料価格の高騰は前連結会計年度から継続しているものの、主にベントナイト事業部門の素形材分野やクレイサイエンス事業のファインケミカル分野、ライフサイエンス分野で価格改定が進んだことによるものであります。」 — 円安による輸入原鉱価格上昇や原材料高は継続しているが、価格改定の進展により売上原価率が74.7％から71.6％へ低下し、コスト上昇の業績影響は一部緩和された。 (https://komori.app/company/5388/filing/2023-fy)
- FY2025-H1 再掲 「今後も、円安・インフレの進行とエネルギー価格高騰によるコスト上昇が懸念され、予断を許さない状況が続いておりますが、引き続き製品・サービスの高付加価値化、販売価格の適正化、原価低減による収益の改善に取り組んでまいります。」 — 円安・インフレ・エネルギー価格高騰によるコスト上昇懸念を継続して開示している。 (https://komori.app/company/5388/filing/2024-h1)
- FY2025 対処 「売上原価につきましては、11,245百万円と前連結会計年度に比べ29百万円の増加(前年同期比0.3%増 )となりましたが、売上原価率は前連結会計年度から横這いの71.6％となりました。これは主に輸入原鉱価格や各種原材料価格は前連結会計年度から継続して高止まりしているものの、主にクレイサイエンス事業やアグリ事業で価格改定が進んだことによるものであります。」 — 輸入原鉱・原材料価格の高止まりは継続したが、価格改定の進展により売上原価率は71.6％で横ばいとなり、コスト上昇の影響が一定程度抑制された。 (https://komori.app/company/5388/filing/2024-fy)
- FY2026-H1 再掲 「インフレ進行に伴うコスト上昇は継続すると見られ、予断を許さない状況が続いております」 — インフレ進行に伴うコスト上昇が継続するとの認識を示しており、原材料・エネルギー等のコスト上昇リスクを再確認している。 (https://komori.app/company/5388/filing/2025-h1)
- 2026-05-08 悪化 「今後も、インフレの進行に伴うコスト上昇は継続するとみられ、予断を許さない状況が続いております」 — インフレ進行に伴うコスト上昇が今後も続くとの見通しを示している。 (https://komori.app/company/5388/disclosure/20260507517414)
- FY2026 悪化 「加えて、国内においては労働力不足や物流費・人件費の上昇等、構造的なコスト負担の増大が見込まれるなど、不確実性の高い事業環境が継続すると認識しております。」 — 従来のエネルギー価格、原油価格、原材料価格の変動リスクに加え、労働力不足、物流費・人件費の上昇による構造的なコスト負担増が明示された。 (https://komori.app/company/5388/filing/2025-fy)
- 2026-07-31 悪化 「当社グループを取り巻く環境は、労働力不足やエネルギー価格の上昇といった課題を抱えつつも」 — 労働力不足とエネルギー価格上昇を引き続き経営環境上の課題として明示している。 (https://komori.app/company/5388/disclosure/20260730503292)