# 原材料価格高騰・資材不足による供給リスク｜西川ゴム工業（5161）の変遷

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## 経過

- FY2017 初出 「市場の変化による原材料価格の高騰や、資材の需給バランスによる影響で品不足が発生する場合、製品原価のアップ要因となり業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」 — 複数のグループ外供給元から調達しているが、原材料価格の高騰や需給バランスによる品不足が製品原価と業績に影響する可能性を記載している。 (https://komori.app/company/5161/filing/2016-fy)
- FY2018 顕在化 「自動車用部品事業につきましては、国内外ともに自動車生産台数が対前年比で増加した結果、売上高は921億30百万円（前年同期比4.4％増）となりましたが、営業利益につきましては、労務費や原材料費などが増加した結果、79億65百万円（前年同期比10.6％減）となりました。」 — 原材料費の増加が実際に発生し、自動車用部品事業の営業利益が前年同期比10.6％減少したと説明されている。 (https://komori.app/company/5161/filing/2017-fy)
- FY2019-Q1 顕在化 「日本事業につきましては、自動車生産台数が前年同期比で横ばいになったものの、一部受注の増加などにより、売上高は129億60百万円（前年同期比21.0％増）となりましたが、原材料の高騰などにより営業利益は7億65百万円（前年同期比10.6％減）となりました。
東アジア事業につきましては、中国での自動車生産台数が前年同期比で減少したものの、受注製品については好調に推移したことにより、売上高は30億89百万円（前年同期比6.3％増）となりましたが、原材料の高騰などにより営業利益は1億73百万円（前年同期比30.9％減）となりました。」 — 日本および東アジアで原材料の高騰が実際に発生し、営業利益がそれぞれ前年同期比10.6％減、30.9％減となったと説明されている。 (https://komori.app/company/5161/filing/2018-q1)
- FY2019-Q3 顕在化 「（日本）日本事業につきましては、自動車生産台数が前年同期比で増加したことなどにより、売上高は41,076百万円（前年同期比8.2％増）となりましたが、原材料費や人件費の増加、さらには西日本豪雨災害の影響などにより、営業利益は2,719百万円（前年同期比4.0％減）となりました。
（東アジア）東アジア事業につきましては、中国での自動車生産台数が前年同期比で減少したものの、一部受注の増加などにより、売上高は9,402百万円（前年同期比0.4％増）となりましたが、原材料費の増加などにより、営業利益は535百万円（前年同期比39.6％減）となりました。」 — 日本および東アジアで原材料費の増加が実際に発生し、売上高が増加したにもかかわらず、営業利益がそれぞれ前年同期比4.0％減、39.6％減となったと説明されている。 (https://komori.app/company/5161/filing/2018-q3)
- FY2019 顕在化 「このような状況の中、当社グループはグローバルでの拡販活動を継続的に推進した結果、当期の売上高は98,435百万円（前期比2.3％増）となりましたが、原材料価格高騰などの影響を受け、営業利益は7,724百万円（前期比9.4％減）、経常利益は8,465百万円（前期比11.3％減）となり」 — 原材料価格高騰が実際に発生し、売上高が増加する一方で営業利益は前年同期比9.4％減、経常利益は11.3％減となったと説明されている。 (https://komori.app/company/5161/filing/2018-fy)
- FY2020 再掲 「原材料価格の上昇や、資材の供給バランスによる影響で品不足が発生する場合、製品原価の上昇につながり、これらを販売価格に十分に転嫁できない場合」 — 原材料価格上昇・品不足・販売価格への転嫁困難による利益圧迫リスクが継続している。 (https://komori.app/company/5161/filing/2019-fy)
- FY2022-Q3 顕在化 「（北米）自動車生産台数が前年同期比で増加したほか、円安による為替の影響により、売上高は16,923百万円（前年同期比19.5％増）となりましたが、労務費の増加および原材料費の高騰などにより営業損失は963百万円（前年同期は営業損失493百万円）となりました。 （東アジア）自動車生産台数が前年同期比で増加したほか、円安による為替の影響により、売上高は9,802百万円（前年同期比9.3％増）となりましたが、労務費の増加および原材料費の高騰などにより営業利益は939百万円（前年同期比30.6％減）となりました。」 — 北米および東アジアで労務費の増加・原材料費の高騰が実際のセグメント損益に影響し、北米の営業損失が前年同期の493百万円から963百万円へ拡大し、東アジアの営業利益も前年同期比30.6％減少した。 (https://komori.app/company/5161/filing/2021-q3)
- FY2022 顕在化 「当連結会計年度における営業利益は、原材料および物流費高騰の影響などにより、前連結会計年度に比べ2,262百万円減少し、2,473百万円（前期比47.8％減）となりました。」 — 原材料価格高騰に加えて物流費高騰が実際の通期営業利益を圧迫した。北米では営業損失が1,779百万円へ拡大し、東アジアでも原材料費・輸送費増加により営業利益が30.8％減少した。 (https://komori.app/company/5161/filing/2021-fy)
- FY2023-Q1 悪化 「（北米）自動車生産台数は前年同期比で減少しましたが、為替の影響などにより、売上高は7,301百万円（前年同期比19.8％増）となりました。営業損益につきましては、為替の影響に加え、原材料の高騰および深刻化する労務費の増加等により、営業損失は510百万円（前年同期は営業損失１百万円）となりました。」 — 原材料の高騰に加え、労務費の増加が『深刻化』していると記載され、北米では売上高が増加した一方、営業損失が前年同期の1百万円から510百万円へ拡大した。原材料・コスト上昇による利益圧迫がさらに明確化している。判断材料となる数値が記載されており、リスクの影響は実際の損益に表れている。 (https://komori.app/company/5161/filing/2022-q1)
- FY2023-Q2 悪化 「一方、損益につきましては、原材料・輸送コスト・エネルギー価格高騰などの影響を大きく受けたことに加え、北米セグメントにおいての要員不足に伴う追加・臨時コストの増加などの影響を受けた結果、営業損失は1,001百万円（前年同期は営業利益1,940百万円）」 — 原材料、輸送コストおよびエネルギー価格の高騰が大きく影響し、営業利益から営業損失への転落につながった。従来の原材料・物流費高騰による利益圧迫に加え、コスト上昇の影響が広範化している。 (https://komori.app/company/5161/filing/2022-q2)
- FY2023-Q3 悪化 「一方、損益につきましては、継続している原材料・輸送コスト・エネルギー価格高騰などの影響を受けたことに加え、北米セグメントにおいての要員不足に伴う労務費の増加などの影響を受けた結果、営業損失は1,162百万円（前年同期は営業利益1,801百万円）」 — 原材料・輸送コスト・エネルギー価格の高騰が継続し、北米では要員不足に伴う労務費増加も加わった。連結営業損益は前年同期の利益から損失へ転じ、コスト上昇による利益圧迫が続いている。 (https://komori.app/company/5161/filing/2022-q3)
- FY2023 顕在化 「当連結会計年度における営業利益は、原材料および物流費高騰の影響などにより、前連結会計年度に比べ1,704百万円減少し、768百万円（前期比68.9％減）となりました。」 — 原材料・物流費高騰が通期営業利益の減少として実際に表れ、営業利益は前期比68.9％減となった。 (https://komori.app/company/5161/filing/2022-fy)
- FY2024 再掲 「原材料価格の上昇や、資材の供給バランスによる影響で品不足が発生する場合、製品原価の上昇につながり、これらを販売価格に十分に転嫁できない場合、当社グループの業績および財政状況に影響を及ぼす可能性があります。」 — 原材料価格上昇、資材不足および販売価格への転嫁困難による利益圧迫リスクが引き続き記載されている。 (https://komori.app/company/5161/filing/2023-fy)
- 2026-05-14 悪化 「売上の減少に伴う操業度益の低下および材料価格の高騰等により、営業利益は減益の見込み」 — 材料価格の高騰等による営業利益への圧迫を2027年3月期の減益要因として示している。一方、価格転嫁と原価低減による対応も併記されている。 (https://komori.app/company/5161/disclosure/20260514534119)
- FY2026 悪化 「当社グループは、原材料および部品を複数のグループ外供給元から調達しておりますが、原材料価格の上昇や、中東情勢等の影響により原材料の継続的な確保が困難となり生産活動に支障をきたした場合、当社グループの業績および財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」 — 従来の原材料価格高騰・資材不足リスクに、中東情勢による原材料の継続確保困難と生産支障の可能性が加わった。価格転嫁、調達先分散、代替品の検討・採用を対応策として掲げている。 (https://komori.app/company/5161/filing/2025-fy)