# ＴＯＴＯ（5332） 2027年3月期 第2四半期（中間期）決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/5332/disclosure/20261029559909
種別: 決算
開示日: 2026-10-30
Komoriの読み（0-100）: 42
企業ページ: https://komori.app/company/5332

## 何が変わったか

2027年3月期中間期は、売上高と営業利益が前年同期を上回り、親会社株主に帰属する中間純利益も大幅に増加した。通期業績予想は修正され、年間配当予想は前期実績の110円から120円に増額された。

## 会社が挙げた理由

業績の増減理由は、本文に記載されていない。

## 開示の要点

- 決算期区分: 中間期（第2四半期）
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2026年4月1日〜2026年9月30日
- 売上高: {"value":364675,"unit":"百万円","yoy_pct":4.4}
- 営業利益: {"value":25182,"unit":"百万円","yoy_pct":21.2}
- 経常利益: {"value":24812,"unit":"百万円","yoy_pct":7.5}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":21315,"unit":"百万円","yoy_pct":142.5}
- １株当たり当期純利益: 129.63円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":"65.7%","前期末":"63.8%"}
- 総資産: {"value":830342,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":552129,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":3995,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-12421,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-10644,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":113057,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":775000,"unit":"百万円","yoy_pct":5.1},"営業利益":{"value":60000,"unit":"百万円","yoy_pct":11.6},"経常利益":{"value":58000,"unit":"百万円","yoy_pct":-4.4},"純利益":{"value":46000,"unit":"百万円","yoy_pct":14.3}}
- 業績予想の修正: {"売上高":{"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":775000,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"},"営業利益":{"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":60000,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"},"経常利益":{"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":58000,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"},"純利益":{"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":46000,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}}
- 年間配当予想: {"previous_forecast":110,"revised_forecast":120,"change":10,"change_rate":9.1,"unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":17708,"unit":"百万円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":27,"unit":"百万円"},{"項目":"投資有価証券売却益","value":5993,"unit":"百万円"}],"特別損失":[{"項目":"投資有価証券評価損","value":13,"unit":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":"0社","除外":"0社","社名":"該当なし"}
- 重要な後発事象: 2026年10月30日開催の取締役会で、自己株式取得に係る事項の決定および自己株式の消却を決議した。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（対象者：not_disclosed）
- 期末発行済株式数: 166358397
- 期末自己株式数: 1903860
- 業績の増減要因: not_disclosed

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 経過率どおり（原文: 「中間期売上高は「364,675百万円」、通期予想売上高は「775,000百万円」。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 売上の進捗が速い（原文: 「中間期の売上高は「364,675百万円」、営業利益は「25,182百万円」。通期予想は売上高「775,000百万円」、営業利益「60,000百万円」。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「前年同期比は、売上高「4.4%」、営業利益「21.2%」、経常利益「7.5%」、親会社株主に帰属する中間純利益「142.5%」。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は「364,675百万円、4.4%」、営業利益は「25,182百万円、21.2%」。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益「25,182百万円」、経常利益「24,812百万円」、親会社株主に帰属する中間純利益「21,315百万円」。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: あり（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：有」。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 増加を見込む（原文: 「通期営業利益予想は「60,000百万円、11.6%」。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2026年3月期の年間配当合計は「110.00円」、2027年3月期予想は「120.00円」。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「配当の状況には各期の配当額が記載されているが、株主還元方針の数値目標の記載はない。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 大きな特別利益（原文: 「特別利益合計「6,021百万円」、特別損失合計「13百万円」。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「特別損失には「投資有価証券評価損 13百万円」と記載されているが、「減損損失」の記載はない。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 比較できない（原文: 「表紙の連結経営成績欄には売上高と営業利益の金額・増減率が記載されているが、売上高営業利益率の記載はない。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は「2027年3月期中間期 65.7%」「2026年3月期 63.8%」。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より悪化（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは当中間期「3,995百万円」、前年同期「20,362百万円」。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「業績見通し等の将来に関する記述は、当社が現在入手している情報及び合理的であると判断する一定の前提に基づいており、その達成を当社として約束する趣旨のものではありません」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間は「2026年4月1日～2026年9月30日」と記載され、業績数値と増減率も記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: なし（原文: 「「実際の業績等はさまざまな要因により大きく異なる可能性があります」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「「前中間連結会計期間（自 2025年4月1日 至 2025年9月30日）」と「当中間連結会計期間（自 2026年4月1日 至 2026年9月30日）」が記載されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「当中間期における連結範囲の重要な変更：無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: あり（原文: 「「2026年10月30日開催の取締役会において、自己株式取得に係る事項を決議すると共に、自己株式を消却することを決議しました」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有」。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「本文の記載範囲に受注高・受注残高の記載はない。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: なし（原文: 「本文の記載範囲に財務諸表以外の数値事業指標の記載はない。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: なし（原文: 「本文の記載範囲に中期経営計画に関する記載はない。」）