# 東洋炭素（5310） 2025年12月期 第２四半期（中間期）決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/5310/disclosure/20250807533802
種別: 業績予想の修正
開示日: 2025-08-07
Komoriの読み（0-100）: 73
企業ページ: https://komori.app/company/5310

## 何が変わったか

2025年12月期の通期連結業績予想を、売上高・利益ともに下方修正した。シリコン半導体市場の回復遅れやSiC半導体市場の調整継続、設備投資の先送りなどを理由としている。

## 会社が挙げた理由

シリコン半導体市場の回復に時間を要し、SiC半導体市場の調整も継続すると見込まれるため、半導体用の需要が減少する。また、設備投資の先送り等により冶金用等の需要も減少し、限界利益の減少などから売上高・利益ともに期初計画を下回る見込みとなった。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":52000,"revised_forecast":48000,"change":-4000,"change_rate":-7.7,"unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":10000,"revised_forecast":7500,"change":-2500,"change_rate":-25,"unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":9800,"revised_forecast":7000,"change":-2800,"change_rate":-28.6,"unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":7000,"revised_forecast":5000,"change":-2000,"change_rate":-28.6,"unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":333.77,"revised_forecast":238.41,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円 銭"}
- 対象決算期: 2025年12月期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: 売上高53,093百万円、営業利益12,238百万円、経常利益13,480百万円、親会社株主に帰属する当期純利益9,960百万円、１株当たり当期純利益474.95円
- 修正の理由: シリコン半導体市場の回復に時間を要し、SiC半導体市場の調整も継続するため、半導体用需要が減少する見込み。設備投資の先送り等により冶金用等の需要も減少し、限界利益の減少などから売上高・利益ともに期初計画を下回る見込みとなった。
- 特別損失の内容と金額: 固定資産売却損0百万円、固定資産除却損46百万円、特別損失合計46百万円
- 配当予想の修正: 修正なし
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- この書類は、これからの期間の予想を差し替えるものか、既に終わった期間の実績差異を報告するものか。: 実績差異と予想修正（原文: 「「2025年12月期第２四半期（中間期）の連結業績」と「2025年12月期通期連結業績予想を以下のとおり修正いたします」を記載している。」）
- 対象となっている期間はどれか。: 中間と通期（原文: 「「2025年12月期第２四半期（中間期）の連結業績」および「2025年12月期の連結業績予想（2025年１月１日～2025年12月31日）」を記載している。」）
- どの科目が動いているか。: 売上と利益（原文: 「前回発表予想から今回修正予想への変更として、売上高、営業利益、経常利益、当期純利益の各数値を記載している。」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 大きく下振れ（原文: 「「増減率（％） △7.7、△25.0、△28.6、△28.6」と記載している。」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 利益の振れが大きい（原文: 「売上高の増減率は「△7.7」、営業利益は「△25.0」、経常利益と当期純利益は「△28.6」と記載している。」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結（原文: 「表題に「決算短信〔日本基準〕（連結）」、業績予想に「通期連結業績予想」と記載している。」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率10〜30%（原文: 「経常利益と親会社株主に帰属する当期純利益の増減率を「△28.6」と記載している。」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3〜10%（原文: 「売上高の増減率を「△7.7」と記載している。」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を下回る（原文: 「今回修正予想は営業利益7,500百万円、経常利益7,000百万円、当期純利益5,000百万円、前期実績はそれぞれ12,238百万円、13,480百万円、9,960百万円と記載している。」）
- 一部の科目については当初予想を据え置くと明示しているか。: なし（原文: 「売上高52,000百万円から48,000百万円、営業利益10,000百万円から7,500百万円など、各科目の修正を記載している。」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: あり（原文: 「「固定資産売却損0」「固定資産除却損46」「特別損失合計46」と記載している。」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 需要の変動（原文: 「「半導体用の需要が減少する他、設備投資の先送り等の影響により冶金用等の需要は減少する見込み」と記載している。」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「シリコン半導体市場」「SiC半導体市場」「半導体用」「冶金用等」と記載している。」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「シリコン半導体市場は回復に時間を要し、SiC半導体市場の調整も継続」「半導体用の需要が減少」「設備投資の先送り等」「限界利益が減少」と記載している。」）
- 個々の要因が業績に与えた影響額が、金額で分けて示されているか。: なし（原文: 「業績予想表には全体の「増減額（Ｂ－Ａ）」と「増減率（％）」を記載しているが、要因別の影響額は記載していない。」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 外部環境（原文: 「「市場の調整も継続」「シリコン半導体市場は回復に時間を要し」「設備投資の先送り等の影響」と記載している。」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 定性的（原文: 「「第３四半期以降」と時期を示している一方、理由の説明は「需要が減少」「限界利益が減少すること等」と定性的である。」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 続く前提（原文: 「「SiC半導体市場の調整も継続するものと見られます」と記載している。」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 本業の中の変化（原文: 「「半導体用の需要が減少」「冶金用等の需要は減少する見込み」「限界利益が減少すること等から、売上高・利益ともに期初計画を下回る」と記載している。」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更なし（原文: 「「当中間期における連結範囲の重要な変更：無」と記載している。」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期中（原文: 「対象期間を「2025年１月１日～2025年６月30日」、開示日を「2025年８月７日」、通期を「2025年１月１日～2025年12月31日」と記載している。」）
- 差し替えられる前回予想は、当初予想か、期中に既に一度直されたものか。: 当初予想からの修正（原文: 「「期初想定にて回復を見込んでいた」「売上高・利益ともに期初計画を下回る見込み」と記載している。」）
- 通期予想の扱いはどれか。: 通期も修正（原文: 「「2025年12月期通期連結業績予想を以下のとおり修正いたします」と記載している。」）
- 配当予想はどう扱われているか。: 配当予想は修正なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」と記載している。」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 条件付き（原文: 「「回復に時間を要し」「継続するものと見られます」「減少する見込み」「達成を当社として約束する趣旨のものではありません」と記載している。」）