# ｍｏｎｏＡＩ　ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ（5240） 2024年12月期 決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/5240/disclosure/20250213574201
種別: 業績予想の修正
開示日: 2025-02-14
Komoriの読み（0-100）: 67
企業ページ: https://komori.app/company/5240

## 何が変わったか

2024年12月期は増収だった一方、営業・経常・最終損益の赤字が拡大し、減損損失も計上した。2025年12月期については、売上高の微増と赤字幅の縮小を見込む通期予想を示した。

## 会社が挙げた理由

インバウンド需要は増加したものの、リバウンド需要の一巡、物価高騰による実質賃金の低下、個人消費の停滞など、厳しい経済環境が続いたと説明している。また、当期は減損損失294,309千円などの特別損失を計上した。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":1436,"change":"not_disclosed","change_rate":"0.5%（対前年増減率）","unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":-180,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":-177,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":-183,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":-14.99,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円 銭"}
- 対象決算期: 2025年12月期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: 売上高1,429百万円、営業損失△281百万円、経常損失△286百万円、親会社株主に帰属する当期純損失△585百万円、1株当たり当期純損失△51.57円
- 修正の理由: インバウンド需要は増加したものの、リバウンド需要の一巡、物価高騰による実質賃金の低下、個人消費の停滞など厳しい経済環境が続いた。当期には減損損失294,309千円などを計上した。
- 特別損失の内容と金額: 減損損失294,309千円、固定資産除却損376千円、特別損失合計294,686千円
- 配当予想の修正: 2025年12月期の年間配当予想は0.00円（中間0.00円、期末0.00円）。修正の明示なし
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- 対象となっている期間はどれか。: 通期のみ（原文: 「「2024年12月期の連結業績（2024年１月１日～2024年12月31日）」および「2025年12月期の連結業績予想（2025年１月１日～2025年12月31日）」「通期」。」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 強弱が混在（原文: 「2024年12月期は売上高1,429百万円、営業損失△281百万円、親会社株主に帰属する当期純損失△585百万円。2025年12月期予想は売上高1,436百万円、営業損失△180百万円、当期純損失△183百万円。」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 記載なし（原文: 「連結経営成績の増減率欄で、売上高は「14.8」、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する当期純利益は「－」。」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結と個別（原文: 「表題が「決算短信〔日本基準〕（連結）」であり、後段に「（参考）個別業績の概要」がある。」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 記載なし（原文: 「営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益の増減率欄はいずれも「－」。」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率10〜30%（原文: 「「連結売上高 1,244,469 1,429,196 184,727 14.8」。」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を上回る（原文: 「2025年12月期予想の親会社株主に帰属する当期純利益は「△183百万円」、2024年12月期実績は「△585百万円」。」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: あり（原文: 「「特別損失 減損損失 294,309」「固定資産除却損 376」「特別損失合計 294,686」。」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 一過性の要因（原文: 「「特別損失 減損損失 294,309千円」「親会社株主に帰属する当期純損失 △585,573千円」。」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「XR CLOUD」「メタバースサービス」「XRイベントサービス」「AI-XR事業部」。」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「リバウンド需要は一巡」「物価高騰により実質賃金は低下」「個人消費の停滞」「減損損失294,309千円」。」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 外部環境（原文: 「「物価高騰により実質賃金は低下しており、個人消費の停滞が続いているなど、依然として厳しい状況」。」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2024年１月１日～2024年12月31日」および「減損損失294,309千円」。」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 継続と一過性の混在（原文: 「「依然として厳しい状況が続いております」「減損損失294,309千円」。」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 一部が本業の外（原文: 「営業損失は「△174,346」から「△281,826」へ悪化し、特別損失として「減損損失294,309千円」が計上されている。」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 投資増に言及（原文: 「「AIとXRの融合を活かした新たなソリューションの開発にも注力」「組織体制の強化とサービスの細分化を進めています」。」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応を決定（原文: 「「AI技術によるコンテンツ開発の効率化・高度化を目指してAI-XR事業部を新設しました」。」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期末に近い（原文: 「開示日「2025年２月14日」、対象期間「2024年１月１日～2024年12月31日」。」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 条件付き（原文: 「「対前年で0.5％の増収を見込んでいます」「実際の業績は、様々な要因によって異なる場合があります」。」）