# テクノロジーズ（5248） 事業計画及び成長可能性に関する事項並びに決算説明資料

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/5248/disclosure/20260317583274
種別: 経営計画
開示日: 2026-03-17
Komoriの読み（0-100）: 77
企業ページ: https://komori.app/company/5248

## 何が変わったか

2026年1月期の実績を更新し、売上高は減収となった一方、営業利益は18.7億円で創業以来の最高益となった。2027年1月期の業績予想と、従来示していた2027年1月期・2028年1月期の収支計画は、M&Aや再エネ事業の不確実性を理由に未定・非開示とした。

## 会社が挙げた理由

2027年1月期の業績予想については、複数のM&A案件の進捗や成約時期によって業績への影響が大きく変動する可能性があること、再生可能エネルギー事業の規制強化や蓄電池事業の進展状況・契約条件等により売上計上時期および金額が変動する可能性があることから、現時点で合理的な業績予想の算定が困難としている。2026年1月期の最高益については、収益性の高い案件に係る売上が多かったためとしている。

## 開示の要点

- 計画の名称: 事業計画及び成長可能性に関する事項並びに決算説明資料
- 計画期間: 2027年1月期及び2028年1月期（従前の収支計画等は非開示）
- 計画に対する動き: 取り下げ
- 売上高目標: {"previous_forecast":"2026年1月期業績予想：19,935,188（2027年1月期及び2028年1月期は非開示）","revised_forecast":"2026年1月期修正業績予想：11,339,719（2027年1月期及び2028年1月期は非開示）","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"千円"}
- 営業利益目標: {"previous_forecast":"2026年1月期業績予想：2,558,803（2027年1月期及び2028年1月期は非開示）","revised_forecast":"2026年1月期修正業績予想：2,363,683（2027年1月期及び2028年1月期は非開示）","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"千円"}
- 営業利益率目標: {"previous_forecast":"2026年1月期業績予想：12.8%","revised_forecast":"2026年1月期修正業績予想：20.8%","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"%"}
- 当期純利益目標: {"previous_forecast":"2026年1月期業績予想：当期純利益1,590,344、親会社株主に帰属する当期純利益552,549","revised_forecast":"2026年1月期修正業績予想：当期純利益1,523,894、親会社株主に帰属する当期純利益495,429","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"千円"}
- ROE目標: not_disclosed
- ROIC目標: not_disclosed
- 配当性向・DOEの方針: not_disclosed
- 自己株式取得の方針: not_disclosed
- 資本コスト: not_disclosed
- PBR・株価に関する自己評価: not_disclosed
- 投資計画の総額: not_disclosed
- 分野別の投資額: not_disclosed
- セグメント別目標: not_disclosed
- 非財務目標: [object Object]
- 計画の前提: 国内ITサービス市場：2024年から2029年のCAGR 6.6%、国内AIシステム市場：2024年から2029年のCAGR 25.6%、国内AI画像認識市場：2023年から2028年のCAGR 18.2%、労務管理システム市場：2020年から2026年のCAGR 31.6%、統合型マーケティング支援市場：2020年から2027年のCAGR 12.6%、脱炭素社会を実現する国内エネルギー設備・システム市場：2020年から2025年のCAGR 6.1%、日本政府の2030年再生可能エネルギー比率目標：36～38%、2050年の太陽光発電による世界電力カバー率：56%
- 重点施策: 再エネ事業を基盤とした事業成長、再エネ開発は量的拡大から質的成長へ、エコ革の４つの成長戦略、ソーラーシェアリング、系統用蓄電池、再エネ自家消費型データセンター、自家消費再エネペロブスカイト、事業領域の拡大、人員の強化（M&A含む）、営業人員の強化、人材教育、AI受託開発を強みに、自社プロダクトの開発・展開
- 前計画の実績: {"previous_forecast":"2026年1月期業績予想：売上高19,935,188、営業利益2,558,803","revised_forecast":"2026年1月期実績：売上高10,149,087、営業利益1,872,225","change":"not_disclosed","change_rate":"売上高は計画予想対比50.9%、営業利益は計画予想対比73.2%","unit":"千円（比率は%）"}
- 見直し・取り下げの理由: 現在、複数の案件について具体的な検討および交渉が進行しており、その進捗や成約時期によって業績への影響が大きく変動する可能性があります。再生可能エネルギーソリューション事業においては、太陽光発電設備等に関する規制強化が見込まれており、事業環境が変化する可能性があります。蓄電池事業については、事業化の進展状況や契約条件等により売上計上時期および金額が変動する可能性があります。以上のとおり、M&A案件の進捗および再生可能エネルギー事業を取り巻く事業環境の変化により、現時点で合理的な業績予想の算定が困難であることから、来期の業績予想は未定としております。
- 対象市場の規模: 国内ITサービス市場：2029年9,662十億円、2024年から2029年のCAGR 6.6%。出典：IDC Japan㈱『国内ITサービス市場予測を発表』、国内AIシステム市場：2024年1,341.2十億円、2029年4,187.3十億円、CAGR 25.6%。出典：IDC Japan㈱『国内AIシステム市場予測を発表』、国内AI画像認識市場：2023年36十億円、2028年84十億円、CAGR 18.2%。出典：デロイト トーマツ ミック経済研究所『AI（ディープラーニング）活用の画像認識ソリューション市場の現状と展望 2024年度版』、労務管理システム市場：2026年270億円、CAGR 31.6%。出典：㈱アイ・ティ・アール『ITR Market View：人事・給与・就業管理市場2023』、脱炭素社会を実現する国内エネルギー設備・システム市場：2021年度7,250億円、2050年度3兆9,850億円。出典：矢野経済研究所『脱炭素社会を実現するための国内エネルギー設備･システム市場予測』
- 認識するリスク: 複数のM&A案件の進捗および成約時期による業績への影響の変動、太陽光発電設備等に関する規制強化による事業環境の変化、蓄電池事業の事業化の進展状況や契約条件による売上計上時期・金額の変動
- 取締役会決議日: not_disclosed
- 公表日: 2026年3月17日

## 評価の根拠

- この開示は計画に対して何をしているか。: 計画の取り下げ（原文: 「「2027年1月期及び2028年1月期の収支計画等を記載していましたが、非開示とさせて頂いております。」」）
- 計画が対象とする期間はどれくらいか。: 期間の記載なし（原文: 「「2027年1月期の業績予想につきましては…未定としております。」」）
- 計画の開始年度と最終年度が明示されているか。記載がなければ false。: あり（原文: 「「2027年1月期及び2028年1月期の収支計画等」」）
- 計画を見直す・取り下げる場合、その理由が事業の事象に即して説明されているか。記載がなければ false。: あり（原文: 「「M&A案件の進捗および再生可能エネルギー事業を取り巻く事業環境の変化により、現時点で合理的な業績予想の算定が困難」」）
- 同時期の業績予想の修正と結び付けて説明されているか。記載がなければ false。: あり（原文: 「「2026年１月期の連結業績予想につきましては、2025年３月14日の『2025年１月期決算短信』にて公表いたしました連結業績予想を修正しております。」」）
- この開示は初出の内容か、既に公表した計画の再掲・更新か。: 実質的な更新（原文: 「「来期の業績予想は未定としております。」」）
- どの指標に数値目標が置かれているか。: 利益目標のみ（原文: 「「営業利益又は営業損失」「営業利益率」「当期純利益又は四半期純利益」」）
- 数値目標はどのような形で示されているか。: 実績と並べた表（原文: 「「2025年1月期 実績」「2026年1月期 業績予想」「2026年1月期 修正業績予想」「2026年1月期 実績」」）
- 直近の実績に照らして、目標はどれだけ高いか。: 緩やかな伸び（原文: 「「営業利益が前年対比107.7％の成長」「2026年1月期は売上高101.4億円…前年比で減収増益」」）
- 人材・環境・顧客数など、財務以外の数値目標が示されているか。記載がなければ false。: あり（原文: 「「今後の計画案件として、渋川市において２件を事業化予定」」）
- 計画の前提（為替、市場成長率、価格など）が数値で示されているか。記載がなければ false。: あり（原文: 「「CAGR 25.6％（2024-2029）」「日本政府が『2030年再エネ比率36~38%』という野心的な目標」」）
- 前の計画・前年度の目標の結果について、何が書かれているか。: 進捗の対比のみ（原文: 「「売上高 計画予想対比50.9%、修正後計画予想対比89.5%」「営業利益…計画予想対比73.2％、修正後計画予想対比79.2％」」）
- 実績と計画の対比は、どこまで示されているか。: 指標ごとの対比表（原文: 「「単位：千円」の業績表に「業績予想」「修正業績予想」「実績」を掲載」）
- 従前の最終年度目標は、どうなったと書かれているか。: 記載なし（原文: 「「収支計画等を記載していましたが、非開示とさせて頂いております。」」）
- 計画に届かなかった項目について、どこまで説明されているか。: 原因の説明あり（原文: 「「AI等のデジタル技術を利用したシステム・アプリケーション開発については、計画通り受注できず減少」「修正計画対比で微減となったのは、売上の期ずれ等によるもの」」）
- 事業構成に対する動きとして、何が書かれているか。: 新規事業の立ち上げ（原文: 「「新規事業であるスポーツDX事業」「現在弊社は、『ITソリューション事業』、『SaaS事業』、『再エネソリューション事業』、『スポーツDX事業』の４事業を主軸」」）
- 重点施策は、どの粒度まで書かれているか。: 施策名と数値あり（原文: 「「エコ革の４つの成長戦略」「事業化見込み件数196件」「渋川市において２件を事業化予定」」）
- 対象市場の大きさについて、どこまで示されているか。: 市場規模と出典あり（原文: 「「出典：IDC Japan㈱『国内ITサービス市場予測を発表』」「出典：矢野経済研究所『脱炭素社会を実現するための国内エネルギー設備･システム市場予測』」」）
- M&A・提携を計画の手段として明示しているか。記載がなければ false。: あり（原文: 「「M&Aおよび資本業務提携による事業拡大を推進しております。」」）
- 施策の実施時期は、どこまで割り当てられているか。: 段階別（原文: 「「短期的価値」「中期的価値」「長期的価値」」）
- 会社はこの計画をどれだけ断定的に書いているか。: 条件付き（原文: 「「合理的な業績予想の算定が困難」「業績への影響が大きく変動する可能性があります」「来期の業績予想は未定」」）