# 東洋炭素（5310） 2025年12月期 第１四半期決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/5310/disclosure/20250509536876
種別: 決算
開示日: 2025-05-12
Komoriの読み（0-100）: 44
企業ページ: https://komori.app/company/5310

## 何が変わったか

2025年12月期第1四半期は、売上高が前年同期比8.7％減、営業利益が15.9％減となり、経常利益と親会社株主に帰属する四半期純利益も大幅に減少した。通期業績予想と年間配当予想は従来から変更していない。

## 会社が挙げた理由

シリコン半導体やSiC半導体等の用途が市場の調整により軟調となったこと、半導体用製品や主力の冶金用製品などが減少したことによる。

## 開示の要点

- 決算期区分: 第1四半期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2025年1月1日〜2025年3月31日
- 売上高: {"value":11475,"unit":"百万円","yoy_pct":-8.7}
- 営業利益: {"value":2140,"unit":"百万円","yoy_pct":-15.9}
- 経常利益: {"value":1885,"unit":"百万円","yoy_pct":-38}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":1276,"unit":"百万円","yoy_pct":-46.4}
- １株当たり当期純利益: 60.88円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":"83.0%","前期末":"83.2%"}
- 総資産: {"value":109804,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":91198,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 現金及び現金同等物期末残高: not_disclosed
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":52000,"unit":"百万円","yoy_pct":-2.1},"営業利益":{"value":10000,"unit":"百万円","yoy_pct":-18.3},"経常利益":{"value":9800,"unit":"百万円","yoy_pct":-27.3},"純利益":{"value":7000,"unit":"百万円","yoy_pct":-29.7}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":145,"revised_forecast":145,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 受注高・受注残高: {"受注高":10416,"受注残高":14644,"unit":"百万円"}
- 減価償却費: {"value":1030,"unit":"百万円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":1,"unit":"百万円"},{"項目":"補助金収入","value":23,"unit":"百万円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産除却損","value":33,"unit":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":{"会社数":0,"社名":"－"},"除外":{"会社数":0,"社名":"－"}}
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 無
- 期末発行済株式数: {"value":20992588,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":20277,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: エレクトロニクス分野で市場の調整によりシリコン半導体やSiC半導体等の用途が軟調となり、半導体用製品が減少した。日本では半導体用が大幅に減少し、欧州では主力の冶金用が減少、アジアではカーボンブラシ製品や半導体用が低調に推移した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 経過率どおり（原文: 「通期売上高予想は52,000百万円、当第1四半期売上高は11,475百万円。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 売上と利益で揃っている（原文: 「当第1四半期の売上高は11,475百万円、営業利益は2,140百万円。通期予想は売上高52,000百万円、営業利益10,000百万円。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく下振れ（原文: 「売上高11,475百万円（前年同期比8.7％減）、営業利益2,140百万円（同15.9％減）、経常利益1,885百万円（同38.0％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益1,276百万円（同46.4％減）。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 減収減益（原文: 「売上高は前年同期比8.7％減、営業利益は同15.9％減。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益2,140百万円、経常利益1,885百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益1,276百万円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 減少を見込む（原文: 「通期営業利益予想10,000百万円、対前期増減率△18.3％。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2024年12月期の年間配当金145.00円、2025年12月期予想145.00円。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「特別利益合計24百万円、特別損失合計33百万円。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「日本の営業利益は前年同期比38.9％減、米国は前年同期の9百万円の営業損失から78百万円の営業利益、欧州は同108.7％増、アジアは同81.1％減。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 低下（原文: 「当期の売上高11,475百万円・営業利益2,140百万円、前年同期の売上高12,573百万円・営業利益2,546百万円。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 支配関係は変わらず（原文: 「自己資本比率は2025年12月期第1四半期83.0％、2024年12月期83.2％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 記載なし（原文: 「当第1四半期連結累計期間に係る四半期連結キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「シリコン半導体やSiC半導体等の用途は軟調な動きとなりました。半導体用が市場の調整を受け大幅に減少した。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「半導体用が市場の調整を受け大幅に減少したこと等により、売上高は6,280百万円。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「米国の通商政策等により世界経済の不透明感は高まっている一方、製品・用途構成のバランスをコントロールし、高付加価値製品の増強・開発や生産性向上に取り組んだ。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「当第1四半期連結累計期間の経営成績は…となりました。米国の関税措置については…間接的な影響等は不透明な要素が多い。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「2025年1月1日～2025年3月31日の第1四半期について、売上高11,475百万円、営業利益2,140百万円などを記載。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「米国の関税措置につきましては…事業環境に及ぼす間接的な影響等は不透明な要素が多い。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「2025年12月期第1四半期と2024年12月期第1四半期の売上高・利益および前年同期比を記載。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：有、①以外の会計方針の変更：無、会計上の見積りの変更：無、修正再表示：無。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「当四半期連結累計期間における連結範囲の重要な変更：無」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料のみ（原文: 「決算補足説明資料作成の有無：有、決算説明会開催の有無：無」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: あり（原文: 「2025年12月期第1四半期の受注金額合計10,416百万円、受注残高合計14,644百万円。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「品目別の受注及び販売状況として、受注金額、受注残高、品目別販売実績を記載。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「中期経営計画における経営目標を達成するべく、技術革新に追随しうる高付加価値製品の増強・開発に取り組む。」）