# 中長期経営計画の達成に伴う先行コストによる利益圧迫｜ニッタ（5186）の変遷

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## 経過

- FY2017-Q1 初出 「損益面では、継続的な生産性改善効果はあるものの、中長期経営計画達成の為の先行コストの影響もあり、営業利益は12億１千４百万円となり、前年同期比８千８百万円減(6.8%減)となりました。」 — 中長期経営計画の達成に向けた先行コストが営業利益の減少要因として初めて明示され、利益圧迫が実際の業績に表れたと記載されている。 (https://komori.app/company/5186/filing/2016-q1)
- FY2017-Q2 顕在化 「損益面では、継続的な生産性改善の効果はあるものの、中期経営計画達成の為の先行コストや為替の影響もあり、営業利益は24億９千５百万円となり、前年同期比２千８百万円減(1.1%減)となりました。」 — 計画達成のための先行コストが、為替の影響とともに営業利益の減少要因として引き続き実際の業績に現れていると記載している。 (https://komori.app/company/5186/filing/2016-q2)
- FY2017-Q3 顕在化 「損益面では、継続的な生産性改善効果はあるものの、中長期経営計画達成の為の先行コストや為替の影響もあり、営業利益は35億３千５百万円と前年同期比２億７千４百万円減(7.2％減)となりました。」 — 中長期経営計画達成のための先行コストが、為替の影響とともに営業利益の減少要因として引き続き実績に現れている。 (https://komori.app/company/5186/filing/2016-q3)
- FY2017 顕在化 「売上総利益は、中長期経営計画達成の為の先行コストや為替の影響で、前連結会計年度比１億９千９百万円減（1.1％減）の175億６千９百万円となりました。営業利益は、継続的な生産性改善の効果はあったものの、中長期計画達成の為の先行コストや為替の影響もあり、前連結会計年度比３億１千万円減（6.7％減）の42億８千８百万円となりました。」 — 計画達成のための先行コストが為替影響とともに売上総利益・営業利益の減少要因として通期実績に現れている。 (https://komori.app/company/5186/filing/2016-fy)
- FY2018-Q1 顕在化 「損益面では、中長期経営計画達成の為の先行コストの負担があったものの、営業利益は13億６千３百万円となり、前年同期比１億４千９百万円増(12.3%増)となりました。」 — 中長期経営計画達成のための先行コスト負担が引き続き存在すると記載されている。一方で、営業利益は前年同期比で増加している。 (https://komori.app/company/5186/filing/2017-q1)
- FY2018-Q2 顕在化 「損益面では、中期経営計画達成の為の先行コストの負担があったものの、生産性改善効果もあり、営業利益は28億７千３百万円となり、前年同期比３億７千８百万円増（15.2%増）となりました。」 — 中期経営計画達成のための先行コスト負担が引き続き存在すると記載されている。一方で、生産性改善効果もあり営業利益は前年同期比で増加した。 (https://komori.app/company/5186/filing/2017-q2)
- FY2018-Q3 顕在化 「損益面では、中長期経営計画達成の為の先行コストの負担があったものの、生産性改善効果もあり、営業利益は41億１千７百万円となり、前年同期比５億８千２百万円増(16.5%増)となりました。」 — 中長期経営計画達成のための先行コスト負担が引き続き存在すると記載されている。一方で、生産性改善効果もあり、営業利益は前年同期比で増加した。 (https://komori.app/company/5186/filing/2017-q3)
- FY2019-Q3 顕在化 「損益面では、中長期経営計画達成の為の先行コストの負担があったものの、生産性改善効果もあり、営業利益は48億９千６百万円となり、前年同期比７億７千９百万円増(18.9%増)となりました。」 — 中長期経営計画達成のための先行コスト負担が引き続き存在すると記載されている。一方で、生産性改善効果により営業利益は前年同期比で増加している。 (https://komori.app/company/5186/filing/2018-q3)
- FY2019 顕在化 「損益面では、中長期経営計画達成の為の先行コストの負担や原材料費の値上がりがあったものの、生産性改善効果等により、営業利益は56億６千３百万円と前連結会計年度比７億９千８百万円（16.4％増）の増益となりました。」 — 中長期経営計画達成のための先行コスト負担が通期でも継続して利益要因として記載されている。一方、生産性改善効果等により営業利益は増加している。 (https://komori.app/company/5186/filing/2018-fy)
- FY2020-Q1 顕在化 「損益面では、原材料価格の上昇や先行投資による人件費及び減価償却費が増加したことにより、営業利益は９億７千万円となり、前年同期比４億８千万円減(33.1%減)となりました。」 — 先行投資に伴う人件費・減価償却費の増加が、原材料価格上昇とともに営業利益を前年同期比33.1％減少させる要因として実績に現れている。 (https://komori.app/company/5186/filing/2019-q1)
- FY2020-Q2 悪化 「原材料価格の上昇や先行投資による人件費及び減価償却費が増加したことにより、営業利益は19億２千６百万円と、前年同期比11億９千９百万円減(38.4%減)となりました。」 — 先行投資に伴う人件費・減価償却費の増加が引き続き営業利益の減少要因として実績に現れ、営業利益の前年同期比減益率は38.4％となった。 (https://komori.app/company/5186/filing/2019-q2)
- FY2020-Q3 悪化 「損益面では、原材料価格の上昇や先行投資による人件費及び減価償却費が増加したことにより、営業利益は27億６千９百万円と、前年同期比21億２千７百万円減(43.4%減)となりました。」 — 先行投資に伴う人件費・減価償却費の増加が引き続き営業利益の減少要因として実績に現れ、営業利益の前年同期比減益率は前四半期の38.4％から43.4％へ拡大した。 (https://komori.app/company/5186/filing/2019-q3)
- FY2020 悪化 「減収により営業利益が落ち込んでおりますが、それに加え、原材料価格の上昇や先行投資による人件費や減価償却費のなどの固定費負担が、売上高の減少率よりも大きく営業利益を悪化させた要因です。」 — 先行投資に伴う人件費・減価償却費等の固定費負担が、減収や原材料価格上昇と重なり、営業利益を売上高の減少率以上に悪化させた。 (https://komori.app/company/5186/filing/2019-fy)
- FY2021-Q3 後退 「損益面におきましては、出張や各種活動の自粛などによる経費削減に努めましたが、売上の減少に伴い営業利益は20億８千万円と、前年同期比６億８千８百万円減(24.9%減)となりました。」 — 従前の「先行投資による人件費・減価償却費の増加」という説明は今回明示されず、出張・活動自粛による経費削減努力と売上減少が営業利益の要因として記載されている。 (https://komori.app/company/5186/filing/2020-q3)
- FY2022-Q3 後退 「損益面では、売上高の増加の影響や、原価低減に努めた結果、営業利益は43億８千２百万円と、前年同期比23億１百万円増(110.6%増)となりました。」 — 先行投資に伴う人件費・減価償却費による利益圧迫は今回明示されず、売上高の増加と原価低減が増益要因として記載されている。リスクの解消自体は記載していない。 (https://komori.app/company/5186/filing/2021-q3)
- FY2023-Q3 後退 「損益面では、売上高が増加したものの、原材料価格やエネルギー価格等の高騰の影響が継続、また営業活動の再開に伴う販管費の増加などの影響もあり、営業利益は41億７百万円と、前年同期比２億７千４百万円減(6.3%減)となりました。」 — 従前の先行投資による人件費・減価償却費の増加は今回明示されず、原材料・エネルギー価格高騰と営業活動再開に伴う販管費増加が営業利益の減少要因として記載されている。 (https://komori.app/company/5186/filing/2022-q3)