# 東海カーボン（5301） 2024年12月期 決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/5301/disclosure/20250210568376
種別: 業績予想の修正
開示日: 2025-02-12
Komoriの読み（0-100）: 73
企業ページ: https://komori.app/company/5301

## 何が変わったか

2024年12月期の連結実績を公表し、減収・営業減益・経常減益となった。黒鉛電極事業などで減損損失や事業再編構築費用を計上したため、最終損益は黒字から大幅な赤字に転じ、併せて2025年12月期の業績予想を示した。

## 会社が挙げた理由

鉄鋼市況の低迷や中国・インドなど新興勢力との価格競争、アルミ電解用カソードの需要減少と売価低下、EVの成長鈍化によるパワー半導体市場の減速により営業面が悪化した。さらに、黒鉛電極事業とスメルティング＆ライニング事業で減損損失などの特別損失を計上した。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":169500,"通期":341000},"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":10400,"通期":23300},"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":10000,"通期":22000},"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":6000,"通期":11000},"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":28.11,"通期":51.53},"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円 銭"}
- 対象決算期: 2025年12月期
- 対象期間: 第２四半期累計・通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: 2024年12月期：売上高350,114百万円、営業利益19,386百万円、経常利益22,579百万円、親会社株主に帰属する当期純損失△56,736百万円、１株当たり当期純損失△265.94円
- 修正の理由: not_disclosed
- 特別損失の内容と金額: 減損損失68,134百万円、事業再編構築費用8,016百万円、固定資産除却損725百万円、固定資産売却損1百万円。特別損失合計76,878百万円
- 配当予想の修正: 2025年12月期の年間配当予想は30.00円（中間15.00円、期末15.00円）。修正の有無はnot_disclosed
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- 対象となっている期間はどれか。: 来期以降も対象（原文: 「「１．2024年12月期の連結業績（2024年１月１日～2024年12月31日）」および「３．2025年12月期の連結業績予想（2025年１月１日～2025年12月31日）」」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結と個別（原文: 「表題の「〔日本基準〕(連結)」および「(参考) 個別業績の概要」」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率30%以上（原文: 「「営業利益は前期比49.9％減」「経常利益は前期比45.7％減」」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3〜10%（原文: 「「売上高は前期比3.8％減」」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 赤字に転じる（原文: 「2023年12月期「25,468百万円」、2024年12月期「△56,736百万円」」）
- 一部の科目については当初予想を据え置くと明示しているか。: なし（原文: 「業績予想の表には2025年12月期の予想値が掲載されているが、「据え置く」旨の記載はない。」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: あり（原文: 「「減損損失68,134百万円」「事業再編構築費用8,016百万円」「特別損失合計76,878百万円」」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 需要の変動（原文: 「「鉄鋼の市況低迷」「アルミ電解用カソードの需要減退」「EVの成長鈍化に伴うパワー半導体市場の減速」」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「黒鉛電極事業」「スメルティング＆ライニング事業」「アルミ電解用カソード」「パワー半導体市場」」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「鉄鋼の市況低迷や新興勢力との価格競争激化、アルミ電解用カソードの需要減退と競合の積極攻勢による売価の低下、EVの成長鈍化…」」）
- 個々の要因が業績に与えた影響額が、金額で分けて示されているか。: なし（原文: 「理由の記載は「市況低迷」「価格競争激化」「需要減退」などの説明で、要因別の影響額は示されていない。」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「「鉄鋼の市況低迷」「価格競争激化」および「国内黒鉛電極生産の集約や欧州拠点の生産能力削減等の構造改革に着手」」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「当連結会計年度（2024年１月１日から2024年12月31日まで）」および「売上高は前期比3.8％減」「営業利益は前期比49.9％減」」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 継続と一過性の混在（原文: 「「電極市況の低迷が続きました」および「減損損失68,134百万円」「事業再編構築費用8,016百万円」」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 一部が本業の外（原文: 「「需要減退…売価の低下…により、業績が悪化」および「特別損失を計上したことにより…当期純損失」」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更なし（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：無」」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 投資増に言及（原文: 「「カーボンブラック事業に長期的な利益をもたらす設備投資を行い」「生産能力の拡大と新規市場の開拓に努めます」」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応を決定（原文: 「「国内黒鉛電極生産の集約や欧州拠点の生産能力削減等の構造改革に着手」」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期末に近い（原文: 「開示日「2025年２月12日」および対象期間「2024年１月１日～2024年12月31日」」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 条件付き（原文: 「「実際の経営成績は、今後様々な要因によって予想数値と異なる結果となる可能性があります」」）