# 東洋炭素（5310） （訂正）「2025年12月期 第１四半期決算短信〔日本基準〕（連結）」の一部訂正について

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/5310/disclosure/20251107591625
種別: 決算
開示日: 2025-11-07
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企業ページ: https://komori.app/company/5310

## 何が変わったか

2025年12月期第1四半期の品目別の受注額・受注残高・販売実績と、その説明文を訂正しました。特殊黒鉛製品の数値は増え、複合材その他製品の数値は減りましたが、全社合計の売上高・受注高・受注残高は変わっていません。

## 会社が挙げた理由

連結子会社の上海東洋炭素有限公司で、売上および受注の計上区分に誤りが判明したため。

## 開示の要点

- 訂正の対象となる開示: 2025年12月期 第１四半期決算短信〔日本基準〕（連結）
- 元の開示日: 2025年5月12日
- 訂正箇所: ３．補足情報（１）品目別の受注及び販売状況、（２）概況
- 訂正内容: {"previous_forecast":{"受注金額":{"特殊黒鉛製品":"3,484","複合材その他製品":"4,986","合計":"10,416"},"受注残高":{"特殊黒鉛製品":"5,834","複合材その他製品":"7,055","合計":"14,644"},"品目別販売実績":{"特殊黒鉛製品":"4,813","エレクトロニクス分野":"1,761","一般産業分野":"2,461","複合材その他製品":"4,232","主要３製品":"3,632","その他製品":"599","合計":"11,475"}},"revised_forecast":{"受注金額":{"特殊黒鉛製品":"4,447","複合材その他製品":"4,023","合計":"10,416"},"受注残高":{"特殊黒鉛製品":"6,396","複合材その他製品":"6,493","合計":"14,644"},"品目別販売実績":{"特殊黒鉛製品":"5,215","エレクトロニクス分野":"2,031","一般産業分野":"2,592","複合材その他製品":"3,831","主要３製品":"3,208","その他製品":"622","合計":"11,475"}},"change":{"受注金額":{"特殊黒鉛製品":"+963","複合材その他製品":"-963","合計":"0"},"受注残高":{"特殊黒鉛製品":"+562","複合材その他製品":"-562","合計":"0"},"品目別販売実績":{"特殊黒鉛製品":"+402","エレクトロニクス分野":"+270","一般産業分野":"+131","複合材その他製品":"-401","主要３製品":"-424","その他製品":"+23","合計":"0"}},"change_rate":{"エレクトロニクス分野":"前年同期比35.6％減→25.7％減","一般産業分野":"前年同期比6.2％減→1.2％減","特殊黒鉛製品全体":"前年同期比18.4％減→11.6％減","主要３製品":"前年同期比0.7％増→11.1％減","複合材その他製品全体":"前年同期比2.7％増→7.0％減"},"unit":"百万円（表）、％（概況の前年同期比）"}
- 訂正の理由: 当社の連結子会社である上海東洋炭素有限公司において、2025年12月期第１四半期における売上および受注計上区分の誤りが判明したことから、特殊黒鉛製品および複合材その他製品における売上高ならびに受注高および受注残高に関する記載を訂正いたします。
- 業績への影響: 全社の売上高ならびに受注高および受注残高の数値につきましては、変更はございません。

## 評価の根拠

- 何を訂正しているか。: その他の数値（原文: 「「３．補足情報」「（１）品目別の受注及び販売状況」および「①受注金額」「②受注残高」「③品目別販売実績」」）
- 訂正によって、公表済みの損益・財政状態の数値そのものが変わるか。: なし（原文: 「「なお、全社の売上高ならびに受注高および受注残高の数値につきましては、変更はございません。」」）
- 訂正前と訂正後の数値が両方示されているか。: あり（原文: 「「【訂正前】」および「【訂正後】」の各表」）
- この訂正が業績や投資判断に与える影響について、会社が明示的に述べているか。: あり（原文: 「「全社の売上高ならびに受注高および受注残高の数値につきましては、変更はございません。」」）
- 原因の説明がなく、お詫びの文言のみか。: なし（原文: 「「訂正の理由」および「売上および受注計上区分の誤りが判明したことから」」）
- 元の開示から訂正までの間隔はどれか。: 1か月超（原文: 「「2025年５月12日に公表いたしました」および書類日付「2025年11月７日」」）
- 訂正の範囲はどこまでか。: 複数箇所（原文: 「「（１）品目別の受注及び販売状況」「①受注金額」「②受注残高」「③品目別販売実績」および「（２）概況」」）
- 訂正の対象となる開示が、表題と開示日で特定されているか。: あり（原文: 「「2025年５月12日に公表いたしました『2025年12月期 第１四半期決算短信〔日本基準〕（連結）』」」）