# CO2・排出物削減と環境貢献製品の拡大｜ＮＧＫ（5333）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「主には、「新・ものづくり構造革新」と環境負荷低減を連携して、グローバル規模でＣＯ２と排出物の削減に取り組むほか、自動車排ガス浄化関連製品やＮＡＳ®電池、低レベル放射性廃棄物処理装置など、より良い社会環境に資する環境貢献製品の売上を伸ばしてまいります。」 — 製造革新と環境負荷低減を連携させ、環境貢献製品の売上拡大も進めるとしている。 (https://komori.app/company/5333/filing/2015-fy)
- FY2017 再掲 「事業活動を行う全拠点、全プロセスで率先して環境負荷の低減に取り組み、地球環境の保全に貢献します。」 — 全拠点・全プロセスでの環境負荷低減と、環境貢献製品の売上拡大を引き続き説明している。 (https://komori.app/company/5333/filing/2016-fy)
- FY2021 引き上げ 「当社グループで発生するＣＯ２に対しても、高効率設備の導入や工程改善による省エネ強化、水素等への燃料転換、ＮＡＳ®電池や亜鉛二次電池「ＺＮＢ®」を活用した再生可能エネルギー利用拡大等により削減を目指してまいります。」 — 従来のCO2・排出物削減と環境貢献製品の拡大に加え、高効率設備、工程改善、水素等への燃料転換、NAS・ZNB活用を具体的な削減手段として示している。 (https://komori.app/company/5333/filing/2020-fy)
- FY2022 引き上げ 「目標達成を前倒しで実現するため、水素やアンモニア、ＣＣＵ・ＣＣＳ（ＣＯ２の回収・利用・貯蔵）、再エネ関連製品とサービスの開発・自社実装・提供を推進します。また、その取り組みへの一環として、海外拠点で使用する電力の全量を2025年度までに再生可能エネルギー由来に切り替える方針です。これにより、2025年度時点で当社グループの使用電力の約６割が再生可能エネルギー由来となる見込みで、年間約33万トンのＣＯ２削減を目指します。」 — 従来の環境負荷低減方針を、水素・アンモニア・CCU／CCS、再エネ製品、海外拠点電力の再エネ化などの手段と、2025年度の再エネ比率・CO2削減目標を伴う計画へ拡張している。 (https://komori.app/company/5333/filing/2021-fy)
- FY2023 前進 「2025年度までに海外拠点で使用する電力の全量を再生可能エネルギー由来に切り替え、国内外の製造拠点に合計40メガワットの太陽光発電設備の導入を計画しております。また、目標達成を前倒しで実現すべく、水素やアンモニアなどカーボンニュートラル燃料によるセラミックス焼成設備や、ＣＯ2分離膜やＤＡＣ（Direct Air Capture）などＣＣＵ・ＣＣＳ（ＣＯ2の回収・利用・貯蔵）関連技術の開発に着手しております。」 — 再エネ電力の全量切替、40メガワットの太陽光設備、水素・アンモニア、CCU・CCS、DAC等を具体的な環境施策として進めている。 (https://komori.app/company/5333/filing/2022-fy)
- FY2024 後退 「2025年度までに海外拠点で使用する電力全量の再生可能エネルギー由来への切り替え、国内外の製造拠点への合計32メガワットの太陽光発電設備の導入などにより達成を目指します。」 — 海外拠点電力の再エネ全量切替を継続する一方、太陽光発電設備の導入計画は前回記載の合計40メガワットから32メガワットとなっている。 (https://komori.app/company/5333/filing/2023-fy)
- FY2025 前進 「さらに、目標達成を前倒しで実現すべく、水素やアンモニアなどカーボンニュートラル燃料によるセラミック焼成技術や、ガス分離膜や大気中のＣＯ2を直接回収するＤＡＣ（Direct Air Capture：直接空気回収）の開発、ＣＯ2を再利用するメタネーションの実証試験を進めており、当社グループ内での適用を図るなどカーボンニュートラル関連製品・サービスの開発に取り組んでおります。」 — 水素・アンモニア燃料、ガス分離膜、DAC、メタネーション実証など、環境負荷低減と関連製品開発の手段をさらに具体化している。 (https://komori.app/company/5333/filing/2024-fy)
- 2026-05-28 再定義 「CN領域は市場環境を見極めながら、将来に向けた種まきへと軸足を移します。」 — カーボンニュートラル領域について、短期の事業拡大よりもビジネスモデル設計・社会実装に向けた準備へ軸足を移している。 (https://komori.app/company/5333/disclosure/20260528551840)
- FY2026 前進 「マイルストーン（中間目標）とする2030年度の同37万トンの排出量（同50％削減）についても、海外拠点を中心とした使用電力の再生可能エネルギー由来への切り替え、国内外の製造拠点への太陽光発電設備の導入などにより達成を目指してまいります。更に、水素やアンモニアなどカーボンニュートラル燃料によるセラミックス焼成技術、ガス分離膜や大気中のＣＯ2を直接回収するＤＡＣの開発、ＣＯ2を再利用するメタネーションの実証試験を進めております。」 — 2025年度の削減実績を踏まえ、2030年度37万トン目標に向けた再エネ、太陽光、水素・アンモニア、DAC、メタネーション等の施策を継続している。 (https://komori.app/company/5333/filing/2025-fy)