# 朝日ラバー（5162） 2026年３月期　決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/5162/disclosure/20260428512615
種別: 決算
開示日: 2026-05-14
Komoriの読み（0-100）: 50
企業ページ: https://komori.app/company/5162

## 何が変わったか

2026年3月期は、売上高が増加し、営業利益・経常利益・最終利益が大きく改善して黒字化しました。一方、2027年3月期は売上高の増加を見込むものの、営業利益などは減益予想で、年間配当は20円から24円へ増配する予定です。

## 会社が挙げた理由

2026年3月期は工業用ゴム事業、医療・衛生用ゴム事業とも販売が増加したことが売上増の理由です。2027年3月期は自動車関連向け精密用ゴム製品や卓球ラケット用ラバー、医療向け製品などの受注増加を見込む一方、新製品開発への投資や新たな生産体制の構築・合理化投資を進めるとしています。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2025年４月１日〜2026年３月31日
- 売上高: {"value":7852,"unit":"百万円","yoy_pct":2.8}
- 営業利益: {"value":197,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- 経常利益: {"value":189,"unit":"百万円","yoy_pct":507.7}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":158,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- １株当たり当期純利益: 35.07円
- 売上高営業利益率: 2.5％
- 自己資本比率: {"当期末":"51.6％","前期末":"52.5％"}
- 総資産: {"value":9731,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":5024,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":835,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-674,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":215,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":1591,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":8172,"unit":"百万円","yoy_pct":4.1},"営業利益":{"value":148,"unit":"百万円","yoy_pct":-25.2},"経常利益":{"value":122,"unit":"百万円","yoy_pct":-35.6},"純利益":{"value":85,"unit":"百万円","yoy_pct":-46.5}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":20,"revised_forecast":24,"change":4,"change_rate":20,"unit":"円／株"}
- 配当性向: 57.0％
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: {"日本":{"当期":5968.461,"前期":5825.194,"unit":"百万円"},"中国":{"当期":1240.919,"前期":1198.504,"unit":"百万円"},"アジア":{"当期":472.841,"前期":494.117,"unit":"百万円"},"北米":{"当期":135.436,"前期":92.512,"unit":"百万円"},"ヨーロッパ":{"当期":34.432,"前期":29.268,"unit":"百万円"},"その他":{"当期":0,"前期":0,"unit":"百万円"}}
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":494043,"unit":"千円"}
- 減損損失: 当連結会計年度は計上なし
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"受取保険金","value":18319,"unit":"千円"},{"項目":"偶発損失引当金戻入額","value":10947,"unit":"千円"}],"特別利益合計":{"value":29267,"unit":"千円"},"特別損失":[{"項目":"固定資産除却損","value":7078,"unit":"千円"}],"特別損失合計":{"value":7078,"unit":"千円"}}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":0,"除外":0,"社名":"該当なし"}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: {"有無":"有","対象者":"機関投資家、証券アナリスト向け"}
- 期末発行済株式数: {"value":4618520,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":130845,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: 工業用ゴム事業、医療・衛生用ゴム事業とも販売が増加。工業用ゴム事業ではOリングやスイッチ用などの操作系精密ゴム製品、卓球ラケット用ラバーの受注が増加し、医療・衛生用ゴム事業では採血用・薬液混注用ゴム栓などが増加した。一方、医療・衛生用ゴム事業の利益は販売製品構成変化の影響で減少。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「「2026年３月期　決算短信〔日本基準〕（連結）」および「１．2026年３月期の連結業績」」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「「連結売上高は78億５千２百万円（前期比2.8％増）」「連結営業利益は１億９千７百万円（前期は営業利益２百万円）」「連結経常利益は１億８千９百万円（前期比507.7％増）」「親会社株主に帰属する当期純利益は１億５千８百万円（前期は…当期純損失２億３千６百万円）」」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「2026年3月期の売上高は7,852百万円、営業利益は197百万円で、2025年3月期の7,639百万円、2百万円をそれぞれ上回っています。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「2026年3月期の営業利益197百万円、経常利益189百万円、親会社株主に帰属する当期純利益158百万円」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な減少を見込む（原文: 「2027年3月期通期の営業利益予想は148百万円（前期比△25.2％）、2026年3月期実績は197百万円」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「「2026年３月期」年間配当20.00円、「2027年３月期（予想）」年間配当24.00円」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「「業績に裏付けられた安定的な配当の継続を原則としております。」」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「特別利益合計29,267千円、特別損失合計7,078千円」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「「当連結会計年度（自 2025年４月１日 至 2026年３月31日）該当事項はありません。」（報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報）」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「工業用ゴム事業のセグメント利益は305百万円（前期比165.8％増）、医療・衛生用ゴム事業は131百万円（前期比24.4％減）」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「2026年3月期の売上高営業利益率2.5％、2025年3月期0.0％」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 支配関係は変わらず（原文: 「2026年3月期51.6％、2025年3月期52.5％」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「「営業活動によるキャッシュ・フローは、８億３千５百万円の収入（前期は４億８千２百万円の収入）」」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「工業用ゴム事業、医療衛生用ゴム事業とも販売が増加したことから連結売上高は…前期比2.8％増」」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「Oリングやスイッチ用などの操作系精密ゴム製品の受注が増加」「販売製品構成変化の影響により…減少」」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「「世界的なインフレや円安を受けた資源価格の上昇…中国経済の停滞」および「各重点事業の将来に向けた施策を積極的に行ってまいりました」」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「売上増を見込みます」「受注増加を見込みます」「中間配当12円、期末配当12円を予定しております」」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2025年４月１日～2026年３月31日」および「2027年３月期…売上高8,172百万円、営業利益148百万円」」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「地政学リスクの継続やインフレや円安による資源価格や物価上昇など先行き不透明な経済状況」」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：無」」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「① 会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「② ①以外の会計方針の変更：無」「③ 会計上の見積りの変更：無」「④ 修正再表示：無」」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：無　新規 -社、除外 -社」」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「（重要な後発事象）該当事項はありません。」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（機関投資家、証券アナリスト向け）」」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「「受注が増加いたしました」「受注増加を見込みます」」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「事業活動の執行を国内４つの工場と営業・生産・管理の３つの本部で行っており」」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「当連結会計年度は…第14次三ヵ年中期経営計画の最終年度」「次期連結会計年度は第15次中期経営計画の初年度」「その定量目標は連結売上高100億円以上、連結営業利益率5％以上」」）