# テクノロジーズ（5248） 連結業績予想との差異に関するお知らせ

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/5248/disclosure/20260317583278
種別: 業績予想の修正
開示日: 2026-03-17
Komoriの読み（0-100）: 60
企業ページ: https://komori.app/company/5248

## 何が変わったか

2026年1月期の実績は、前回予想に比べて売上高が1,190百万円、営業利益が491百万円、親会社株主に帰属する当期純利益が228百万円下回った。再エネソリューション事業の一部案件で、売上の計上時期が翌期以降にずれたことが主因。

## 会社が挙げた理由

再エネソリューション事業で、2026年1月期中の売上計上を見込んでいた一部案件について、地権者等との交渉・協議の進捗状況を踏まえ、引渡し時期が翌期以降となったため、連結売上高が前回予想を下回った。これに伴い営業利益等および親会社株主に帰属する当期純利益も減少した。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":11339,"revised_forecast":10149,"change":-1190,"change_rate":-10.5,"unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":2363,"revised_forecast":1872,"change":-491,"change_rate":-20.8,"unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":2230,"revised_forecast":1708,"change":-521,"change_rate":-23.4,"unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":495,"revised_forecast":266,"change":-228,"change_rate":-46.1,"unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":29.28,"revised_forecast":15.77,"change":-13.51,"change_rate":-46.1,"unit":"円銭"}
- 対象決算期: 2026年1月期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: 2025年12月15日
- 前期実績: 売上高13,900百万円、営業利益1,738百万円、経常利益1,630百万円、当期純利益806百万円、親会社株主に帰属する当期純利益265百万円、1株当たり当期純利益15.72円銭
- 修正の理由: 再エネソリューション事業の一部案件について、地権者等との交渉・協議の進捗状況を踏まえ、引渡し時期が翌期以降となったため。これに伴い営業利益等および親会社株主に帰属する当期純利益等も減少した。
- 特別損失の内容と金額: not_disclosed
- 配当予想の修正: not_disclosed
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- この書類は、これからの期間の予想を差し替えるものか、既に終わった期間の実績差異を報告するものか。: 実績との差異（原文: 「「2026年1月期の連結業績予想と本日公表の実績との間に差異が生じた」」）
- 対象となっている期間はどれか。: 通期のみ（原文: 「「2026年1月期通期連結業績予想と実績との差異について」」）
- どの科目が動いているか。: 売上と利益（原文: 「売上高の増減額は「▲1,190」、営業利益は「▲491」、経常利益は「▲521」、親会社株主に帰属する当期純利益は「▲228」」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 大きく下振れ（原文: 「「増減率(%) ▲10.5 ▲20.8 ▲23.4 ▲27.6 ▲46.1」」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 利益の振れが大きい（原文: 「売上高の増減率は「▲10.5」、親会社株主に帰属する当期純利益の増減率は「▲46.1」」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結（原文: 「表題は「連結業績予想との差異に関するお知らせ」、表には「通期連結業績予想」と記載」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率30%以上（原文: 「親会社株主に帰属する当期純利益の増減率は「▲46.1」」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率10〜30%（原文: 「売上高の増減率は「▲10.5」」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を上回る（原文: 「「当期の営業利益の実績 1,872 百万円につきましては、前期比で 7.7%の増益」および当期の親会社株主に帰属する当期純利益266百万円が前期実績265百万円を上回る」）
- 一部の科目については当初予想を据え置くと明示しているか。: なし（原文: 「売上高、営業利益、経常利益、当期純利益、親会社株主に帰属する当期純利益、1株当たり当期純利益の全てに「増減額(B-A)」が記載されている」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: なし（原文: 「差異の理由は売上計上時期の変更と、それに伴う営業利益等・当期純利益の減少として記載されており、特別損失等の記載はない」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 需要の変動（原文: 「「2026 年 1 月期中の売上計上を見込んでいた一部案件について」「引渡し時期が翌期以降となった」」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「再エネソリューション事業」「一部案件」「地権者等」」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因1つ（原文: 「「連結売上高の主な減少要因は、再エネソリューション事業の…一部案件について…引渡し時期が翌期以降となったこと」」）
- 個々の要因が業績に与えた影響額が、金額で分けて示されているか。: なし（原文: 「表には全体の「増減額(B-A)」がある一方、差異の理由には個別要因の影響額の記載がない」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 外部環境（原文: 「「地権者等との交渉等との協議の進捗状況等を踏まえ」」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 定性的（原文: 「理由には「引渡し時期が翌期以降となった」とあるが、当該要因の金額・比率は記載されていない」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 持続性の記載なし（原文: 「「引渡し時期が翌期以降となった」とある一方、影響の継続性に関する記載はない」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 本業の中の変化（原文: 「「上述の売上高が想定よりも減少していることによる影響等によって、営業利益等の見込みは減少」」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更なし（原文: 「差異の理由および本文に、合併・子会社化・連結範囲変更の記載はない」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 振り向けに言及なし（原文: 「本文は売上・利益の下振れ理由と成長戦略への取り組みに言及しているが、上振れ分の再投資については記載していない」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応の言及なし（原文: 「本文に工場再編・撤退・拠点整理等の記載はない」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期末に近い（原文: 「開示日は「2026 年 3 月 17 日」、対象は「2026 年 1 月期通期」」）
- 差し替えられる前回予想は、当初予想か、期中に既に一度直されたものか。: 二度目以降の修正（原文: 「「2025 年 12 月 15 日に公表いたしました」および「2025 年 12 月 15 日に業績予想修正時」」）
- 通期予想の扱いはどれか。: 通期に言及なし（原文: 「表題および第1項は「通期連結業績予想と実績との差異について」であり、今後の通期予想の扱いに関する記載はない」）
- 配当予想はどう扱われているか。: 配当に言及なし（原文: 「本文および業績表に配当予想に関する記載はない」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 断定的（原文: 「「差異が生じたため」「下回る結果となりました」「減少いたしました」」）