# 繰延税金資産の回収可能性｜石塚硝子（5204）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「課税所得の実績が予測と大きく乖離し、回収可能額が減額となる場合、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」 — 将来課税所得の予測と実績の乖離による繰延税金資産の減額可能性を挙げている。 (https://komori.app/company/5204/filing/2015-fy)
- FY2018 再掲 「課税所得の実績が予測と大きく乖離し、回収可能額が減額となる場合、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」 — 将来課税所得の予測乖離による繰延税金資産の回収可能性リスクを再確認している。 (https://komori.app/company/5204/filing/2017-fy)
- FY2021 顕在化 「評価性引当額が820百万円増加しておりますが、この増加の主な内容は固定資産の減損損失を計上したことによる減価償却資産に係る評価性引当額が増加したことに伴うものであります。」 — 固定資産の減損損失を背景に評価性引当額が820百万円増加し、繰延税金資産の回収可能性に関する影響が実績化した。 (https://komori.app/company/5204/filing/2020-fy)
- FY2024 対処 「評価性引当額が741百万円減少していますが、この主な内容は提出会社における税務上の繰越欠損金に係る評価性引当額の減少であります。」 — 繰延税金資産に関する評価性引当額が741百万円減少し、回収可能性に関する影響が前期より縮小している。 (https://komori.app/company/5204/filing/2023-fy)