# TCFD提言への賛同と気候関連情報の開示充実｜ＮＧＫ（5333）の変遷

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## 経過

- FY2020 初出 「また、当社グループは2020年２月に「気候関連財務情報開示タスクフォース（ＴＣＦＤ）」の提言に賛同を表明いたしました。持続可能な社会の実現に当事者として取り組むとともに、関連する情報の開示とその充実に努めてまいります。」 — TCFD提言への賛同を表明し、気候関連情報の開示と充実を新たな取り組みとして示している。 (https://komori.app/company/5333/filing/2019-fy)
- FY2021 再掲 「気候関連財務情報開示タスクフォース（ＴＣＦＤ）提言への賛同も表明しており、気候変動が事業に及ぼすリスクと機会、それらが及ぼす影響を見極め、ＴＣＦＤの提言に沿った情報開示の整理を進めてまいります。」 — TCFD提言への賛同と、気候関連リスク・機会の情報開示整理を継続している。 (https://komori.app/company/5333/filing/2020-fy)
- FY2022 前進 「気候関連財務情報開示タスクフォース（ＴＣＦＤ）については、「ガバナンス」「戦略」「リスクマネジメント」「指標と目標」の４項目に沿ったシナリオ分析結果に関する情報を2022年４月に当社ウェブサイトへ公表しました。」 — TCFD賛同・開示整理の段階から、4項目に沿ったシナリオ分析結果を2022年4月に公表する段階へ進んでいる。 (https://komori.app/company/5333/filing/2021-fy)
- FY2023 前進 「また、2023年３月には「戦略」においてシナリオ分析を深化させ財務影響額を算出しました。」 — TCFDに沿う情報開示について、2022年の4項目開示から、2023年3月に気候シナリオ分析を深化させ、炭素価格・CCUS・自動車・蓄電池等の財務影響を定量化する段階へ進んでいる。 (https://komori.app/company/5333/filing/2022-fy)
- FY2025 前進 「エネルギー転換／炭素価格の財務影響額（経費増）　※１
2025年：　　　△20億円
2030年：　　　△58億円
2050年：　　 △123億円」 — TCFDに基づく開示について、移行リスク、蓄電池・CCUS・自動車関連市場等の財務影響を時間軸別に定量化している。 (https://komori.app/company/5333/filing/2024-fy)
- FY2026 前進 「エネルギー転換／炭素価格の財務影響額（経費増）
2030年：　　　△58億円
2050年：　　 △123億円
（参考：削減しない場合の炭素価格影響：△121～△177億円）」 — TCFDに基づく気候関連開示について、エネルギー転換・炭素価格の2030年・2050年財務影響を定量化している。CCUS、自動車、蓄電池関連の財務影響も算定している。 (https://komori.app/company/5333/filing/2025-fy)