# 東洋炭素（5310） 2023年12月期 決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/5310/disclosure/20240214535866
種別: 業績予想の修正
開示日: 2024-02-14
Komoriの読み（0-100）: 72
企業ページ: https://komori.app/company/5310

## 何が変わったか

2023年12月期の連結業績を報告し、売上高・営業利益・経常利益・純利益が前期から増加した。あわせて、2024年12月期の第2四半期累計・通期の業績予想と、年間配当120円を示した。

## 会社が挙げた理由

半導体・冶金用途などの堅調な需要と円安が売上を押し上げ、価格転嫁や販売構成差によって利益率が改善した。一方、カーボンブラシ製品の需要減少や一部地域の需要減もあった。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":25500,"通期":54000},"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":5100,"通期":10900},"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":4800,"通期":10500},"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":3500,"通期":7600},"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":166.89,"通期":362.38},"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円 銭"}
- 対象決算期: 2024年12月期
- 対象期間: 第２四半期累計・通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: 2023年12月期：売上高49,251百万円、営業利益9,283百万円、経常利益10,182百万円、親会社株主に帰属する当期純利益7,506百万円、１株当たり当期純利益357.91円
- 修正の理由: 前回予想との差し替えであることは記載されていない。2024年12月期について、シリコン半導体用途は力強さを欠くものの、SiC半導体用途の旺盛な需要継続と冶金用等の堅調な需要を見込んでいる。
- 特別損失の内容と金額: 2023年12月期に、減損損失120百万円、固定資産除却損215百万円、固定資産売却損0百万円を計上し、特別損失合計は336百万円。減損損失の内訳は機械装置及び運搬具79百万円、建設仮勘定36百万円、有形固定資産その他4百万円。
- 配当予想の修正: 2024年12月期の年間配当は1株当たり120円。次期は1株当たり10円増配予定。
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- 対象となっている期間はどれか。: 中間と通期（原文: 「「第２四半期（累計） 25,500」「通期 54,000」」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 利益の振れが大きい（原文: 「2023年12月期：売上高「12.5」、営業利益「39.2」、親会社株主に帰属する当期純利益「44.9」」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結と個別（原文: 「表題の「（連結）」および「（参考）個別業績の概要」」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率30%以上（原文: 「「親会社株主に帰属する当期純利益 7,506 44.9」」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率10〜30%（原文: 「「売上高 49,251 12.5」」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を上回る（原文: 「2024年12月期通期予想「7,600」、2023年12月期実績「7,506」」）
- 一部の科目については当初予想を据え置くと明示しているか。: なし（原文: 「2024年12月期予想は売上高・営業利益・経常利益・純利益の各数値を示しているが、「据え置き」とする記載はない。」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: あり（原文: 「「減損損失 120」「固定資産除却損 215」「特別損失合計 336」」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 需要の変動（原文: 「「半導体や冶金用途における堅調な需要に支えられ、売上高は49,251百万円」」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「半導体や冶金用途」「カーボンブラシ製品の需要が減少」」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「円安の影響」「半導体や冶金用途における堅調な需要」「価格転嫁や販売構成差等の影響」」）
- 個々の要因が業績に与えた影響額が、金額で分けて示されているか。: なし（原文: 「「円安の影響に加え、半導体や冶金用途における堅調な需要に支えられ」および「価格転嫁や販売構成差等の影響で限界利益が増加」」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「「円安の影響」「堅調な需要」および「価格転嫁」「新製品および高付加価値製品の開発・増強」」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2023年１月１日～2023年12月31日」および「売上高は49,251百万円（前期比12.5％増）」「営業利益9,283百万円（同39.2％増）」」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 続く前提（原文: 「「持ち直しの動きは継続するものと予想」「SiC半導体用途における旺盛な需要が継続する」」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 本業の中の変化（原文: 「「価格転嫁や販売構成差等の影響で限界利益が増加したこと等により」」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更なし（原文: 「「期中における重要な子会社の異動（連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動）：無」」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 投資増に言及（原文: 「「内部留保金につきましては、生産関連設備投資、新製品開発および研究開発投資等に充当する所存」」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応の言及なし（原文: 「「萩原工場の一部の設備については、市場環境の変化により、遊休状態」」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期末に近い（原文: 「対象期間「2023年１月１日～2023年12月31日」、開示日「2024年２月14日」」）
- 配当予想はどう扱われているか。: 配当予想を増額（原文: 「「次期の配当につきましては…１株当たり10円増配の120円とさせていただく予定」」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 条件付き（原文: 「「親会社株主に帰属する当期純利益7,600百万円…を見込んでおります」「その達成を当社として約束する趣旨のものではありません」」）