# 東洋炭素（5310） 2021年12月期 決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/5310/disclosure/20220210587928
種別: 業績予想の修正
開示日: 2022-02-14
Komoriの読み（0-100）: 71
企業ページ: https://komori.app/company/5310

## 何が変わったか

2021年12月期の連結実績を公表し、売上高・営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する当期純利益が前期から増加した。あわせて、2022年12月期の第2四半期累計・通期予想と年間配当70円を新たに示しており、既存予想の差し替えではない。

## 会社が挙げた理由

2021年12月期は、半導体市場の旺盛な需要に支えられ、半導体用・冶金用などが堅調に推移した。2022年12月期は、デジタル投資やカーボンニュートラル実現の動きによる需要、半導体用の力強い需要、冶金用などの堅調な需要を見込む一方、家電・電動工具用需要はやや落ち着くとしている。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":20000,"通期":42000},"change":"not_disclosed","change_rate":{"第２四半期累計":14.1,"通期":11.3},"unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":2800,"通期":7000},"change":"not_disclosed","change_rate":{"第２四半期累計":18.3,"通期":23.5},"unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":2700,"通期":6900},"change":"not_disclosed","change_rate":{"第２四半期累計":-2.9,"通期":10.1},"unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":2000,"通期":5000},"change":"not_disclosed","change_rate":{"第２四半期累計":9.6,"通期":12},"unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":95.36,"通期":238.41},"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円 銭"}
- 対象決算期: 2022年12月期
- 対象期間: 第２四半期累計・通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: {"売上高":"37,734百万円","営業利益":"5,666百万円","経常利益":"6,264百万円","親会社株主に帰属する当期純利益":"4,465百万円","１株当たり当期純利益":"212.94円"}
- 修正の理由: 既存予想の修正ではなく、次期はデジタル投資やカーボンニュートラル実現の動きにより着実な需要を見込み、半導体用の力強い需要や冶金用などの堅調な需要を見込むとしている。
- 特別損失の内容と金額: 固定資産売却損0百万円、固定資産除却損152百万円、特別損失合計153百万円
- 配当予想の修正: 2022年12月期の年間配当は70円（1株当たり10円増配予定）
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- 対象となっている期間はどれか。: 中間と通期（原文: 「業績予想表に「第２四半期（累計）」と「通期」の両方がある。」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: improvement（原文: 「2021年12月期は営業利益5,666百万円（65.6％増）、親会社株主に帰属する当期純利益4,465百万円（67.7％増）。2022年12月期通期は営業利益7,000百万円、純利益5,000百万円を見込んでいる。」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結（原文: 「表題に「（連結）」とあり、見通しも「2022年12月期の連結業績予想」とされている。」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率10〜30%（原文: 「2022年12月期通期の営業利益は7,000百万円、対前期増減率は23.5％。」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率10〜30%（原文: 「予想表で売上高は第2四半期累計20,000百万円（14.1％増）、通期42,000百万円（11.3％増）。」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を上回る（原文: 「2022年12月期通期の親会社株主に帰属する当期純利益予想は5,000百万円、2021年12月期実績は4,465百万円。」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: あり（原文: 「「固定資産除却損152百万円」などを含む「特別損失合計153百万円」。」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 需要の変動（原文: 「「半導体市場における旺盛な需要に支えられ、好調に推移しました。」」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「半導体用においては力強い需要が見込まれるほか、冶金用などにおいても堅調な需要を見込んでおります。」」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「デジタル投資やカーボンニュートラル実現の動き」「半導体用においては力強い需要」「冶金用などにおいても堅調な需要」「家電・電動工具用の需要はやや落ち着く」。」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「「半導体市場における旺盛な需要に支えられ」とする一方、「生産性向上によるコスト競争力の向上」「新製品ならびに高付加価値製品の開発・増強などを推進」。」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「当連結会計年度の経営成績は、売上高は37,734百万円（前期比20.8％増）」などの記載がある。」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 続く前提（原文: 「「世界経済は緩やかな回復基調が継続するものと予想されます。」」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 本業の中の変化（原文: 「「半導体市場における旺盛な需要に支えられ、好調に推移しました。」また、売上高・営業利益の増加が示されている。」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更なし（原文: 「「期中における重要な子会社の異動（連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動）：無」。」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 投資増に言及（原文: 「「内部留保金につきましては、生産関連設備投資、新製品開発および研究開発投資等に充当していく所存」。」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期初に近い（原文: 「開示日は「2022年２月14日」、予想対象期間は「2022年１月１日～2022年12月31日」。」）
- 差し替えられる前回予想は、当初予想か、期中に既に一度直されたものか。: 前回予想なし（原文: 「「３．2022年12月期の連結業績予想」に予想値が記載されているが、前回予想の公表日・修正前数値は記載されていない。」）
- 配当予想はどう扱われているか。: 配当予想を増額（原文: 「「次期の配当につきましては…１株当たり10円増配の70円とする予定」。」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 条件付き（原文: 「「次期業績の見通しにつきましては…を見込んでおります」「業績予想の達成を当社として約束する趣旨のものではありません」。」）