# 原材料価格の変動｜ニチリン（5184）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「当社グループは製品製造にあたり合成ゴム、補強糸、金属およびゴム部品等の材料を購入しており、これらの価格は原油や金属などの国際相場により大きく変動することがあり、購入価格に影響を受けます。」 — 合成ゴム、補強糸、金属、ゴム部品の価格が原油・金属などの国際相場により変動し、業績に影響する可能性を挙げている。 (https://komori.app/company/5184/filing/2016-fy)
- FY2019 再掲 「これらの価格は原油や金属などの国際相場により大きく変動することがあり、購入価格に影響を受けます。」 — 合成ゴム、補強糸、金属等の原材料価格が国際相場に左右されるリスクを継続して記載している。 (https://komori.app/company/5184/filing/2019-fy)
- FY2020 再掲 「なお、対応可能な購入価格の上昇に対しては、コスト低減や販売価格への転嫁等により業績への影響を最小限に留めるよう努めております。」 — 原材料価格変動リスクを継続記載し、コスト低減や販売価格転嫁による対応方法を具体的に示している。 (https://komori.app/company/5184/filing/2020-fy)
- FY2021-Q3 悪化 「また原材料価格の高騰やコンテナ不足に起因する海上運賃の高騰等、先行き不透明な経営環境が続いております。」 — 従来の原材料価格変動リスクが、今期は原材料価格の高騰として顕在化・具体化している。 (https://komori.app/company/5184/filing/2021-q3)
- FY2021 悪化 「当期の経営成績は、新型コロナ前の水準までは届かないものの、前期比で全セグメントにおいて業績は回復致しました。なお、今後も依然として新型コロナの影響は続く懸念があり、また自動車業界の急速なＥＶ化、ＣＯ２排出削減、人権への取組などビジネス環境の変化にタイムリーに対応すべく経営数値目標の見直しを行っております。」 — 原材料価格の変動リスクに関連して、原材料・物流コストの増加が続く環境を通期の経営課題として記載している。 (https://komori.app/company/5184/filing/2021-fy)
- FY2022-Q1 悪化 「また、ロシアによるウクライナ侵攻により、昨年から続く半導体等部品の供給不足、エネルギー価格や原材料価格の高騰、物流網の混乱にも拍車がかかり、今後の経済活動、安全保障にも不透明感が増しています。」 — 原材料価格の変動リスクについて、ウクライナ侵攻によりエネルギー価格・原材料価格の高騰が加速したと記載している。 (https://komori.app/company/5184/filing/2022-q1)
- FY2022-Q2 悪化 「なお、原材料価格の高騰、金融市場の混乱、円安進行等の影響が顕在化しております。また世界的な部品・原材料の供給不足も長期化しており、先行き不透明な経営環境が続いておりますが、当社グループは、今後も情勢を注視し、事業活動に及ぼす影響の最小化に努め、適宜適切な対応を進めてまいります。」 — 原材料価格高騰の影響が顕在化し、部品・原材料の供給不足も長期化していると記載している。 (https://komori.app/company/5184/filing/2022-q2)
- FY2022-Q3 悪化 「原材料価格やエネルギー価格の高騰により、営業損失は203百万円（前年同四半期は営業損失46百万円）となりました。」 — 原材料・エネルギー価格の高騰が欧州セグメントの営業損失拡大として具体的に現れ、前年同期比で損失幅が拡大している。 (https://komori.app/company/5184/filing/2022-q3)
- FY2022 再掲 「当社グループにおいては、生産改善や経費削減などの原価低減に取り組んでおりますが、原材料価格の著しい変動は、当社グループの経営成績および財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」 — 原材料価格変動リスクと、生産改善・経費削減・販売価格転嫁による対応を引き続き記載している。 (https://komori.app/company/5184/filing/2022-fy)
- FY2024-Q1 悪化 「この評価方法の変更は、グループ内最適生産拠点の見直しや仕入価格のボラティリティの高まりを契機に、期間損益計算をより適正にするために行ったものであります。」 — 仕入価格のボラティリティの高まりが会計方針変更の契機として明示され、原材料・仕入価格の変動要因が従来より具体的に記載されている。 (https://komori.app/company/5184/filing/2024-q1)
- FY2025 再掲 「このような環境のもと、自動車メーカーではサプライチェーンの再構築が進められています。当社においても、原材料・物流・関税等のコスト変動を踏まえた顧客との価格転嫁交渉を進めるとともに、商流や調達方針の見直しを通じて、供給の継続性確保に取り組んでまいります。」 — 原材料価格変動への対応として、価格転嫁交渉、商流・調達方針の見直し、供給継続性確保を継続している。 (https://komori.app/company/5184/filing/2025-fy)
- 2026-05-13 悪化 「自動車業界は、概ね底堅く推移しているものの、通商政策の動向に加え、中東情勢の緊迫化に伴う物流面での制約や調達コストの上昇、原材料・資材等の調達リスクが一部で顕在化しており、事業環境の不透明感が高まっております。」 — 原材料・資材等の調達リスクについて、従来の懸念に加えて一部で顕在化したと記載している。 (https://komori.app/company/5184/disclosure/20260511522535)
- FY2026-H1 悪化 「一方、引き続き米国の関税政策による自動車を中心とした輸出への影響や、中東情勢の緊張に伴う原油価格の上昇やナフサの供給不足は、今後の景気の懸念材料となっています。」 — 従来の原材料価格変動に加え、中東情勢に伴う原油価格上昇とナフサ供給不足が原材料・エネルギー調達上の懸念として具体化している。 (https://komori.app/company/5184/filing/2026-h1)