# ＴＯＴＯ（5332） 通期連結業績予想と実績との差異及び個別業績の前期実績との差異に関するお知らせ

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/5332/disclosure/20260430514910
種別: 業績予想の修正
開示日: 2026-04-30
Komoriの読み（0-100）: 67
企業ページ: https://komori.app/company/5332

## 何が変わったか

2026年3月期の通期連結実績は、売上高・営業利益・経常利益・純利益のすべてで前回予想を上回った。通期個別実績も、前期比で増収増益となった。

## 会社が挙げた理由

連結では、日本住設事業の新商品拡販効果、旺盛な半導体市況を受けた新領域事業の販売増、想定以上の円安による為替差益、投資有価証券売却益の増加が理由とされている。個別では、半導体市況の好調に伴う静電チャックの販売数量拡大等と、投資有価証券売却益の増加が理由とされている。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":734500,"revised_forecast":737441,"change":2941,"change_rate":0.4,"unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":49000,"revised_forecast":53759,"change":4759,"change_rate":9.71,"unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":50000,"revised_forecast":60689,"change":10689,"change_rate":21.38,"unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":29000,"revised_forecast":40257,"change":11257,"change_rate":38.82,"unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":175.91,"revised_forecast":243.01,"change":"－","change_rate":"－","unit":"円銭"}
- 対象決算期: 2026年3月期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: 2025年10月31日
- 前期実績: 連結：売上高724,454百万円、営業利益48,479百万円、経常利益50,369百万円、親会社株主に帰属する当期純利益12,168百万円、1株当たり当期純利益71.73円。個別：売上高479,433百万円、営業利益18,839百万円、経常利益33,640百万円、当期純利益30,490百万円、1株当たり当期純利益179.73円。
- 修正の理由: 連結では、日本住設事業の新商品拡販効果、旺盛な半導体市況を受けた新領域事業の販売増、想定より円安に推移したことによる為替差益、投資有価証券売却益の増加。個別では、半導体市況の好調に伴う静電チャックの販売数量拡大等、経常利益の増加、投資有価証券売却益の増加。
- 特別損失の内容と金額: not_disclosed
- 配当予想の修正: not_disclosed
- 連結・個別の別: 連結・個別（単体）

## 評価の根拠

- この書類は、これからの期間の予想を差し替えるものか、既に終わった期間の実績差異を報告するものか。: 実績との差異（原文: 「「通期連結業績予想と実績との差異」および「前回発表予想（A）」「実績数値（B）」」）
- 対象となっている期間はどれか。: 通期のみ（原文: 「「2026年3月期通期連結業績予想と実績との差異（2025年4月1日～2026年3月31日）」」）
- どの科目が動いているか。: 売上と利益（原文: 「売上高の増減額「2,941」、営業利益「4,759」、経常利益「10,689」、親会社株主に帰属する当期純利益「11,257」」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 大きく上振れ（原文: 「「増減率（％）」で、経常利益「21.38」、親会社株主に帰属する当期純利益「38.82」」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 利益の振れが大きい（原文: 「売上高「0.40」、営業利益「9.71」、経常利益「21.38」、親会社株主に帰属する当期純利益「38.82」」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結と個別（原文: 「「通期連結業績予想値と実績との差異」および「通期個別実績と前期実績との差異」」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率30%以上（原文: 「連結純利益「増減率（％）38.82」、個別当期純利益「増減率（％）47.65」」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3%未満（原文: 「連結売上高「0.40」、個別売上高「2.83」」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を上回る（原文: 「連結の当期実績「40,257」、前期通期実績「12,168」。個別の当期実績「45,018」、前期実績「30,490」」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: なし（原文: 「「投資有価証券売却益の増加等により、予想を上回る結果」」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 需要の変動（原文: 「「日本住設事業の新商品拡販効果や旺盛な半導体市況を受けた新領域事業における販売増」」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「日本住設事業」「新領域事業」「静電チャック」」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「新商品拡販効果」「販売増」「円安に推移したことによる為替差益」「投資有価証券売却益の増加」」）
- 個々の要因が業績に与えた影響額が、金額で分けて示されているか。: なし（原文: 「理由欄は「新商品拡販効果」「販売増」「為替差益」「投資有価証券売却益の増加等」と説明しており、要因別の金額記載はない。」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「「旺盛な半導体市況」「為替相場が想定よりも円安」「新商品拡販効果」「投資有価証券売却益の増加」」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 定性的（原文: 「理由欄は「販売増」「為替差益」「投資有価証券売却益の増加」などの定性的説明にとどまる。」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 一部が本業の外（原文: 「営業利益について「新商品拡販効果」「販売増」、経常利益・純利益について「為替差益や投資有価証券売却益の増加等」」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期末に近い（原文: 「開示日「2026年4月30日」、対象期間「2025年4月1日～2026年3月31日」」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 断定的（原文: 「「予想を上回りました」「前期実績を上回りました」」）