# 東海カーボン（5301） 2021年12月期　決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/5301/disclosure/20220208582653
種別: 決算
開示日: 2022-02-08
Komoriの読み（0-100）: 53
企業ページ: https://komori.app/company/5301

## 何が変わったか

2021年12月期は、売上高が前期比28.4％増、営業利益が213.6％増となり、連結業績が大幅に改善した。2022年12月期も、売上高305,000百万円、営業利益35,000百万円を見込んでいる。

## 会社が挙げた理由

世界経済がコロナ禍による低迷から回復したことに加え、カーボンブラック事業で販売数量が増加し、売価調整や稼働率上昇により原価率が改善した。ファインカーボン事業では半導体・太陽光発電向けやソリッドSiC製品の需要が堅調で、精錬ライニング事業や工業炉及び関連製品事業でも販売量・販売が増加した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2021年1月1日〜2021年12月31日
- 売上高: {"value":258874,"unit":"百万円","yoy_pct":28.4}
- 営業利益: {"value":24647,"unit":"百万円","yoy_pct":213.6}
- 経常利益: {"value":24770,"unit":"百万円","yoy_pct":295.5}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":16105,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- １株当たり当期純利益: 75.55円
- 売上高営業利益率: 9.5%
- 自己資本比率: {"当期末":"44.7%","前期末":"43.8%"}
- 総資産: {"value":512503,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":256570,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":38072,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-35282,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":1211,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":64435,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":305000,"unit":"百万円","yoy_pct":17.8},"営業利益":{"value":35000,"unit":"百万円","yoy_pct":42},"経常利益":{"value":34000,"unit":"百万円","yoy_pct":37.3},"純利益":{"value":20000,"unit":"百万円","yoy_pct":24.2}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":30,"revised_forecast":30,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円"}
- 配当性向: 39.7%
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":22900,"unit":"百万円"}
- 減損損失: {"value":385,"unit":"百万円","対象資産":"負極材製造設備"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":216,"unit":"百万円"},{"項目":"投資有価証券売却益","value":47,"unit":"百万円"},{"項目":"関係会社清算益","value":6,"unit":"百万円"}],"特別損失":[{"項目":"関係会社出資金売却損失引当金繰入額","value":1137,"unit":"百万円"},{"項目":"減損損失","value":385,"unit":"百万円"},{"項目":"固定資産除却損","value":104,"unit":"百万円"},{"項目":"解体撤去費用","value":30,"unit":"百万円"},{"項目":"関係会社清算損","value":24,"unit":"百万円"},{"項目":"固定資産売却損","value":5,"unit":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":{"社数":0,"社名":[]},"除外":{"社数":0,"社名":[]}}
- 重要な後発事象: 完全子会社の東海炭素（天津）有限公司の全出資持分を譲渡し、2022年2月28日付で連結範囲から除外する予定。譲渡価格は15百万USドル見込みで、譲渡損失見込額1,137百万円を当期の特別損失に計上した。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: {"有無":"有","対象者":"機関投資家・アナリスト向け電話会議"}
- 期末発行済株式数: 224,943,104株
- 期末自己株式数: 11,762,569株
- 業績の増減要因: 世界経済の回復、販売数量の増加、原料油価格高騰に伴う売価の調整、稼働率上昇による原価率改善、半導体・太陽光発電向けやソリッドSiC製品の需要拡大、アルミ精錬用カソード等の販売好調、工業炉等の販売増加。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題: 「2021年12月期 決算短信〔日本基準〕(連結)」」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 記載なし（原文: 「「2021年12月期の連結業績」および「2022年12月期の連結業績予想」」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「「売上高は前期比28.4％増」「営業利益は前期比213.6％増」「経常利益は前期比295.5％増」」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「2021年12月期の売上高「258,874百万円」、営業利益「24,647百万円」；前期はそれぞれ「201,542百万円」「7,858百万円」」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益「24,647百万円」、経常利益「24,770百万円」、親会社株主に帰属する当期純利益「16,105百万円」」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「「営業利益350億円(同42.0％増)」」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「「2021年12月期…合計30.00」「2022年12月期(予想)…合計30.00」」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「配当欄の「配当性向（連結）39.7」「純資産配当率（連結）3.0」」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 大きな特別損失（原文: 「「特別利益合計270百万円」「特別損失合計1,685百万円」」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「「その他事業の減損損失385百万円は、負極材製造設備の減損損失」」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 全セグメントが増益（原文: 「黒鉛電極事業の営業損失「△400百万円（前期は△5,766百万円）」、その他各事業は「前期比…増」」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「「2021年12月期…売上高営業利益率9.5％」「2020年12月期…3.9％」」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 支配関係は変わらず（原文: 「「自己資本比率は、前連結会計年度末比0.9ポイント増の44.7％」」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より悪化（原文: 「「前連結会計年度比169億4千9百万円収入減の、380億7千2百万円の収入」」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「補修用タイヤ向け需要回復に伴い、販売数量は前期比で増加」「半導体、太陽光発電向け販売は引き続き堅調」」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「販売数量は前期比で増加」「売価の調整や稼働率の上昇に伴い原価率が改善」」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境が中心（原文: 「「コロナ禍によるボトム水準からの回復過程」「半導体不足等、サプライチェーンの混乱や資源価格の高騰」」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「売上高は前期比28.4％増となりました」および「実際の経営成績は、今後様々な要因によって予想数値と異なる結果となる可能性があります」」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2021年１月１日～2021年12月31日」および売上高・営業利益等の実績数値」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「感染力の強い変異株」「半導体不足」「資源価格の高騰」「１米ドル＝110円を想定」」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における重要な子会社の異動…：無」」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: あり（原文: 「「2022年２月28日付で譲渡する予定です。これに伴い、東海炭素（天津）は当社の連結範囲から除外されることとなります」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（機関投資家・アナリスト向け電話会議）」」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「2023年の売上高3,200億円、営業利益570億円、ROS18％の達成を目指してまいりました」「ローリング中期経営計画T-2024を策定いたしました」」）