# テクノロジーズ（5248） 2027年１月期 第１四半期決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/5248/disclosure/20260612569178
種別: 決算
開示日: 2026-06-12
Komoriの読み（0-100）: 40
企業ページ: https://komori.app/company/5248

## 何が変わったか

第1四半期は売上高が前年同期比37.2％減少し、営業利益・経常利益・最終利益はいずれも赤字に転じました。通期業績予想は、合理的な算定が困難として非開示とされています。

## 会社が挙げた理由

ITソリューション事業と再エネソリューション事業の売上が減少し、スポーツDX事業ではイベント準備に伴う広告宣伝費などが発生しました。一方、SaaS事業は新規顧客の獲得と解約率の改善により増収・営業損益改善となりました。通期予想の非開示については、市場・顧客動向の不確実性、M&Aの成否の不透明さ、太陽光発電設備等に関する規制強化の見込みが理由とされています。

## 開示の要点

- 決算期区分: 第1四半期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2026年2月1日〜2026年4月30日
- 売上高: {"value":1555,"unit":"百万円","yoy_pct":-37.2}
- 営業利益: {"value":-122,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 経常利益: {"value":-194,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":-124,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- １株当たり当期純利益: △7.35円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":5.7,"前期末":6.5}
- 総資産: {"value":24678,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":4855,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":"非開示","yoy_pct":"not_disclosed"},"営業利益":{"value":"非開示","yoy_pct":"not_disclosed"},"経常利益":{"value":"非開示","yoy_pct":"not_disclosed"},"純利益":{"value":"非開示","yoy_pct":"not_disclosed"}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":0,"revised_forecast":0,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":40532,"unit":"千円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":549,"unit":"千円"}],"特別損失":[]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":"0社","除外":"0社","社名":"該当なし"}
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: {"有無":"無","対象者":"not_disclosed"}
- 期末発行済株式数: 16,922,400株
- 期末自己株式数: 612株
- 業績の増減要因: ITソリューション事業と再エネソリューション事業の売上減少、スポーツDX事業のイベント準備に伴う広告宣伝費等の販売費及び一般管理費の発生。SaaS事業は新規顧客獲得と解約率改善により売上・営業損益が改善。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 記載なし（原文: 「「2027年１月期の業績予想につきましては、現時点で適正かつ合理的な業績予想の算定が困難であるため記載しておりません。」」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 記載なし（原文: 「「現時点での連結業績予想につきましては非開示とさせていただきます。」」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく下振れ（原文: 「売上高は「前年同四半期増減率△37.29％」、営業損失は「122,044千円」、経常損失は「194,469千円」、親会社株主に帰属する四半期純損失は「124,514千円」。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 減収減益（原文: 「売上高は前年同期2,480,489千円に対し当期1,555,584千円、営業利益は前年同期610,703千円に対し当期△122,044千円。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 全段階で赤字（原文: 「「営業損失は、122,044千円」「経常損失は、194,469千円」「親会社株主に帰属する四半期純損失は、124,514千円」。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 予想を示していない（原文: 「「市場動向や顧客動向を踏まえた損益の合理的な予測が困難な状況であること」から「連結業績予想につきましては非開示」。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「配当表で「2026年１月期」の合計が「0.00」、 「2027年１月期(予想)」の合計も「0.00」。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「「固定資産売却益」549千円、「特別利益合計」549千円、「特別損失合計」―。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「再エネは前年同期608,831千円の利益から当期△18,605千円、ITは30,624千円の利益から△66,083千円、SaaSは△28,752千円から△16,850千円。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 比較できない（原文: 「連結経営成績の表には売上高、営業利益、経常利益、親会社株主帰属利益と増減率の欄があるが、売上高営業利益率の欄はない。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 支配関係は変わらず（原文: 「自己資本比率は「2027年１月期第１四半期 5.7％」「2026年１月期 6.5％」。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 記載なし（原文: 「「当第１四半期連結累計期間に係る四半期連結キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません。」」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「SaaSについて「継続して新規顧客を獲得することができております」「解約率も改善傾向を維持」、IT・再エネについてそれぞれ売上高を記載。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「広告宣伝費の支出など販売費及び一般管理費が生じました」「継続して新規顧客を獲得」「解約率も改善傾向」と記載されているが、各要因の金額・数量は示されていない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「カスタマーサポートの体制を強化」「積極的な事業展開」「イベントの準備中」「広告宣伝費の支出」などの記載。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 確定を避けている（原文: 「「未確定な要素も多く」「その成否は見通せない」「規制強化が見込まれており」「合理的に予想が可能となった時点で公表いたします」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2026年２月１日～2026年４月30日」と、売上高1,555,584千円、営業損失122,044千円などの記載。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「ロシア・ウクライナ情勢の長期化や中東情勢等を背景とした資源価格高騰」「自社Ｍ＆Ａ等…その成否は見通せない」「太陽光発電設備等に係る規制強化が見込まれており」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「当四半期連結累計期間における連結範囲の重要な変更：無」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料のみ（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：無」。」）