# 収益認識に関する会計基準の適用｜三ツ星ベルト（5192）の変遷

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## 経過

- FY2022-Q1 初出 「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することといたしました。」 — 当第1四半期連結会計期間の期首から収益認識会計基準を適用し、顧客への支配移転時点を基礎として収益を認識する方法へ変更した。 (https://komori.app/company/5192/filing/2021-q1)
- FY2022-Q2 再掲 「第１四半期連結会計期間より、履行義務が一定の期間にわたり充足される工事については、履行義務の充足に係る進捗度に基づき一定の期間にわたり収益を認識する方法に変更しております。」 — 収益認識会計基準の適用に伴い、一定期間にわたり履行義務を充足する工事の収益認識方法を進捗度に基づく方法へ変更したことを再掲している。財務諸表への影響は軽微としている。 (https://komori.app/company/5192/filing/2021-q2)
- FY2022-Q3 再掲 「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することといたしました。」 — 第1四半期連結会計期間の期首から収益認識会計基準を適用していることを再掲し、当第3四半期にも継続している。 (https://komori.app/company/5192/filing/2021-q3)
- FY2022 再掲 「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を当連結会計年度の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することといたしました。」 — 収益認識会計基準を当年度期首から適用し、工事については進捗度に基づく期間配分で収益を認識している。 (https://komori.app/company/5192/filing/2021-fy)