# 新しい技術への挑戦｜日本カーボン（5302）の変遷

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## 経過

- FY2016-Q3 初出 「「新しい技術への挑戦と製品の高付加価値化」を推進し」 — 収益体質確立に向けた新技術への挑戦が、明示的な戦略的取り組みとして初めて記載されている。 (https://komori.app/company/5302/filing/2016-q2)
- FY2017-Q1 再定義 「新技術・次世代製品の開発強化等にグループ一丸となって取組んでまいりました。」 — 「新しい技術への挑戦」から、新技術に加えて次世代製品の開発を強化する施策へ表現が具体化・再整理されている。 (https://komori.app/company/5302/filing/2017-q1)
- FY2017-Q3 削除 「また昨年よりグループ一丸となって取り組んできたセグメント別事業の最適化や原価低減等の効果が見られた結果、当第３四半期連結累計期間の業績は、売上高193億5千1百万円（前年同四半期比17.3％増）、営業利益13億7千3百万円（前年同四半期は9億7千2百万円の営業損失）、経常利益14億4千4百万円（前年同四半期は10億4千9百万円の経常損失）、親会社株主に帰属する四半期純利益9億9千5百万円（前年同四半期は12億8千6百万円の親会社株主に帰属する四半期純損失）となりました。」 — 「新しい技術への挑戦」や「新技術・次世代製品の開発強化」の明示はなく、事業最適化・原価低減の効果が中心に記載されている。 (https://komori.app/company/5302/filing/2017-q3)
- FY2017 再掲 「③　新技術・次世代製品の開発強化」 — 第3四半期では明示されなかった新技術・次世代製品の開発強化が、2018年度の主要施策として再び明示されている。 (https://komori.app/company/5302/filing/2017-fy)
- FY2018 再掲 「③　新技術・次世代製品の開発強化」 — 新技術・次世代製品の開発強化が、2019年の主要施策として引き続き明示されている。 (https://komori.app/company/5302/filing/2018-fy)
- FY2020 再掲 「半導体製造用、太陽電池製造用、工業炉用等向けの炭素繊維関連製品は、性能向上と品質安定化のため、更には付加価値向上と新規用途開拓のための開発を進めております。」 — 炭素繊維関連製品について、性能・品質の向上、付加価値向上、新規用途開拓を目的とする開発が継続している。 (https://komori.app/company/5302/filing/2020-fy)
- FY2022 再定義 「お客様の多岐にわたるニーズにお応えするため、既存製品の高性能化及びコストダウンに繋がる新たな技術の開発を行っております。また、既存製品の新たな用途開拓も継続的に行っております。」 — 新技術への取り組みが、既存製品の高性能化・コストダウンと新用途開拓を含む研究開発として具体化されている。 (https://komori.app/company/5302/filing/2022-fy)