# 業績連動型株式報酬制度の導入｜朝日ラバー（5162）の変遷

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## 経過

- FY2018 初出 「本制度は、原則として、当社が掲げる中期経営計画の対象となる連続する３事業年度を対象として、役位及び業績目標の達成度等に応じて、当社株式の交付を行う制度です。ただし、2018年に設定する本信託については、現中期経営計画の残存期間である2019年３月31日で終了する事業年度と2020年３月31日で終了する事業年度の２事業年度を対象とします。」 — 役員退職慰労金制度を廃止し、固定部分と業績連動部分からなる株式報酬制度を導入した。対象株式数は1事業年度当たり11,000株相当を上限としている。 (https://komori.app/company/5162/filing/2017-fy)
- FY2019-Q2 前進 「当社は、2018年８月より業績連動型株式報酬制度（以下「本制度」という。）を導入しております。」 — 業績連動型株式報酬制度が2018年8月から実際に導入されたことを記載している。 (https://komori.app/company/5162/filing/2018-q2)
- FY2019-Q3 再掲 「当社は、2018年８月より業績連動型株式報酬制度（以下「本制度」という。）を導入しております。」 — 2018年8月に導入した業績連動型株式報酬制度を引き続き適用している。 (https://komori.app/company/5162/filing/2018-q3)
- FY2021 再掲 「本制度は、原則として、当社が掲げる中期経営計画の対象となる連続する３事業年度を対象として、役位及び業績目標の達成度等に応じて、当社株式の交付を行う制度です。」 — 2018年8月導入の業績連動型株式報酬制度を引き続き適用している。 (https://komori.app/company/5162/filing/2020-fy)
- FY2025 その他 「当事業年度の短期業績連動指標の目標達成度は連結売上高は約98％、連結営業利益は0.8％、また中期業績連動指標の目標達成度は連結売上高は約90％、連結営業利益は0.5％であります。」 — 業績連動型株式報酬制度について、短期・中期の売上高および営業利益目標の達成度を具体的に開示した。 (https://komori.app/company/5162/filing/2024-fy)
- 2026-05-14 前進 「当社は、取締役を対象に、取締役の報酬と、当社の業績および株主価値の連動性をより明確にし、中長期的な業績の向上と企業価値の増大への貢献意識を高めることを目的として2018年に本制度を導入し、2020年および2023年に継続しているところ、2026年度から2031年度までの新たな５事業年度を対象として本制度の内容を一部改定のうえ継続します。」 — 2018年導入の取締役向け業績連動型株式報酬制度について、2026年度から2031年度まで継続することを示した。固定部分・短期業績連動部分の毎事業年度交付、中期業績連動部分の中期経営計画終了時交付、退任までの譲渡制限など、制度内容を具体化・改定している。 (https://komori.app/company/5162/disclosure/20260513531491)
- 2026-05-29 前進 「固定部分および短期業績連動部分については毎事業年度ごとに株式を交付し、中期業績連動部分については中期経営計画終了時に交付する仕組みへの改定いたします。」 — 従来の中期経営計画終了時の一括交付から、固定部分・短期業績連動部分を毎事業年度ごとに交付する仕組みへ改定し、譲渡制限も付す制度設計を示している。 (https://komori.app/company/5162/disclosure/20260528553609)
- FY2026 その他 「当事業年度の短期業績連動指標の目標達成度は連結売上高は約102％、連結営業利益は123％、また中期業績連動指標の目標達成度は連結売上高は約92％、連結営業利益は46％であります。」 — 業績連動型株式報酬制度を継続し、短期・中期の売上高および営業利益目標の達成度を更新開示した。 (https://komori.app/company/5162/filing/2025-fy)