# 個人と組織の働き方改革｜バンドー化学（5195）の変遷

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## 経過

- FY2018 初出 「指針４．個人と組織の働き方改革　働く環境と制度の整備、人材の育成と意識改革を通じて、自律的で創造的な働き方を推進する。」 — BF-2の新たな指針として、働く環境・制度の整備、人材育成、意識改革を通じた自律的で創造的な働き方を掲げている。 (https://komori.app/company/5195/filing/2017-fy)
- FY2019-Q1 前進 「このような状況のなか、当社グループは、中長期経営計画“Breakthroughs for the future”（未来への躍進）の第２ステージの初年度として、新事業の創出、コア事業の拡大、ものづくりの深化と進化、個人と組織の働き方改革の４つの指針を掲げ、グローバルで「際立つ」サプライヤーを目指しての活動を開始いたしました。」 — BF-2初年度の4指針の一つとして個人と組織の働き方改革を位置づけ、その活動を開始したことを記載している。 (https://komori.app/company/5195/filing/2018-q1)
- FY2019-Q2 再掲 「このような状況のなか、当社グループは、中長期経営計画“Breakthroughs for the future”（未来への躍進）の第２ステージの初年度として、新事業の創出、コア事業の拡大、ものづくりの深化と進化、個人と組織の働き方改革の４つの指針を掲げ、グローバルで「際立つ」サプライヤーを目指しての活動を開始いたしました。」 — BF-2の4つの指針の一つとして個人と組織の働き方改革を掲げ、初年度の活動開始を再確認している。 (https://komori.app/company/5195/filing/2018-q2)
- FY2019-Q3 再掲 「このような状況のなか、当社グループは、中長期経営計画“Breakthroughs for the future”（未来への躍進）の第２ステージの初年度として、新事業の創出、コア事業の拡大、ものづくりの深化と進化、個人と組織の働き方改革の４つの指針を掲げ、グローバルで「際立つ」サプライヤーを目指しての活動を開始いたしました。」 — 個人と組織の働き方改革をBF-2の4指針の一つとして掲げ、初年度の活動開始を再確認している。 (https://komori.app/company/5195/filing/2018-q3)
- FY2019 前進 「具体的には、2018年４月に新設した働き方改革部を通じて、全社における業務のスリム化や改善を図り、総労働時間の削減に取り組んでまいります。また、従業員の心身の健康こそがグループ発展の基盤となり、生産性の向上に寄与するという考えのもと、職場環境の改善や、従業員の健康増進に取り組んでまいります。今後も、RPA（ロボティック・プロセス・オートメーション）の導入など業務の効率化と働き方改革を推進してまいります。」 — 働き方改革部の新設、総労働時間削減、RPA導入など、働き方改革の実施手段を具体化した。 (https://komori.app/company/5195/filing/2018-fy)
- FY2020-Q2 再掲 「このような状況のなか、当社グループは、中長期経営計画“Breakthroughs for the future”（未来への躍進）の第２ステージの２年目として、新事業の創出、コア事業の拡大、ものづくりの深化と進化、個人と組織の働き方改革の４つの指針を掲げ、グローバルで「際立つ」サプライヤーを目指しての活動を推進いたしました。」 — 個人と組織の働き方改革をBF-2の4指針の一つとして、2年目にも活動を推進したと記載している。 (https://komori.app/company/5195/filing/2019-q2)
- FY2020-Q3 再掲 「このような状況のなか、当社グループは、中長期経営計画“Breakthroughs for the future”（未来への躍進）の第２ステージの２年目として、新事業の創出、コア事業の拡大、ものづくりの深化と進化、個人と組織の働き方改革の４つの指針を掲げ、グローバルで「際立つ」サプライヤーを目指しての活動を推進いたしました。」 — 個人と組織の働き方改革をBF-2の4指針の一つとして、2年目にも活動を推進したと記載している。 (https://komori.app/company/5195/filing/2019-q3)
- FY2020 前進 「当連結会計年度は、働き方改革部を通じて、全社の現行業務の分析や業務改善提案の募集などを実施いたしました。その結果をもとに、作業効率の向上が期待できる業務についてRPA（ロボティック・プロセス・オートメーション）を導入するなど、全社における業務のスリム化と改善を図り、総労働時間の削減を進めました。また、2019年10月には、従業員の子育て支援を積極的に推進している子育てサポート企業として「くるみん認定」を取得いたしました。」 — 働き方改革部による業務分析、改善提案、RPA導入、総労働時間削減を進め、2019年10月にはくるみん認定を取得した。 (https://komori.app/company/5195/filing/2019-fy)
- FY2021-Q1 再掲 「このような状況のなか、当社グループは、中長期経営計画“Breakthroughs for the future”（未来への躍進）の第２ステージの３年目として、新事業の創出、コア事業の拡大、ものづくりの深化と進化、個人と組織の働き方改革の４つの指針を掲げ、グローバルで「際立つ」サプライヤーを目指して活動を推進いたしました。」 — 個人と組織の働き方改革をBF-2の4指針の一つとして、3年目にも活動を推進したと記載している。 (https://komori.app/company/5195/filing/2020-q1)
- FY2021-Q2 再掲 「このような状況のなか、当社グループは、中長期経営計画“Breakthroughs for the future”（未来への躍進）の第２ステージの３年目として、新事業の創出、コア事業の拡大、ものづくりの深化と進化、個人と組織の働き方改革の４つの指針を掲げ、グローバルで「際立つ」サプライヤーを目指して活動を推進しました。」 — 個人と組織の働き方改革をBF-2の4指針の一つとして、3年目にも活動を推進したと記載している。 (https://komori.app/company/5195/filing/2020-q2)
- FY2021-Q3 再掲 「このような状況のなか、当社グループは、中長期経営計画“Breakthroughs for the future”（未来への躍進）の第２ステージの３年目として、新事業の創出、コア事業の拡大、ものづくりの深化と進化、個人と組織の働き方改革の４つの指針を掲げ、グローバルで「際立つ」サプライヤーを目指して活動を推進しました。」 — 個人と組織の働き方改革をBF-2の4指針の一つとして、3年目にも活動を推進したと記載している。 (https://komori.app/company/5195/filing/2020-q3)
- FY2021 前進 「全社の現行業務の分析と従業員からの提案をもとに業務改善を進め、全社における業務のスリム化と刷新を図り、総労働時間の削減を実現いたしました。また、当社は働き方改革を進めるなかで、リモートワークの環境構築を事前に進めていたため、新型コロナウイルス感染拡大に際しても、生産性を損なうことなく業務を継続してまいりました。」 — 業務分析、従業員提案、業務改善を通じて総労働時間の削減を実現し、事前に構築したリモートワーク環境により感染拡大下でも業務を継続した。 (https://komori.app/company/5195/filing/2020-fy)
- FY2022-Q1 再掲 「このような状況のなか、当社グループは、中長期経営計画“Breakthroughs for the future”（未来への躍進）の第２ステージの４年目として、「新事業の創出」、「コア事業の拡大」、「ものづくりの深化と進化」、「個人と組織の働き方改革」の４つの指針を掲げ、グローバルで「際立つ」サプライヤーを目指して活動してまいりました。」 — 個人と組織の働き方改革をBF-2の4指針の一つとして、4年目にも活動を継続している。 (https://komori.app/company/5195/filing/2021-q1)
- FY2022-Q3 再掲 「このような状況のなか、当社グループは、中長期経営計画“Breakthroughs for the future”（未来への躍進）の第２ステージの４年目として、「新事業の創出」、「コア事業の拡大」、「ものづくりの深化と進化」、「個人と組織の働き方改革」の４つの指針を掲げ、グローバルで「際立つ」サプライヤーを目指して活動してまいりました。」 — 個人と組織の働き方改革をBF-2の4指針の一つとして、4年目にも活動を継続している。 (https://komori.app/company/5195/filing/2021-q3)
- FY2022 前進 「「個人と組織の働き方改革」では、リモートワークを活用した事業継続体制を確保するという観点も踏まえ、在宅勤務制度の対象範囲を全従業員に拡大するなど、組織全体の成果増進と従業員のワークライフバランスの向上に取り組んでまいりました。」 — 在宅勤務制度の対象範囲を全従業員に拡大し、リモートワークによる事業継続とワークライフバランス向上を具体化した。 (https://komori.app/company/5195/filing/2021-fy)
- FY2023-Q1 再掲 「当社グループは、中長期経営計画“Breakthroughs for the future”（未来への躍進）の第２ステージの５年目として、「新事業の創出」、「コア事業の拡大」、「ものづくりの深化と進化」、「個人と組織の働き方改革」の４つの指針を掲げ、グローバルで「際立つ」サプライヤーを目指して活動してまいりました。」 — 個人と組織の働き方改革をBF-2の4指針の一つとして、5年目にも活動を継続している。 (https://komori.app/company/5195/filing/2022-q1)
- FY2023-Q2 再掲 「このような状況のなか、当社グループは、中長期経営計画“Breakthroughs for the future”（未来への躍進）の第２ステージの５年目として、「新事業の創出」、「コア事業の拡大」、「ものづくりの深化と進化」、「個人と組織の働き方改革」の４つの指針を掲げ、グローバルで「際立つ」サプライヤーを目指して活動してまいりました。」 — 個人と組織の働き方改革をBF-2の4指針の一つとして、5年目にも活動を継続している。 (https://komori.app/company/5195/filing/2022-q2)
- FY2023-Q3 再掲 「このような状況のなか、当社グループは、中長期経営計画“Breakthroughs for the future”（未来への躍進）の第２ステージの５年目として、「新事業の創出」、「コア事業の拡大」、「ものづくりの深化と進化」、「個人と組織の働き方改革」の４つの指針を掲げ、グローバルで「際立つ」サプライヤーを目指して活動してまいりました。」 — 個人と組織の働き方改革を含むBF-2の4指針を、第5年目にも継続して掲げている。 (https://komori.app/company/5195/filing/2022-q3)
- FY2023 前進 「そのためには特に多様性の確保が重要であり、また多様な個が活躍し、組織として力を発揮するためには、一人ひとりがやりがいを持っていきいきと働くことができる環境づくりが大切であるとの認識から、2023年度からはエンゲージメントの向上も目標に掲げて人材関連施策を立案・推進しております。」 — CV-1における組織能力の進化の一環として、2023年度から従業員エンゲージメント向上を目標に掲げ、施策の立案・推進を開始した。 (https://komori.app/company/5195/filing/2022-fy)
- FY2024 前進 「従業員エンゲージメントを測定するために、2023年度から全従業員を対象としたエンゲージメントサーベイを実施しており、このエンゲージメントサーベイスコアをKPIとし、2026年度までに70.0点以上を達成することを目標として、既に職場ごとに組織改善の取り組みを進めています。」 — 働き方改革・組織能力の進化について、全従業員対象のサーベイを開始し、2026年度までに70.0点以上というKPIを設定した。2023年度実績は65.0点である。 (https://komori.app/company/5195/filing/2023-fy)
- FY2025 前進 「従業員エンゲージメントを測定するために、2023年度から全従業員を対象としたエンゲージメントサーベイを実施しており、このエンゲージメントサーベイスコアをKPIとし、2026年度までに70.0点以上を達成することを目標として、既に職場ごとに組織改善の取り組みを進めています。また、マネジャーやリーダーの行動変容と対話を促すための新しい取り組みとして、2024年度から360度フィードバックを導入しております。」 — 全従業員対象のエンゲージメントサーベイを継続し、2024年度から360度フィードバックを導入した。2024年度スコアは64.7点で、2026年度目標70.0点以上との差異も開示している。 (https://komori.app/company/5195/filing/2024-fy)
- 2026-05-28 前進 「社長と従業員との少人数制の対話会を国内の事業所および関係会社において実施し、相互理解の深化とエンゲージメントの向上を図りました。さらに、外部環境や組織戦略の変化に柔軟に対応し、従業員の成長・働きがいの向上と業績・生産性の向上を両立させることを目的として、人事評価制度の見直しを行いました。」 — 組織能力の進化について、社長と従業員の対話会の実施と人事評価制度の見直しを具体的に記載している。 (https://komori.app/company/5195/disclosure/20260527550591)
- FY2026 前進 「「未来に向けた組織能力の進化」では、目指す組織風土の実現に向けた取り組みとして、社長と従業員との少人数制の対話会を国内の事業所および関係会社において実施し、相互理解の深化とエンゲージメントの向上を図りました。さらに、外部環境や組織戦略の変化に柔軟に対応し、従業員の成長・働きがいの向上と業績・生産性の向上を両立させることを目的として、人事評価制度の見直しを行いました。」 — 国内事業所・関係会社で社長と従業員の少人数対話会を実施し、エンゲージメント向上を図った。また、人事評価制度を見直した。 (https://komori.app/company/5195/filing/2025-fy)