# 東洋炭素（5310） 2024年12月期 決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/5310/disclosure/20250214575392
種別: 業績予想の修正
開示日: 2025-02-14
Komoriの読み（0-100）: 76
企業ページ: https://komori.app/company/5310

## 何が変わったか

2024年12月期の連結実績を公表し、売上高・各利益とも前期を上回りました。併せて、2025年12月期は売上高52,000百万円、営業利益10,000百万円などの第2四半期累計・通期予想と、年間配当145円を示しました。

## 会社が挙げた理由

2024年12月期の実績については、為替の影響、価格転嫁、販売構成差などにより限界利益が増加したと説明しています。2025年12月期の減益見通しについては、為替の影響や人件費・減価償却費など固定費の増加を理由に挙げています。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":52000,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":10000,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":9800,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":7000,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":333.77,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円 銭"}
- 対象決算期: 2025年12月期
- 対象期間: 第２四半期（累計）・通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: 売上高53,093百万円、営業利益12,238百万円、経常利益13,480百万円、親会社株主に帰属する当期純利益9,960百万円、１株当たり当期純利益474.95円
- 修正の理由: 2025年12月期は、為替の影響や人件費・減価償却費等固定費の増加等により、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する当期純利益が減少する見込み。SiC半導体用途はEV需要の鈍化により調整局面を迎える一方、シリコン半導体用途は緩やかな回復、冶金用等は堅調な需要を見込む。
- 特別損失の内容と金額: 固定資産除却損193百万円、固定資産売却損0百万円、特別損失合計194百万円。2024年12月期の減損損失は該当事項なし。
- 配当予想の修正: 2025年12月期は１株当たり145円（第２四半期末0円、期末145円）の予想。修正なしとの明記はない。
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- 対象となっている期間はどれか。: 中間と通期（原文: 「「第２四半期（累計）」「通期」の業績予想を記載。」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 強弱が混在（原文: 「2024年12月期は売上高7.8％増、営業利益31.8％増。2025年12月期予想は売上高2.1％減、営業利益18.3％減。」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 利益の振れが大きい（原文: 「「売上高52,000百万円（前期比2.1％減）」「営業利益10,000百万円（同18.3％減）」「経常利益9,800百万円（同27.3％減）」「親会社株主に帰属する当期純利益7,000百万円（同29.7％減）」。」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結と個別（原文: 「表題が「決算短信〔日本基準〕（連結）」であり、「（参考）個別業績の概要」も掲載。」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率10〜30%（原文: 「親会社株主に帰属する当期純利益は「前期比29.7％減」。」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3%未満（原文: 「売上高は「52,000百万円（前期比2.1％減）」。」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を下回る（原文: 「2025年12月期予想は「7,000百万円」、2024年12月期実績は「9,960百万円」。」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: あり（原文: 「「固定資産除却損193百万円」「特別損失合計194百万円」。」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 価格・コスト（原文: 「「為替の影響や人件費・減価償却費等固定費の増加等により」。」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「SiC半導体用途はEVの需要鈍化等により調整局面」「シリコン半導体用途の需要は緩やかな回復基調」「冶金用等においても堅調な需要」。」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「為替の影響や人件費・減価償却費等固定費の増加等」。」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「「為替の影響」「EVの需要鈍化」「人件費・減価償却費等固定費の増加」。」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 定性的（原文: 「業績予想の理由として要因の説明はあるが、要因別の金額・比率の記載はない。」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 続く前提（原文: 「「先行き不透明な状況が続くものと予想されます」「着実な需要が見込まれます」。」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 本業の中の変化（原文: 「「人件費・減価償却費等固定費の増加等により、営業利益10,000百万円」。」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更なし（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：無」。」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 投資増に言及（原文: 「「内部留保金につきましては、生産関連設備投資、新製品開発および研究開発投資等に充当する所存」。」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期初に近い（原文: 「開示日は「2025年２月14日」、予想対象期間は「2025年１月１日～2025年12月31日」。」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 条件付き（原文: 「「親会社株主に帰属する当期純利益7,000百万円を見込んでおります」「当社として約束する趣旨のものではありません」。」）