# 生産設備の合理化・品質向上・新製品開発への設備投資｜日本カーボン（5302）の変遷

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## 経過

- FY2017 初出 「当社グループ（当社及び連結子会社、以下同じ）は、生産設備の合理化、製品の品質の向上及び新製品の開発を目的とした投資を行っております。」 — 通期の設備投資額は14億6千8百万円で、炭素製品関連13億1千6百万円、炭化けい素製品関連1億2千万円などを投じている。 (https://komori.app/company/5302/filing/2017-fy)
- FY2018-Q2 再掲 「当第２四半期連結累計期間における投資活動の結果、11億1百万円の支出（前年同四半期 11億3百万円の支出）となりました。これは、有形固定資産の取得11億9百万円によるものであります。」 — 有形固定資産の取得に11億9百万円を投じており、生産設備の合理化・品質向上・新製品開発を目的とする設備投資が継続している。 (https://komori.app/company/5302/filing/2018-q2)
- FY2018-Q3 再掲 「固定資産は、有形固定資産では電極設備を中心とした設備更新はありましたが、投資有価証券の時価下落により、234億4千7百万円と前連結会計年度末に比べ3億6千8百万円の減少となりました。」 — 電極設備を中心とした設備更新が継続していることが記載されている。 (https://komori.app/company/5302/filing/2018-q3)
- FY2018 再掲 「生産体制の改善等を目的とし、日本カーボン㈱の富山工場の電極製造設備の設備改善、更新を計画しております。」 — 生産設備の合理化・更新を目的とする投資方針が継続し、富山工場の電極製造設備の改善・更新計画が具体的に示された。 (https://komori.app/company/5302/filing/2018-fy)
- FY2019-Q1 前進 「固定資産は、投資有価証券の減少3千7百万円等がありましたが、有形固定資産の設備更新等による増加3億3千3百万円等があり、前連結会計年度末に比べ2億7千6百万円増加し、239億6千5百万円となりました。」 — 有形固定資産の設備更新等により3億3千3百万円増加し、生産設備の改善・更新に関する投資が進んだ。 (https://komori.app/company/5302/filing/2019-q1)
- FY2019-Q2 再掲 「当第２四半期連結累計期間における投資活動の結果、18億5千9百万円の支出（前年同四半期 11億1百万円の支出）となりました。これは、有形固定資産の取得による支出18億5千万円によるものであります。」 — 当第2四半期累計期間も有形固定資産の取得に18億5千万円を投じ、生産設備等への投資が継続している。 (https://komori.app/company/5302/filing/2019-q2)
- FY2019-Q3 再掲 「このような事業環境の中、当社グループは、生産効率の向上と原価および環境負荷の低減を目的とした生産設備の拡充や販売網の強化を推進してまいりました。」 — 生産効率向上、原価低減、新たに環境負荷低減を目的とする生産設備の拡充が引き続き進められている。有形固定資産は17億3百万円増加した。 (https://komori.app/company/5302/filing/2019-q3)
- FY2020-Q1 再掲 「固定資産は、有形固定資産の新規取得・設備更新等による増加7億4千7百万円等がありましたが、投資有価証券の減少15億2千5百万円等により、前連結会計年度末に比べ6億3千4百万円減少しました。」 — 有形固定資産の新規取得・設備更新等による増加が7億4千7百万円となり、生産設備等への投資が継続している。 (https://komori.app/company/5302/filing/2020-q1)
- FY2020-Q2 再掲 「当第２四半期連結累計期間における投資活動によるキャッシュ・フローは、主に有形固定資産の取得による支出29億9千2百万円等により、30億2千万円の支出（前年同四半期 18億5千9百万円の支出）となりました。」 — 有形固定資産の取得に29億9千2百万円を支出し、生産設備等への投資を継続している。 (https://komori.app/company/5302/filing/2020-q2)
- FY2020 再掲 「当社グループ（当社及び連結子会社、以下同じ）は、生産設備の合理化、製品の品質の向上及び新製品の開発を目的とした投資を行っております。当連結会計年度の設備投資は、炭素製品関連3,445百万円、炭化けい素製品関連95百万円、その他31百万円、合計3,572百万円であります。」 — 生産設備の合理化、品質向上、新製品開発を目的とする設備投資が継続し、通期投資額は35億72百万円となった。 (https://komori.app/company/5302/filing/2020-fy)
- FY2021-Q1 再掲 「こうした事業環境の中、当社グループは、生産効率の向上と原価および環境負荷の低減を目的とした生産設備の拡充や、販売力を高めるための販売網強化を推進してまいりました。」 — 生産設備の拡充を通じた生産効率・原価・環境負荷の低減と、販売網強化を継続している。 (https://komori.app/company/5302/filing/2021-q1)
- FY2022-Q2 再掲 「当第２四半期連結累計期間における投資活動によるキャッシュ・フローは、有形固定資産の取得による支出9億8千万円等により、10億1千6百万円の支出（前年同四半期 4億5千8百万円の支出）となりました。」 — 有形固定資産の取得に9億8千万円を支出し、生産設備等への投資を継続している。 (https://komori.app/company/5302/filing/2022-q2)
- FY2022 前進 「当連結会計年度の設備投資（有形固定資産受入ベース数値。金額に消費税等を含みません。）内訳は、次のとおりであります。」 — 設備投資は合計24億63百万円となり、炭素製品関連24億33百万円、炭化けい素製品関連29百万円を投じた。 (https://komori.app/company/5302/filing/2022-fy)
- FY2023 前進 「当連結会計年度の設備投資(有形固定資産受入ベース数値。)内訳は、次のとおりであります。炭素製品関連2,723百万円、炭化けい素製品関連25百万円、その他4百万円、合計2,754百万円。」 — 生産設備の合理化、品質向上、新製品開発を目的とする設備投資を継続し、FY2023の投資額は27億54百万円となった。 (https://komori.app/company/5302/filing/2023-fy)
- FY2024-H1 前進 「当中間連結会計期間における投資活動によるキャッシュ・フローは、有形固定資産の取得による支出21億8千5百万円および投資有価証券の取得による支出2億2百万円等により、22億1千7百万円の支出（前年同期27億7千3百万円の支出）となりました。」 — 有形固定資産の取得に21億85百万円を支出し、生産設備の合理化・品質向上・新製品開発等に関わる設備投資を継続している。 (https://komori.app/company/5302/filing/2024-h1)
- FY2024 前進 「当社グループ(当社及び連結子会社、以下同じ)は、生産能力増強、生産の効率化、製品の品質の向上及び新製品の開発を目的とした投資を行っております。当連結会計年度の設備投資(有形固定資産受入ベース数値。)内訳は、次のとおりであります。」 — 生産能力増強等を目的とする設備投資を継続し、FY2024の設備投資額は合計62億61百万円となり、前期の27億54百万円から増加した。 (https://komori.app/company/5302/filing/2024-fy)
- FY2025-H1 前進 「当中間連結会計期間における投資活動によるキャッシュ・フローは、投資有価証券の売却による収入4億9百万円がありましたが、有形固定資産の取得による支出31億1千2百万円等により、29億1千4百万円の支出（前年同期22億1千7百万円の支出）となりました。」 — 有形固定資産の取得に31億12百万円を支出し、前年同期の21億85百万円から設備投資が増加した。生産能力増強・効率化等を目的とする投資が進んでいる。 (https://komori.app/company/5302/filing/2025-h1)
- 2026-02-26 前進 「当連結会計年度に実施いたしました設備投資の総額は、39億２千６百万円（有形固定資産38億９千５百万円、無形固定資産３千１百万円）であり、その主なものは受注増への対応と生産性向上を目的とした設備拡充や生産能力維持のための設備更新によるものであります。」 — 設備投資について、2025年度の総額と、受注増への対応・生産性向上・生産能力維持を目的とする具体的な完成設備が示された。 (https://komori.app/company/5302/disclosure/20260225568905)
- FY2026-H1 再掲 「ファインカーボン関連製品につきましては、売上高は堅調だった一方で、需要拡大を見据えた製造設備増強投資の影響等により製造コストが増加し、収益性は低下いたしました。」 — 需要拡大を見据えた製造設備増強投資が継続していることが、ファインカーボン関連製品の製造コスト増加要因として示された。 (https://komori.app/company/5302/filing/2026-h1)