# ＴＯＴＯ（5332） 2027年3月期 第2四半期 決算説明資料

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/5332/disclosure/20261029559917
種別: 決算説明資料
開示日: 2026-10-30
Komoriの読み（0-100）: 83
企業ページ: https://komori.app/company/5332

## 何が変わったか

2027年3月期上期は、セラミック事業と海外住設事業の増収などにより連結で増収増益となった。一方、日本住設の減収減益や海外住設の利益未達を踏まえて通期計画を見直し、売上高を引き下げる一方、営業利益は据え置いたほか、自己株式取得・消却を決めた。

## 会社が挙げた理由

上期は、旺盛な先端半導体需要による静電チャック・AD部材の販売増、海外住設の増収、為替効果などが増益要因となった。一方、日本住設では浴室商品の販売減や外部調達コスト増、海外では米州の市況悪化・ミックス悪化、欧州の人員増強・ショールーム投資などが利益を押し下げた。通期計画には、米州・中国大陸の市況悪化、12月の価格改定、コストリダクション効果、先端半導体需要を織り込んだ。

## 開示の要点

- 資料の種類: 決算説明資料
- 対象決算期: 2027年3月期 第2四半期
- 売上高: {"value":3647,"unit":"億円","yoy_pct":4}
- 営業利益: {"value":252,"unit":"億円","yoy_pct":21}
- 経常利益: {"value":248,"unit":"億円","yoy_pct":8}
- 純利益: {"value":213,"unit":"億円（親会社株主に帰属する中間純利益）","yoy_pct":142}
- 売上総利益率: not_disclosed
- 営業利益率: {"value":6.9,"unit":"%","yoy_change_points":1}
- 販管費: not_disclosed
- 当四半期3か月の実績: 米州事業、アジア事業、欧州事業、中国大陸事業について2026年度第3四半期（7月〜9月）の売上高・営業利益および商品別販売指標を記載
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":7750,"unit":"億円"},"営業利益":{"value":600,"unit":"億円"},"経常利益":{"value":580,"unit":"億円"},"親会社株主に帰属する当期純利益":{"value":460,"unit":"億円"}}
- 通期予想に対する進捗率: not_disclosed
- 計画に対する自己評価: 概ね計画通りの進捗
- セグメント別実績: {"日本住設":{"売上高":{"value":2231,"unit":"億円","yoy_pct":-2},"営業利益":{"value":54,"unit":"億円","yoy_pct":-19}},"海外住設":{"売上高":{"value":1018,"unit":"億円","yoy_pct":12},"営業利益":{"value":30,"unit":"億円","yoy_pct":6}},"新領域（セラミック）":{"売上高":{"value":396,"unit":"億円","yoy_pct":34},"営業利益":{"value":182,"unit":"億円","yoy_pct":43}}}
- 増減要因の内訳: {"上期全社営業利益":{"前年実績":208,"単位":"億円","要因":"セラミック増益、住設の低調、価格高騰、中東情勢、価格改定、コストリダクション等","要因額":"図中に各項目の金額を記載"},"中東情勢影響":{"上期":-35,"下期":-25,"年間":-60,"単位":"億円"}}
- 主要KPI: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 単価と数量の指標: 各地域・商品についてウォシュレット販売台数と売上高を記載。例：米州ウォシュレット販売台数102%、アジア130%、中国大陸103%（いずれも前年同期比）
- 店舗数・拠点数: not_disclosed
- 従業員数: not_disclosed
- 業績見通しの前提: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 見通しに織り込んだリスク額: {"中東情勢影響":{"上期":-35,"下期":-25,"年間":-60,"単位":"億円"}}
- 中期経営計画の目標: {"2030年TOTO版ROIC":{"value":12,"unit":"%以上","実績":8.4},"構造改革効果":{"value":"+120〜等","unit":"億円、2030年度まで"}}
- 財務目標: {"自己資本比率":{"目標":"50%以上","2026年度計画":63.7,"unit":"%"},"DEレシオ":{"目標":"0.5倍以下","2026年度計画":0.14,"unit":"倍"},"ROA":{"2026年度計画":7.3,"unit":"%"},"ROE":{"2026年度計画":8.8,"unit":"%"},"TOTO版ROIC":{"2026年度計画":8.4,"unit":"%"}}
- 年間配当: {"1株当たり年間配当額":120,"unit":"円","中間":60,"期末":60}
- 配当性向: {"value":42.2,"unit":"%"}
- 自己株式取得: {"取得価額総額":{"value":300,"unit":"億円、上限"},"取得株式数":{"value":950,"unit":"万株、上限"},"期間":"2026年11月1日〜2027年3月31日","消却":"2027年4月30日に940万株を最大消却予定"}
- 設備投資額: {"value":576,"unit":"億円（2026年度修正計画、戦略投資・設備投資）"}
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 市場規模・シェア: 米州中古住宅販売戸数2026年1〜6月99%、ウォシュレット普及率は米州で一桁、日本の一般家庭で80%超
- 質疑応答の論点: not_disclosed
- 新しい施策: セラミック事業で中津・豊前の生産設備を増強・新設（中津2026年着工〜2028年稼働予定、豊前2027年着工〜2029年稼働予定）、次世代品の研究開発・量産体制への投資、2026年12月の価格改定、自己株式300億円・950万株を上限とする取得および最大940万株の消却、台湾・台北ショールームのリニューアル、サウジアラビア・リヤドのテクニカルセンター開設、TNFD提言への賛同と情報開示

## 評価の根拠

- 通期予想に対する進捗率は、どの粒度で示されているか。: 記載なし（原文: 「「増収増益。概ね計画通りの進捗。」と記載されているが、進捗率の数値はない。」）
- 実績が自社の計画に対してどうだったかを、会社自身がどう評価しているか。: 計画どおり（原文: 「「増収増益。概ね計画通りの進捗。」」）
- 累計だけでなく、当四半期の3か月単独の数値が示されているか。: あり（原文: 「「2026年度_3Q（2026年7月〜9月）売上高伸長率」および米州・アジア・欧州・中国大陸の3Q数値。」）
- 売上・利益・KPIのいずれかで「過去最高」を更新したという主張があるか。: あり（原文: 「「売上高および純利益は過去最高」」）
- この資料の中で、通期予想を修正した、または据え置いたことが明示されているか。: あり（原文: 「「上期業績と下期見通しを踏まえて通期計画を修正。」」）
- 増減の要因は、どの形で分解して示されているか。: 増減要因図で金額あり（原文: 「「全社営業利益の増減要因」の図に「＋50」「▲66」「＋69」「▲42」などの金額が記載されている。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「銅、電子部品、樹脂等の価格高騰影響」「価格改定効果や…コストリダクション」」）
- セグメント情報はどの粒度で示されているか。: セグメント別の売上と利益（原文: 「「セグメント別業績」の売上高表および営業利益表。」）
- 売上原価または販管費の内訳・増加要因が数値で示されているか。: あり（原文: 「営業利益増減要因図に「銅、電子部品、樹脂等の価格高騰影響」、本文に「外部調達コスト増」と記載。」）
- この期のマイナスの事実は、どこまで説明されているか。: マイナス材料に金額あり（原文: 「日本住設営業利益は前年同期比▲13億円、海外住設の計画差は▲25億円、中東情勢影響は上期▲35億円と記載。」）
- 業績見通しの前提は、どこまで数値で示されているか。: 複数の前提を数値で開示（原文: 「通期修正計画に1ドル155.0円、1元22.5円、1ユーロ180.0円などを記載。」）
- 見通しに織り込んだリスクやマイナス要因の金額が示されているか。: あり（原文: 「「中東情勢における業績影響（営業利益）」年間▲60億円。」）
- 通期予想の達成に向けて、残り期間に何が必要かがどこまで示されているか。: 進捗を数値で開示（原文: 「「2026年度 下期修正計画」売上高4,103億円、営業利益348億円。」）
- 中期経営計画は、この資料でどこまで扱われているか。: 進捗を数値で開示（原文: 「「2030年目標（12％以上）」および「TOTO版ROIC 2026年度末8.4%」。」）
- 新しい施策・投資・提携・製品が、この資料で具体的に示されているか。: あり（原文: 「「中津・豊前の生産設備増強・新設」「リヤド テクニカルセンター 開設」「自己株式の取得・消却」。」）
- 財務諸表以外の事業指標は、いくつ数値で示されているか。: 5件以上（原文: 「ウォシュレット販売台数、累計出荷台数、レストルーム商品売上、来館者組数、見積金額など。」）
- 示された事業指標は、前年・前期に対してどの方向に動いているか。: 強弱が混在（原文: 「米州ウォシュレット販売台数102%、アジア130%に対し、中国大陸の3Qウォシュレット販売台数は86%。」）
- 客数と客単価、数量と単価、ARPUと契約数のように、単価と量に分解した指標が示されているか。: あり（原文: 「「売上高」と「販売台数 温水洗浄便座『ウォシュレット』」を米州、アジア、中国大陸などで記載。」）
- 従業員数または採用の状況が数値で示されているか。: あり（原文: 「「セラミック事業社員増強（約5割は日本住設からの転換）」「25年4月13％増強」「26年4月18％増強」。」）
- 市場規模、シェア、競合との比較が数値で示されているか。: あり（原文: 「「中古住宅販売戸数前年比…99％」「普及率はまだ一桁」「日本の一般家庭の普及率は80％超」。」）
- 株主還元は、どこまで具体的に示されているか。: 還元方針を数値で開示（原文: 「「配当性向40％以上、増配または維持」および年間配当120円。」）
- 自己株式の取得または消却への言及があるか。: あり（原文: 「取得価額総額300億円上限、950万株上限、取得期間2026年11月1日〜2027年3月31日。」）
- ROE・ROIC・D/Eレシオ・自己資本比率などの財務目標の数値が示されているか。: あり（原文: 「「自己資本比率50％以上」「DEレシオ0.5倍以下」「2030年目標ROIC12％以上」。」）
- 設備投資額・成長投資額・研究開発費のいずれかが金額で示されているか。: あり（原文: 「2026年度設備投資576億円、研究開発費110億円、豊前工場約600億円など。」）
- この資料はどの形式にあたるか。: 決算説明資料（原文: 「表題が「2027年3月期 第2四半期 決算説明資料」。」）
- 経営理念・会社概要など、業績と直接関係のない定型頁がどの程度を占めるか。: 定型頁がある程度ある（原文: 「冒頭に「TOTO事業概要」がある一方、後半は決算・修正計画・財務関連。」）
- 「差し控えたい」「未定」など、数値の開示を明確に見送った箇所があるか。: なし（原文: 「「差し控えたい」「未定」などの記載はない。」）
- 見通しと計画の説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「２期連続の過去最高…を目指す」「下期見通し」「増収見込み」。」）
- この期のマイナスの事実は、どこまで説明されているか。: マイナス材料に金額あり（原文: 「日本住設売上高▲54億円、営業利益▲13億円、海外住設営業利益計画差▲25億円。」）