# 東海カーボン（5301） 2023年12月期 決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/5301/disclosure/20240213533602
種別: 業績予想の修正
開示日: 2024-02-13
Komoriの読み（0-100）: 81
企業ページ: https://komori.app/company/5301

## 何が変わったか

2023年12月期の連結実績を公表し、2024年12月期については売上高3,700億円、営業利益・経常利益230億円、親会社株主に帰属する当期純利益150億円の予想を示した。既存予想との差し替えではなく、決算実績と翌期予想を同時に開示している。

## 会社が挙げた理由

2023年12月期は、世界経済の停滞、中国経済の減速、欧州の鉄鋼生産低迷、顧客の在庫調整などが一部事業の減収減益要因となった一方、販売価格の引き上げや原材料・エネルギーコストの転嫁により増益となった事業もあった。2024年12月期については、低迷する黒鉛電極事業の抜本的な構造改革を進める方針を示している。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":180000,"通期":370000},"change":"not_disclosed","change_rate":{"第２四半期累計":"0.9%（対前年同四半期）","通期":"1.7%（対前期）"},"unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":10000,"通期":23000},"change":"not_disclosed","change_rate":{"第２四半期累計":"△54.0%（対前年同四半期）","通期":"△40.6%（対前期）"},"unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":10000,"通期":23000},"change":"not_disclosed","change_rate":{"第２四半期累計":"△58.5%（対前年同四半期）","通期":"△44.7%（対前期）"},"unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":9000,"通期":15000},"change":"not_disclosed","change_rate":{"第２四半期累計":"△43.4%（対前年同四半期）","通期":"△41.1%（対前期）"},"unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":42.21,"通期":70.35},"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円 銭"}
- 対象決算期: 2024年12月期
- 対象期間: 第２四半期累計・通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: {"対象決算期":"2023年12月期","売上高":363946,"営業利益":38728,"経常利益":41607,"親会社株主に帰属する当期純利益":25468,"１株当たり当期純利益":119.45,"単位":"百万円（１株当たりは円 銭）"}
- 修正の理由: not_disclosed
- 特別損失の内容と金額: {"特別損失合計":210,"固定資産除却損":170,"投資有価証券売却損":39,"固定資産売却損":0,"対象決算期":"2023年12月期","単位":"百万円"}
- 配当予想の修正: 2024年12月期の年間配当予想は30.00円（第２四半期末15.00円、期末15.00円）と記載されているが、修正の有無はnot_disclosed
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- 対象となっている期間はどれか。: 中間と通期（原文: 「「第２四半期(累計)」および「通 期」」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 強弱が混在（原文: 「2023年12月期は売上高6.9％増、営業利益4.6％減、経常利益2.2％減、親会社株主に帰属する当期純利益13.6％増。2024年12月期通期予想は売上高1.7％増、営業利益40.6％減、経常利益44.7％減、純利益41.1％減。」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 増収減益・減収増益（原文: 「通期予想は売上高「1.7％」、営業利益「△40.6％」、経常利益「△44.7％」、親会社株主に帰属する当期純利益「△41.1％」。」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結（原文: 「表題の「日本基準（連結）」および「３．2024年12月期の連結業績予想」。」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率30%以上（原文: 「通期の経常利益「23,000百万円」「△44.7％」。」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3%未満（原文: 「通期売上高「370,000百万円」「1.7％」。」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を下回る（原文: 「2024年通期予想は営業利益23,000百万円、経常利益23,000百万円、純利益15,000百万円。2023年実績はそれぞれ38,728百万円、41,607百万円、25,468百万円。」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: あり（原文: 「「特別損失合計 210百万円」「固定資産除却損170百万円」「投資有価証券売却損39百万円」。」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 需要の変動（原文: 「「中国経済の減速」「同地域の鉄鋼生産の低迷」「顧客の在庫調整」「メモリ半導体市場向けの製品需要が停滞」。」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「黒鉛電極事業」「カーボンブラック事業」「Solid SiC製品」「北米」「欧州」「米国」。」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「欧米の高インフレ・高金利の持続」「中国経済の減速」「鉄鋼生産の低迷」「顧客の在庫調整」「エネルギーコストの高止まり」「販売価格へ転嫁」。」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「外部要因として「中国経済の減速」「需要が停滞」、会社の判断として「販売価格へ転嫁」「生産性の向上と生産能力の増強」「構造改革を断行」。」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「当連結会計年度（2023年1月1日から2023年12月31日まで）」および各事業の売上高・営業利益の「前期比」数値。」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 継続と一過性の混在（原文: 「「低迷を続ける黒鉛電極事業」および「負極材の一時的な販売回復」。」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 本業の中の変化（原文: 「「販売量が落ち込む」「販売価格については…引き上げられ」「原材料やエネルギーコストは大きく上昇」「製造コストが増加」。」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更なし（原文: 「「期中における重要な子会社の異動…：無」。」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 投資増に言及（原文: 「「生産能力の増強」「カーボンニュートラル対応」「人的資本を重視した経営にも取り組んでいきます」。」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応を決定（原文: 「「新たなローリング中期経営計画T-2026を策定・開示しました」「抜本的な構造改革を断行し」。」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期初に近い（原文: 「開示日「2024年2月13日」、対象期間「2024年1月1日～2024年12月31日」。」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 条件付き（原文: 「「その達成を当社として約束する趣旨のものではありません」「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」。」）