# 気候変動規制強化による対応費用増加｜ＴＯＴＯ（5332）の変遷

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## 経過

- FY2018 初出 「これら規制の強化に伴い、新たな税負担、事業活動における諸資材・燃料の変更、設備の変更等の対応費用が増加することで、当社グループの事業、財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」 — エネルギー合理化・温暖化対策規制の強化に伴う税負担、資材・燃料・設備変更費用を記載しています。 (https://komori.app/company/5332/filing/2017-fy)
- FY2019-Q1 再掲 「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」 — 気候変動規制強化による対応費用増加のリスクについて、重要な変更はないとしています。 (https://komori.app/company/5332/filing/2018-q1)
- FY2019-Q2 再掲 「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」 — 気候変動規制強化による対応費用増加のリスクについて、重要な変更はないとしています。 (https://komori.app/company/5332/filing/2018-q2)
- FY2023 再掲 「これらに伴う新たな税負担、原材料やエネルギー調達コストの増加は、当社グループの事業、財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」 — 気候変動規制の強化に伴う税負担、原材料・エネルギー調達コスト増加のリスクと、TCFDシナリオ分析による評価を継続しています。 (https://komori.app/company/5332/filing/2022-fy)