# 円安による商品の仕入コスト上昇｜新東（5380）の変遷

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## 経過

- FY2023-Q1 初出 「利益面におきましては、原油価格高騰による製造コスト上昇や、円安による商品の仕入コスト増加等に対して、販売価格への転嫁を行ってまいりました。」 — 円安による商品の仕入コスト増加が実際に生じたコスト要因として記載され、販売価格への転嫁を対応策として行ったとしている。 (https://komori.app/company/5380/filing/2022-q2)
- FY2023-Q2 顕在化 「利益面におきましては、原油価格高騰による製造コスト上昇や、円安による商品の仕入コスト増加等に対して、販売価格への転嫁を行ってまいりました。」 — 円安による商品の仕入コスト増加が引き続き実際のコスト要因として記載され、販売価格への転嫁で対応している。 (https://komori.app/company/5380/filing/2022-q3)
- FY2023-Q3 顕在化 「利益面におきましては、原油価格高騰による製造コスト上昇や、円安による商品の仕入コスト増加等に対して、販売価格への転嫁を行ってまいりました。」 — 円安による商品の仕入コスト増加が引き続き実際のコスト要因として記載され、販売価格への転嫁で対応している。 (https://komori.app/company/5380/filing/2023-q1)
- FY2023 顕在化 「利益面におきましては、原油価格高騰による製造コスト上昇や、円安による商品の仕入コスト増加等に対して、販売価格への転嫁を行ってまいりました。」 — 円安による商品の仕入コスト増加が引き続き実際のコスト要因として現れており、販売価格への転嫁で対応している。 (https://komori.app/company/5380/filing/2022-fy)
- FY2024-Q1 顕在化 「利益面におきましては、原油価格高騰による製造コスト上昇や、円安による商品の仕入コスト増加等に対して、販売価格への転嫁を行ってまいりました。」 — 円安による商品の仕入コスト増加が引き続き実際のコスト要因として現れており、販売価格への転嫁で対応している。 (https://komori.app/company/5380/filing/2023-q2)
- FY2024-Q2 顕在化 「利益面におきましては、原油価格高騰による製造コスト上昇や、円安による商品の仕入コスト増加等に対して、販売価格への転嫁を行ってまいりました。」 — 円安による商品の仕入コスト増加が引き続き実際のコスト要因として現れており、販売価格への転嫁で対応している。 (https://komori.app/company/5380/filing/2023-q3)
- FY2024-Q3 顕在化 「利益面におきましては、原油価格高騰による製造コスト上昇や、円安による商品の仕入コスト増加等に対して、販売価格への転嫁を行ってまいりました。」 — 円安による商品の仕入コスト増加が引き続き実際のコスト要因として現れており、販売価格への転嫁で対応している。 (https://komori.app/company/5380/filing/2024-q1)
- FY2024 顕在化 「利益面におきましては、原油価格高騰による製造コスト上昇や、円安による商品の仕入コスト増加、棚卸資産管理コスト削減のため当事業年度において保有棚卸資産の見直しを行った結果、107百万円の評価損を追加計上等の売上原価上昇に対して、販売価格への転嫁を行ってまいりました。」 — 円安による商品の仕入コスト増加が通期の実際のコスト要因として現れ、販売価格への転嫁で対応している。 (https://komori.app/company/5380/filing/2023-fy)
- FY2025-H1 顕在化 「また、円安による商品の仕入コスト増加等に対しては、販売価格への転嫁も行ってまいりました。」 — 円安による商品の仕入コスト増加が当中間会計期間にも実際のコスト要因として現れており、販売価格への転嫁で対応している。 (https://komori.app/company/5380/filing/2024-h1)
- FY2025 顕在化 「利益面におきましては、原油価格の高騰や円安の進行により、製造コストや商品の仕入コストの上昇を余儀なくされました。」 — 円安による商品の仕入コスト増加が当事業年度にも実際のコスト要因となり、販売価格への転嫁で対応している。 (https://komori.app/company/5380/filing/2024-fy)
- FY2026-H1 顕在化 「また、円安による商品の仕入コスト増加等に対しては、販売価格への転嫁も行ってまいりました」 — 円安による商品の仕入コスト増加が当中間会計期間にも実際のコスト要因として現れ、販売価格への転嫁で対応している。 (https://komori.app/company/5380/filing/2025-h1)
- 2026-05-08 顕在化 「円安の進行に伴う仕入コストの増加に対しては販売価格への転嫁を進めてまいりましたが、市場環境の悪化や需要の弱含みにより十分な価格転嫁には至らず、収益性は大きく圧迫され、減益となりました。」 — 円安による仕入コスト増加が実際の収益圧迫要因として記載され、価格転嫁の不足も明示された。 (https://komori.app/company/5380/disclosure/20260508518989)
- 2026-08-06 顕在化 「利益面におきましては、エネルギー価格の高止まりと一段の上昇圧力により、コスト負担は想定を上回る水準まで増加しております。また、円安の進行に伴う仕入コストの増加や着工戸数の減少が続く厳しい市場環境も収益性を大きく圧迫する結果となりました。」 — 円安による仕入コスト増加が当期の収益性を圧迫する実績要因として記載されている。 (https://komori.app/company/5380/disclosure/20260804508700)