# リソルホールディングス（5261）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/5261
English name: RESOL HOLDINGS Co.,Ltd.
業種: 情報通信・サービスその他

## 事業の概要

当社グループは、ホテル運営事業、ゴルフ運営事業、リソルの森事業、ウェルビーイング事業、再生エネルギー事業、投資再生事業およびこれらに付帯するサービス等を行っています。海外展開や新規施設開発を通じた事業拡大、事業間シナジーの推進、ESG経営の基盤強化を通じた企業価値の向上を目指しています。

## 提出書類

- [2026-06-25 有価証券報告書](https://komori.app/company/5261/filing/2025-fy)
- [2025-11-14 半期報告書](https://komori.app/company/5261/filing/2025-h1)
- [2025-06-26 有価証券報告書](https://komori.app/company/5261/filing/2024-fy)
- [2024-11-14 半期報告書](https://komori.app/company/5261/filing/2024-h1)

## 適時開示

- [2026-08-06 2027年３月期　第１四半期決算短信〔日本基準〕（連結）](https://komori.app/company/5261/disclosure/20260806511541) — 第1四半期は、ホテルの新規開業で売上高が3.6％増えた一方、開業費や変動賃料などのコスト増で営業利益は19.7％減った。通期業績予想は据え置き、年間配当は前期の110円から120円へ増配する計画。
- [2026-07-23 譲渡制限付株式報酬としての自己株式の処分の払込完了に関するお知らせ](https://komori.app/company/5261/disclosure/20260716594996) — 譲渡制限付株式報酬として、取締役3名への自己株式901株の処分について払込みが完了した。
- [2026-06-29 支配株主等に関する事項について](https://komori.app/company/5261/disclosure/20260629582931) — 三井不動産株式会社とコナミグループ株式会社をその他の関係会社として開示し、三井不動産との事業協力、役員兼任、取引内容および少数株主保護の方策を説明した。前回からの具体的な変更点は本文に記載されていない。
- [2026-06-26 譲渡制限付株式報酬としての自己株式の処分に関するお知らせ](https://komori.app/company/5261/disclosure/20260625580965) — 取締役3名に対する譲渡制限付株式報酬として、会社が保有する自己株式901株を処分することを決議した。処分価額は1株7,290円で、総額は656万8,290円。
- [2026-06-04 第133回定時株主総会招集ご通知に際しての電子提供措置事項](https://komori.app/company/5261/disclosure/20260603561671) — 定時株主総会の招集通知に添付される計算書類のうち、書面で送付しない注記表と株主資本等変動計算書を電子提供するものです。総会の議案や決議内容を変更する書類ではありません。
- [2026-06-04 第133回定時株主総会招集ご通知](https://komori.app/company/5261/disclosure/20260603561670) — 第133回定時株主総会で、取締役7名、監査役2名、補欠監査役2名を選任する議案を付議している。取締役は6名から7名へ増員予定で、取締役候補には新任2名、社外2名が含まれる。
- [2026-05-07 役員の異動に関するお知らせ](https://komori.app/company/5261/disclosure/20260507518177) — 2026年6月26日付で、曽谷友紀氏と岩場潔氏を取締役候補とし、小嶋康司氏を監査役候補とする役員人事を内定した。小嶋氏は取締役を退任して監査役に、岩場氏は監査役を退任して取締役に就く予定。
- [2026-05-07 2026年3月期　決算短信〔日本基準〕(連結)](https://komori.app/company/5261/disclosure/20260501517078) — 2026年3月期は、インバウンド需要などを背景に売上高・営業利益・最終利益がそろって増加し、営業利益は前期比23.2％増となった。2027年3月期も売上高と営業利益の増加を見込む一方、税負担の増加により最終利益は減少する予想で、年間配当は120円へ増配する。