# 東海カーボン（5301） 2022年12月期　第2四半期決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/5301/disclosure/20220808514269
種別: 決算
開示日: 2022-08-08
Komoriの読み（0-100）: 51
企業ページ: https://komori.app/company/5301

## 何が変わったか

2022年12月期第2四半期累計の売上高は前年同期比33.8％増、営業利益は52.7％増となり、増収増益だった。通期業績予想と年間配当予想はいずれも修正されていない。

## 会社が挙げた理由

黒鉛電極の需要・工場稼働率・販売数量の改善、原材料費上昇分の売価転嫁、半導体・太陽光発電向けやソリッドSiC製品の堅調な需要、工業炉関連の需要増などが挙げられている。一方、世界的なインフレ、ウクライナ危機、中国ロックダウン、半導体不足などの影響も記載されている。

## 開示の要点

- 決算期区分: 中間期（第2四半期）
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2022年1月1日〜2022年6月30日
- 売上高: {"value":157070,"unit":"百万円","yoy_pct":33.8}
- 営業利益: {"value":16717,"unit":"百万円","yoy_pct":52.7}
- 経常利益: {"value":19448,"unit":"百万円","yoy_pct":82.7}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":9253,"unit":"百万円","yoy_pct":62.1}
- １株当たり当期純利益: 43.41円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":47.2,"前期末":44.7}
- 総資産: {"value":559400,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":293578,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":305000,"unit":"百万円","yoy_pct":17.8},"営業利益":{"value":35000,"unit":"百万円","yoy_pct":42},"経常利益":{"value":34000,"unit":"百万円","yoy_pct":37.3},"純利益":{"value":20000,"unit":"百万円","yoy_pct":24.2},"１株当たり当期純利益":"93.82円"}
- 業績予想の修正: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 年間配当予想: {"previous_forecast":30,"revised_forecast":30,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"投資有価証券売却益","value":29,"unit":"百万円"},{"項目":"固定資産売却益","value":26,"unit":"百万円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産除却損","value":162,"unit":"百万円"},{"項目":"関係会社出資金売却損","value":160,"unit":"百万円"},{"項目":"投資有価証券売却損","value":0,"unit":"百万円"},{"項目":"固定資産売却損","value":0,"unit":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":"0社","除外":"1社","社名":"東海炭素（天津）有限公司"}
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家・アナリスト向け電話会議）
- 期末発行済株式数: {"value":224943104,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":11747825,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: 黒鉛電極の需要、工場稼働率、販売数量が改善し、売価も反転した。カーボンブラックでは中国拠点売却で販売数量が減少したものの、原料油価格上昇分の売価転嫁により増収増益となった。ファインカーボンでは半導体・太陽光発電向けやソリッドSiC製品が堅調で、工業炉及び関連製品ではエネルギー関連・情報技術関連業界向け需要が好調だった。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 経過率どおり（原文: 「第2四半期実績の売上高は「157,070」百万円、通期予想は「305,000」百万円。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 売上の進捗が速い（原文: 「売上高は「157,070」百万円、通期予想「305,000」百万円。営業利益は「16,717」百万円、通期予想「35,000」百万円。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「「売上高は前年同期比33.8％増」「営業利益は前年同期比52.7％増」「経常利益は前年同期比82.7％増」「四半期純利益は、前年同期比62.1％増」。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高「157,070百万円、33.8％」、営業利益「16,717百万円、52.7％」。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益「16,717百万円」、経常利益「19,448百万円」、親会社株主に帰属する四半期純利益「9,253百万円」。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無」。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「通期営業利益予想「35,000百万円」「42.0％」。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2021年12月期の合計「30.00円」、2022年12月期予想の合計「30.00円」。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「「特別利益合計56百万円」「特別損失合計323百万円」「税金等調整前四半期純利益19,181百万円」。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「スメルティング＆ライニング事業は「営業損失は3百万円（前年同期営業利益は3億2百万円）」、他セグメントは営業利益を計上。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 上昇（原文: 「当期の売上高「157,070百万円」、営業利益「16,717百万円」、前年同期の売上高「117,380百万円」、営業利益「10,945百万円」。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は「2022年12月期第2四半期47.2％」「2021年12月期44.7％」。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「原価上昇を価格に転嫁して適正利潤確保を図る」「原料油価格上昇分を売価に転嫁する等の対応」「コスト上昇分の売価への転嫁を進め利益回復を図っております」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「要因として「需要は引き続き堅調」「販売数量ともに改善」「売価についても前年を底に反転」「原料油価格上昇分を売価に転嫁」などの定性的説明がある。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「サプライチェーンの分断」「世界的なインフレ」「金融引き締め」、自社施策として「原価上昇を価格に転嫁」「製造能力増強」「中国拠点の売却」が記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「業績見通し等の将来に関する記述は、当社が現在入手している情報及び合理的であると判断する一定の前提に基づいており」「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間は「2022年1月1日から2022年6月30日」、売上高「157,070百万円」、営業利益「16,717百万円」など。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「ロシアによるウクライナ侵攻」「世界的なインフレ」「金融引き締め」「中国主要都市におけるロックダウン」「半導体不足等」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：有」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: あり（原文: 「「当四半期連結累計期間における重要な子会社の異動：有」「除外 1社（社名）東海炭素（天津）有限公司」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「四半期決算補足説明資料作成の有無：有」「四半期決算説明会開催の有無：有（機関投資家・アナリスト向け電話会議）」。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「2022年から2024年までの3年間を対象とするローリング中期経営計画『T-2024』」「2024年の定量目標として、売上高3,560億円、営業利益570億円、ROS16%、EBITDA910億円」。」）