# ＴＯＴＯ（5332） 2026年3月期 決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/5332/disclosure/20260430514673
種別: 決算
開示日: 2026-04-30
Komoriの読み（0-100）: 50
企業ページ: https://komori.app/company/5332

## 何が変わったか

2026年3月期は、売上高が小幅増収となり、営業利益・経常利益・純利益はいずれも増加しました。2027年3月期は増収増益を見込み、年間配当予想も110円から120円へ増額しています。

## 会社が挙げた理由

半導体デバイスメーカーの既設工場で稼働率が向上し、交換需要が堅調に推移したことでセラミック製品の売上が拡大しました。また、各地域で「ネオレスト」や「ウォシュレット」などの販売・提案活動を強化しました。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2025年4月1日〜2026年3月31日
- 売上高: {"value":737441,"unit":"百万円","yoy_pct":1.8}
- 営業利益: {"value":53759,"unit":"百万円","yoy_pct":10.9}
- 経常利益: {"value":60689,"unit":"百万円","yoy_pct":20.5}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":40257,"unit":"百万円","yoy_pct":230.8}
- １株当たり当期純利益: 243.01円
- 売上高営業利益率: 7.3％
- 自己資本比率: {"当期末":"63.8％","前期末":"64.1％"}
- 総資産: {"value":827483,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":533914,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":71240,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-21816,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-38555,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":131188,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":785000,"unit":"百万円","yoy_pct":6.4},"営業利益":{"value":60000,"unit":"百万円","yoy_pct":11.6},"経常利益":{"value":58500,"unit":"百万円","yoy_pct":-3.6},"親会社株主に帰属する当期純利益":{"value":46000,"unit":"百万円","yoy_pct":14.3}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":110,"revised_forecast":120,"change":10,"change_rate":9.1,"unit":"円"}
- 配当性向: 45.3％
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":34360,"unit":"百万円"}
- 減損損失: {"金額":{"value":1583,"unit":"百万円"},"対象資産":"not_disclosed"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":84,"unit":"百万円"},{"項目":"投資有価証券売却益","value":14729,"unit":"百万円"}],"特別損失":[{"項目":"投資有価証券売却損","value":54,"unit":"百万円"},{"項目":"投資有価証券評価損","value":26,"unit":"百万円"},{"項目":"減損損失","value":1583,"unit":"百万円"},{"項目":"事業再編費用","value":15176,"unit":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":"0社","除外":"0社","社名":"not_disclosed"}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: {"有無":"有","対象者":"not_disclosed"}
- 期末発行済株式数: {"value":166358397,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":1942038,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: 世界的なAI関連需要の拡大、半導体デバイスメーカーの既設工場における稼働率向上に伴う交換需要の堅調な推移、各地域での高付加価値商品の販売・提案活動の強化。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題：「2026年3月期 決算短信〔日本基準〕(連結)」」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 小幅な上振れ（原文: 「「売上高が7,374億4千1百万円(前期比1.8％増)、営業利益が537億5千9百万円(前期比10.9％増)、経常利益が606億8千9百万円(前期比20.5％増)、親会社株主に帰属する当期純利益が402億5千7百万円(前期比230.8％増)」」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高「737,441」「1.8％」、営業利益「53,759」「10.9％」」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益「53,759百万円」、経常利益「60,689百万円」、親会社株主に帰属する当期純利益「40,257百万円」」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 増加を見込む（原文: 「次期営業利益「当期比11.6％増の600億円」」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「「2026年3月期」年間配当「110.00」、 「2027年3月期(予想)」年間配当「120.00」」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別利益と特別損失の両方（原文: 「「特別利益合計 14,813」「特別損失合計 16,840」」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「「減損損失 1,583」」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「日本住設事業「営業利益が202億5千3百万円(前期比7.5％減)」、アジア・オセアニア事業「営業利益が102億3千9百万円(前期比24.3％増)」、セラミック事業「営業利益が289億4千3百万円(前期比41.7％増)」、中国大陸事業「営業損失が69億3千4百万円」」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 上昇（原文: 「売上高営業利益率「2026年3月期 7.3％」「2025年3月期 6.7％」」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 支配関係は変わらず（原文: 「自己資本比率「2026年3月期 63.8」「2025年3月期 64.1」」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より悪化（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フロー「2026年3月期 71,240」「2025年3月期 71,381」」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「半導体デバイスメーカーの既設工場での稼働率向上に伴い、交換需要が堅調に推移し、当社グループの半導体製造装置に採用されているセラミック製品の売上も前年に比べて拡大しました。」」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「「売上高が7,374億4千1百万円(前期比1.8％増)」「セラミック事業…売上高が…前期比34.0％増、営業利益が…前期比41.7％増」」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境：「米国関税政策等による経済状況の不確実性」「主要地域における住宅市場の停滞、物価上昇」／自社施策：「販売力強化」「生産体制を充実」「工場への集約」」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「当連結会計年度の業績は…となりました」／「将来の見通し及び計画に基づく予測には、不確実な要素が含まれており、変動する可能性を有しています。」」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2025年4月1日から2026年3月31日まで」および売上高「737,441百万円」、営業利益「53,759百万円」」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「米国関税政策等による経済状況の不確実性」「中東情勢の悪化」「主要地域における住宅市場の停滞、物価上昇」」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「業績表に2026年3月期と2025年3月期の売上高・利益および対前期増減率が記載されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「(継続企業の前提に関する注記) 該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：無」」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「(重要な後発事象の注記) 該当事項はありません。」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有」」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「「5スターホテルなどの著名物件の受注強化を推進しています。」」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「生産能力は従来と比べ150%に拡大」」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「10ヵ年の中・長期経営計画『共通価値創造戦略 TOTOWILL2030』」「WILL2030 STAGE2(2024年度～2026年度)」「2030年度時点での資本コスト越えの利益率を実現」」）