# 上海永信東洋炭素有限公司の持分法適用｜東洋炭素（5310）の変遷

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## 経過

- FY2016-Q3 初出 「第１四半期連結会計期間より、上海永信東洋炭素有限公司は重要性が増したため、持分法適用の範囲に含めております。」 — 上海永信東洋炭素有限公司について、重要性の増加を理由に第1四半期連結会計期間から持分法適用の範囲に含めたことを開示している。 (https://komori.app/company/5310/filing/2016-q2)
- FY2018 再掲 「持分法適用の関連会社数　1社　会社名　上海永信東洋炭素有限公司」 — 上海永信東洋炭素有限公司を引き続き持分法適用関連会社として開示している。 (https://komori.app/company/5310/filing/2018-fy)
- FY2019 再掲 「持分法適用の関連会社数　1社　会社名　上海永信東洋炭素有限公司」 — 上海永信東洋炭素有限公司を引き続き持分法適用関連会社として開示している。 (https://komori.app/company/5310/filing/2019-fy)
- FY2020 再掲 「持分法適用の関連会社数　2社　会社名　ATNグラファイト・テクノロジー㈱　上海永信東洋炭素有限公司」 — 上海永信東洋炭素有限公司は引き続き持分法適用関連会社として開示され、持分法適用会社全体はATNグラファイト・テクノロジー㈱を加えた2社となった。 (https://komori.app/company/5310/filing/2020-fy)
- FY2022 再掲 「持分法適用の関連会社数　2社　会社名　ATNグラファイト・テクノロジー株式会社　上海永信東洋炭素有限公司」 — 上海永信東洋炭素有限公司に加え、ATNグラファイト・テクノロジー株式会社を含む2社を持分法適用関連会社として継続している。 (https://komori.app/company/5310/filing/2022-fy)