# テクノロジーズ（5248） 2026年１月期 決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/5248/disclosure/20260317583269
種別: 業績予想の修正
開示日: 2026-03-17
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企業ページ: https://komori.app/company/5248

## 何が変わったか

2026年1月期は、連結売上高が前期比27.0％減となった一方、営業利益は7.7％増、経常利益は4.8％増、親会社株主に帰属する当期純利益は0.4％増となった。2027年1月期の連結業績予想は、合理的な算定が困難として非開示とした。

## 会社が挙げた理由

2027年1月期の業績予想を非開示とする理由として、業績に影響を与える未確定要素が多く、市場動向や顧客動向を踏まえた損益の合理的な予測が困難であること、自社M&Aによる成長速度向上の成否が見通せないこと、再エネソリューション事業で太陽光発電設備等に係る規制強化が見込まれることを挙げている。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円銭"}
- 対象決算期: 2026年１月期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: 売上高13,900百万円、営業利益1,738百万円、経常利益1,630百万円、親会社株主に帰属する当期純利益265百万円、１株当たり当期純利益15.72円
- 修正の理由: 業績に影響を与える未確定な要素が多く、市場動向や顧客動向を踏まえた損益の合理的な予測が困難であること、自社M&A等による成長速度向上の成否が見通せないこと、再エネソリューション事業で太陽光発電設備等に係る規制強化が見込まれることから、2027年１月期の連結業績予想を非開示とした。
- 特別損失の内容と金額: 特別損失合計63,680千円。内訳は、固定資産売却損416千円、減損損失18千円、固定資産除却損49千円、貸倒引当金繰入額22,000千円、手付金解約損35,350千円、債権放棄損5,846千円。
- 配当予想の修正: 2027年１月期の年間配当金は0.00円、期末配当金は0.00円と記載されているが、配当予想の修正有無は明示されていない。
- 連結・個別の別: 連結（参考として個別業績も掲載）

## 評価の根拠

- 対象となっている期間はどれか。: 来期以降も対象（原文: 「「１．2026年１月期の連結業績（2025年２月１日～2026年１月31日）」および「翌連結会計年度（2027年１月期）の業績見通しにつきましては」」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 強弱が混在（原文: 「2026年１月期の前年増減率は、売上高△27.0％、営業利益7.7％、経常利益4.8％、親会社株主に帰属する当期純利益0.4％。」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 増収減益・減収増益（原文: 「「売上高…△27.0」「営業利益…7.7」「経常利益…4.8」「親会社株主に帰属する当期純利益…0.4」」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結と個別（原文: 「表題の「決算短信〔日本基準〕(連結)」および「(参考) 個別業績の概要」」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3〜10%（原文: 「「営業利益…1,872百万円、7.7％」「経常利益…1,708百万円、4.8％」「親会社株主に帰属する当期純利益…266百万円、0.4％」」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率10〜30%（原文: 「「売上高…10,149百万円、△27.0」」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を上回る（原文: 「営業利益は1,738百万円から1,872百万円、経常利益は1,630百万円から1,708百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は265百万円から266百万円。」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: あり（原文: 「「特別損失合計63,680」「減損損失18」「貸倒引当金繰入額22,000」「手付金解約損35,350」「債権放棄損5,846」（単位：千円）」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 需要の変動（原文: 「「市場動向や顧客動向を踏まえた損益の合理的な予測が困難な状況」」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「再エネソリューション事業において太陽光発電設備等に係る規制強化が見込まれており」および「人材派遣会社向け管理システム『jobs』」」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「業績に影響を与える未確定な要素も多く」「市場動向や顧客動向」「自社Ｍ＆Ａ等による成長速度の向上を推進していくもののその成否は見通せないこと」「規制強化が見込まれており」」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「「市場動向や顧客動向」および「太陽光発電設備等に係る規制強化が見込まれており」、「自社Ｍ＆Ａ等による成長速度の向上を推進していくものの」」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 定性的（原文: 「「合理的な予測が困難」「その成否は見通せない」「規制強化が見込まれており」」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 持続性の記載なし（原文: 「「現時点では…合理的な予測が困難な状況」「合理的に予想が可能となった時点で公表いたします。」」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 投資増に言及（原文: 「「優秀な社員の採用や教育にも注力」「M&Aによる新規事業・既存事業の領域拡大、販売拡大等により」」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期末に近い（原文: 「開示日「2026年３月17日」、対象期間「2025年２月１日～2026年１月31日」」）
- 通期予想の扱いはどれか。: 通期は未定・後日（原文: 「「現時点での連結業績予想につきましては非開示とさせていただきます。なお、連結業績予想については、合理的に予想が可能となった時点で公表いたします。」」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 確定を避けている（原文: 「「現時点では業績に影響を与える未確定な要素も多く」「その成否は見通せない」「非開示とさせていただきます」「合理的に予想が可能となった時点で公表いたします。」」）